2000 0715-


0729 Sat.

マーケットメーカー

掲示板で次のような質問をいただきました。

よいご質問ですね。

Date & Time 07/28/2000 07:41:02
Posted by 小銭<sinn007@yahoo.co.jp>

マーケットメーカー

こんにちは、要望なのですが。マーケットメーカーについてcoolに過ごそうなどで詳しく取り上げてもらえないでしょうか?

 いまいちマーケットメーカーと個人のトレーダーがどう言う関係にあるのかとかいうのが不明瞭なんです、ハッチさんの本を読んでいても良くわかりません。

 もしよろしければお願いします。

 

Date & Time 07/28/2000 08:32:41
Posted by 小銭<sinn007@yahoo.co.jp>

補足

抽象的な質問ですみません。

 よくDTをされている方はマーケットメーカーのことについてかなり意識されてトレードされているわけですけど、そもそもマーケットメーカーというのは個人が株を売買する時に注文を出すところであるとすれば、マーケットメーカーの実体は大きな会社のようなものなのでしょうか?
 ということでしたら個人投資家やその他の投資家たちはこのマーケットメーカーというものを通さないと株を売買できないということなんでしょうか?
 日本では証券取引所で株の売買がなされていますが、(店頭は除く)これとはまた違った取引方法なのでしょうか?

 それであればマーケットメーカーも幾つかありますが、どうしてマーケットメーカーは株の売買をトレーダーから受けているのに、自分たちが株を買う為や売るために多量の売買をマーケットに出すということはマーケットメーカー自体もトレーダーといえる存在であって儲けを出す必要があるからなんでしょうか?

 最後にリアルティックなどはマーケットメーカーに直接注文を出すということなのですが、それであればナスダックに直接つないでいるというよりはマーケットメーカーに直接つないでいるといった視点の方があっているのではないでしょうか?

 まとめて見たのですがマーケットメーカー自体がよくわからないのでこのぐらいにしかなりません、不明瞭な文章で申し訳ないのです。

実は私も、トレードを始めた頃は、マーケットメーカーについては、それほど詳しくは知りませんでした。

「そういう相手と売買するのか・・」という程度の認識しかなかったのですが、まあそれでも実際のトレードで特に困るということはありませんでしたからね。

さらにご指摘のように私の本でも、個々の事柄については、あまり詳しく取り上げていません。

この本の企画自体が、こうしたトレードの全体像を紹介するという意味合いが強かったためなのですが、あれからまだ一年も経っていないのですね。

こうしたダイレクトアクセスに関係した情報は、最近とても増えてきていますから、いい時代になったものですね。といきなり、過去形にしてしまってどうする。(笑)

最近は多くの翻訳や書籍も販売されていますから、ご参照ください。

 

 

 




今回のご質問に関連して、このような情報もいただきました。
ありがとうございます。

拝見しましたが、「デイトレーディング戦略」「リスクマネージメント」はとても参考になるでしょう。
もちろん、マーケットメーカーに関する項目もありますので、ご参照ください。
力作ですので、ここで紹介させていただきます。
 

Date & Time 07/28/2000 09:43:31
Posted by inou007<inou007@attglobal.net>

マーケットメーカー

デイトレーディング入門書を和訳したもの(現在進行形)をアップロードしています。NASDAQの生い立ち等もかなり詳しく書かれています。よろしければ参考にしてください。

http://user3.allnet.ne.jp/daytradejp/
これが本場のデイトレードだ


では、何点かのご質問について・・


マーケットメーカーの実体は大きな会社のようなものなのでしょうか?

メリル・リンチのマイクロソフト担当のトレーダーをマーケットメーカーとも呼ぶというと、わかりやすいでしょうか。
レベル2に表示されるマーケットメーカーの数は銘柄によって、数人から30人くらいになることもあります。


ナスダックに直接つないでいるというよりはマーケットメーカーに直接つないでいるといった視点の方があっているのではないでしょうか?

マーケットメ−カーの集合したものが、ナスダックのマーケットということですから、マーケット・メーカーを相手にして、電子的に取引をしているということになります。もちろん私達が小口のマーケットメーカーとしてレベル2に値段を表示させ、トレードをすることもできます。


ということでしたら個人投資家やその他の投資家たちはこのマーケットメーカーというものを通さないと株を売買できないということなんでしょうか?

ダイレクトアクセストレードの場合は、マーケットメーカーを通すのではなく、彼らを相手にトレードをするということです。

あなたがもし電話でメリルリンチへ注文をすれば、マーケットメーカーがあなたの代わりに、トレードをするということになります。


ということはマーケットメーカー自体もトレーダーといえる存在であって儲けを出す必要があるからなんでしょうか?


そうです。

大口機関投資家などの顧客のオーダーを満たし、買いと売りの両サイドの市場に参加して流動性を確保し、自分の口座のためトレードし、利益を上げるというのが、マーケットメーカーの役割です。

マーケットメ−カーは株式を売買したい大口機関投資家の代理人、またはブローカーとしてこの注文をする大口機関投資家の代理人なのです。

ですからこの機関投資家のために最良の値段で売買しようとします。

また、マーケットメ−カー自身が所有する株を売買して儲けようともします。
この場合、マーケットメ−カーはディーラーとして活動します。

つまり自分が所属するカイシャのために取引をして利益を上げ、それによってボーナスなどの所得を得るのです。

NYSEのスペシャリストと呼ばれるその銘柄を扱う専門家というマーケットメーカーに代表されるように、マーケットメーカーたちは、お互いが電話でやり取りをして、スプレッドをわざと大きくして儲けるというのが従来の株式市場でした。

もし、マーケットメ−カーが
1000株をBid Priceで買い、数秒後にAsk Priceで売れば、1/16のスプレッドとして62.50ドルの利益となります。

スプレッドの利益を仮に平均
6 セントとして計算すると、NASDAQの一日あたりの取引量は、最近では大体16億株前後ですから、マーケットメ−カーは、スプレッドだけで、一日あたり1億ドル以上もの利益をあげることになります。

ですから、現在は彼ら不正を監視するため、電話はSECによってモニターされています。

また、さらにこういう不正を避けるためにも、ナスダックでは現在、ECNという我々が参加している電子的な売買が中心になって、トレードが行われているのは、みなさんよくご存知のことだと思います。


代表的なマーケットメーカー




ウォール街の大手証券会社。

Goldman Sacks & Co. (GSCO)
Morgan Stanley (MSCO)
Lehman Brother (LEHM)
Salmon Brothers (SALB)
です。


大手のフルサービスを提供しているブローカー。

Dean Witter Reynolds (DEAN)
Merrill Lynch & Co. (MLCO)
Paine Webber (PAIN)
Prudential (PRUD)
Smith Barney Shearson (SBSH)


一般客には直接販売しない卸会社つまり、ディスカウント証券会社(たとえば
Charles Schwab)やインターネットブローカー(たとえばE*Trade)を相手にしているところ。

Mayer and Schweitzer (MASH)
Hertzog Hein & Geduld (HRZG)
Knight(NITE)
Sherwood (SHWD)

 

 

0728 Fri.

乱高下のマーケットで勝つ方法

今日もマーケットは軟調。懸念していたパターンだ。

チャートを見れば、かなり危ないということがわかるが、まあそういうのを見ない人は、そろそろ底だと思い込んで買うかもしれない・・

おまけに、一日の中でも乱高下気味というか、上昇から下降への切りかえしも早いから、勢いのあるうちにきちんと利益を取る必要があるし、なかなか難しいマーケットだ。

この5月にも株式のファンド、つまり投資信託はマイナス3.38%となり、ハイテク関連を中心としたものは、10%以上も下落している。

アメリカで屈指の投資家であるタイガー・キャピタル・マネジメントのチーフトレーダーは運用から手を引き、ジョージ・ソロスも運用規模を縮小し、バークシャー・ハサウェイのウォーレン・バフェットの成績も冴えない。

こういう、いわゆる投資家のプロたちも、こうした乱高下になると、なすすべがないのが、現状だ。


余談になるが、投資とトレードは全く違うものだ。

通常の投資とは、その銘柄なりを買えば後は、相手にその命運を賭けることになる。一定の期間は、我慢してそれが上がるのをじっと待つだけ。

いわゆる特別な知識や、技術は不要だ。

しかし、トレードは違う。

こちらが積極的にマーケットを読み、その動きに合わせ、臨機応変に動くというのが基本的な考えなのだ。


しかし、これはかなり難しい。

特に勉強する時間がない場合、これを長期間続けるというのは、相当の努力と痛みを伴う。

だからそうした時間が取れない人は、やはり長期の投資の方が向いている。

ではこういうときの、長期での安全な投資方法はないものだろうか?

これは、昔からあるのだが「ディフェンシブ・インベストメント」といういわゆる防衛的な運用をするという投資方法がある。

特に最近のように、乱高下するときは、定期的に一定額の株や投資信託を買うという、「防衛的投資方法」によってストレスの少ない投資をすることができる。

株価が高ければ、買う株数は少なくなり、株価が安ければ株数が多くなるというわけだ。

こうして、平均取得コストを下げることができる。

けっしてエキサイティングとはいえない方法だが、高値掴みでにっちもさっちも動けなくなる、という事態だけは避けることができる。

アメリカでは、401Kなどで、こうした方法を組み入れ、安全に運用している人が多い。

個別の株式より、幅広い投資信託を中心に投資をすれば、より安全なのだが、これにも欠点がある。

株価が下がり続ければ、踏んだり蹴ったりの状況に陥る。

しかし株は、普通長期で見ると株価は必ず上昇するものだから、この方法を使えば、かなり確実に資産を増やすことができるし、アメリカのマーケットのものを対象にする限り、安全な方法だといえるのではないだろうか。

 

0727 Thurs.

今までの常識が通用しない時代


最近のアメリカの経済動向を見ると、今までの常識が通用しない時代になっているのではないかなと思うことがある。

一般的に、景気の減速や加速の原因は、失業率と賃金が大きな要因だとされている。

労働コストが上昇する、つまり従業員の給料が上がると、それがモノとサービスの値上がりにつながって、インフレを促進させると思われてきた。

だから、金融政策としては、金利を上げてブレーキをかける必要があったのだ。

しかし、現状を見ると必ずしもそうとは言い切れないようなのだ。

賃金が上昇してもインフレになるとは限らない。

 


もし、賃金の上昇が、生産性をさらに上げることにつながるのであれば、どうだろうか。

失業率が低ければ、賃金を引き上げても、そう簡単に人手は集まらない。

だから企業としては、現状のままで、生産性を上げる必要が出てくる。

これがうまくゆけば、生産性を上げることによって、賃金上昇のコストが吸収され、モノやサービスの値段が上がらないということになるはずだ。

これは、机上の空論ではなく、実際に起リ始めていることなのだ。

ニューズウィークの数字によると、新規雇用コスト指数は、今年の第1四半期に、1.4%増という1989年以来の高い数字を示している。

だが、生産単位あたりのコストは、0.4%増と過去3年の平均0.5%を下回っている。

これは同じ時期に生産性が、1%伸びて、賃金コストの上昇が吸収されたことになる。

何よりも実際の数字が、この事実を物語っている。


 

これは、何も特別なことではない。

今までの歴史からも証明されている。

80年代後半に日本は円高に直面したが、コスト削減で生産性を上げ、国際競争力を維持した。

しかし、残念なことに輸出部門での努力をして黒字にすることはできたがが、国内部門への合理化が遅れ、輸出は拡大しても、日本経済全体の質の向上という面が取り残されたのだ。

一方アメリカは、安いドルに安住することなく、輸出部門の合理化よりも、生産性そのものを向上させる努力を続け、ここ数年の生産性の大幅な向上を成し遂げた。

人出不足という要因によって、輸出、輸入に関わらず、生産性を向上させることができ、それが株価を引き上げている。

例をあげれば、アメリカのデパートへ行けばよくわかる。

本当に最小限の従業員しかいない。

売り場へ行けば、ハエのように従業員が寄ってくる日本とは大違いで、会計をしようとレジへ行っても、人がいないという事態さえ起こるほどだ。

しかし、そこで販売されているものが安ければ、顧客は満足するのだ。

高くてモノがいいのは当然だが、一方で品質がそこそこであれば、それ以上の品質を求めるよりも、安い方がいいというケースだってあるワケだ。

至れり尽せりのサービスが、本当に競争力のあるサービスといえるのかどうかが、問われる時代になっている。

 



日本もリストラを恐れず、生産性を向上させ、真の国際競争力をつけることが、これから生き残る唯一の道だと思う。

小手先の手法による競争力では、本物には勝てない。

そのために「IT」をどれだけ活用できるのかが、これからのカギとなるだろう。

まずは民間企業のトップが良く認識し、正しい方向へ引っ張るのがベストなのだが、これはかなり難しいだろう。

企業のトップが率先してEメールやWEBを積極的に使っていれば別だが、日本ではそういう会社は少ないだろう。

しかし、手はある。

日本の特質であるボトムアップで、下から突き上げるのだ。

これからの日本は、「普通の従業員」の手にゆだねられている、ともいえるのではないだろうか。

そう考えると、それほど悲観することは、ないんじゃないでしょうか?

 


0726 Wed.

サマー・コンサート

昨日は、オフィスのすぐそば、歩いて30秒ほどのところにある、ウッドマークホテルの前の広場?でライブがあった。

正式には、広場ではなく、Plaza at Carillon Point と呼ぶらしい。(笑)

昼の12時から、午後1時半まで。

Summer Concert Series として、夏の間、約2週間おきに開催されるようなのだ。 


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早速、気分転換がてら、オフィスを抜け出して行って見た。

スターバックスの手前で、サウンドが聞こえてくる。

 


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ちょうどランチ時なので、結構人だかりがしていた。

このようにちょっと雲があったけれど、カンカン照りだと結構暑いから、コンサートにはちょうどいい按配だった。



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7月11日は、Pan Leggo というレゲエバンドでベッキーの話によると、あまり良くなかったという。

25日のこのバンド名は、New Blues Brothers。

全員写真のように、黒い服で決めてました。

ジェームスブラウンのナンバーとか、なかなかノリのいいサウンドで、みんな楽しんでいましたね。 

 


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8月8日は、Mainstream, 22日は Top Brass というのが出し物のスケジュール。


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夏だなあ・・

 

 

0725 Tues.

車と自由

クルマって、どこへでも自分の意志で、自由に行けるというのが、大きな魅力だ。

移動するだけなら、日本では電車の方が早く正確に、そして時間どおりに目的地へ着くことができる。

日本で、ちょっと無理をして911を10年近く乗ったことがある。

100まんえん出せばクルマが買えるというのに、どうして10倍もする車を買うのか?

10倍スピードが出るわけでもないし、10倍早く目的地へ着けるわけでもない。

自分がその車に似合うようになろうと、いわば自分をブーストアップするための道具として利用した。

仕事なり遊びを終えて、次の目的地へ向かうときに、全く違う世界でリフレッシュできるというのは、何物にもかえがたいときがある。

日本は、ヒトへのさまざまな「配慮」が、アメリカよりより、より求められる社会だ。

ある意味では、それはとても楽しいことなのだけれど、時と場合によっては、とても疲れる。

これは農耕民族ならではの、先人の社会を円滑に動かすためのシステムであり、また知恵でもあるのだが、時としてそれがわずらわしいこともある。

だから、時として車の中で、気分転換をしたくなる時がある。

911は、そうした要求に応えてくれる。

ドアを閉めた瞬間に、金属の塊が噛みあう音で、岩の塊が降ってきても安心できるような気分にさせてくれる。

ストレスを吐き出したいときは、右足を蹴っ飛ばせば、トラクションのかかった後輪が生み出す独特な加速感で、尾底骨を痺れさせてくれる。

1万円札100枚と引き換える車は、急ブレーキでつんのめる。

500枚になると、沈み込むように止まる。

ポルシェは、巨大な手で後ろから抱きしめるように、止めてくれる。

高性能を味わえるのは、このブレーキがあるからこそだ。

花火のようにすぐに消えてしまう、一瞬のめくるめく刹那的な快楽を享受できるだけの性能と仕掛けが、人生の喧騒を、一時忘れさせてくれる。

こうしたロジックが、ドイツ製高性能車の魅力であり、日本の社会という仕組みの中では、格別の味わいとなる。

アメリカでも、そういう仕組みが求められる中に身を置くと、ポルシェが欲しくなるだろう。

ビジネスというハッキリした目的を持つ生活には、ポルシェはとても「よく効く」。

自分をブーストアップするために、いちばんわかりやすくまた、金額に見合っただけの効果もあるのが、車だと思う。

マイクロソフトの駐車場へ行けば、それがよく分かる。

日本は、基本的にみんなと同じ選択がベストだ、というコンセンサスがある社会だ。

これはアメリカに住んでいると、とてもよくわかる。

だから、そこから少しはみ出たいというときにも、ポルシェは、良く効くのだ。



一方ミアータに、そうした仕掛けはない。

普通のファミリアのシャーシーに軽い2座ボディーを被せただけという、いわば何の変哲もない車だ。

ポルシェのような仕掛けもロジックもない。

ポルシェの反動からか、「素朴さ」に惹かれ、衝動買いをしたのがミアータだ。

普通のアメリカの社会では、「のほほん」とした気分で過ごすという、選択ができる。

また、アメリカンドリームを追いかけるという選択もできる。

それも比較的自由に、自分のやり方でできるというのが、大きな魅力だ。

その一つの答えとして、トレーダーという選択肢もある。

限りない自由を手に入れることができるトレーダーである間は、ミアータがとても心地よい。

単なる、移動の道具に近いポジションで、自由にコントロールしながら移動できるシンプルな味が魅力だ。

だが、今は自らの目的のため、時間の自由という部分を一部手放している。

ミアータの心地よさが、いつまで続くだろうか。

 

 

0724 Mon.

夏が来た

最近は朝ちょっとどうかな?という天気でも、午後からはピカピカの快晴になり、マーケットが終わると、トレーダー達はアッと間にいなくなってしまうという、パターンが続いている。

帰りにクルマで走っていると、このまま家へ帰るのは惜しくて、クルマごと海へ飛び込みたい気分になるほど、夏なのであります。

今日、そういえば午前中にマイアミから、日本人の方がトレードフロアを見学に来られた。!

退職されて、これから何をしようかというので、私の本を読まれて、わざわざシアトルまで来られたというので、大感激。

お話を伺うと、マイアミはフロリダ半島にあるから、今の季節はものすごく暑いという。

シアトルは涼しくていいですね・・とシアトルの印象を話されていましたが、気をつけてお帰りくださいね。

でもちょっと暑いな・・(笑)



トレードフロアは、最近トレーダーがまた増えてきている。

原因の半分くらいは、オールテックの例の問題。

ご存知ない方のために補足をすると、SECつまりアメリカの証券取引委員会が、オールテックを告発。

カイシャぐるみで、マージンコールを受けたトレーダーの口座へ、他の資金に余裕のあるトレーダー口座から、振り替えるということをやっていたという容疑で、大きなスキャンダルになっている。

もちろん知り合いのトレーダー同士が融通しあうのは問題ないのだが、これをカイシャが取り持つというのは、違法になる。

シアトル支店のオーナーの名前も新聞に公表されてしまうという事態になり、それを嫌ったトレーダーがウチのフロアへ移籍?をするという事態になっている。


 
私はゴフルはやらないが、全英オープンゴルフ最終日をTVで、たまたまやっていたので、タイガー・ウッズのプレイを見ることができた。

大したものだ。

24歳だっていうのに堂々としている。

日本人のなんとかというプレーヤーは、暴言を吐いたということで話題になったけれど、肝心のゴフルはイマイチのよう。

TVには全く映らなかったしね。

私はゴルフ事情には疎いが、日本人ほどゴフルが好きは国民はいないといわれているのに、プロになると全くダメなのはどうしてだろうか?

体型を見ていると日本人のゴルフ・プレーヤーって、何となくちょっと太り気味で、ゴロンとしているようなイメージを持っているのだけれど、そういうのも関係しているのだろうか?

ウッズもけっしてゴロンとはしていないし、ウッズと途中まで優勝争いをしていたデュバルなんかはどちらかというと、細身といっていいくらいだし、ツール・ド・フランスという自転車レースの優勝者のアームストロングだって、どちらかというと細いよね。

精神力の違いということはよく言われているようだけれど。

でも、オートバイ・レースなんかでは、日本人が優勝したりしているからね。

人気が出て騒がれたりすると、実力を発揮できないのだろうか?

オリンピックも、男女ともバレーボールの試合には出られないというし、「金の切れ目が縁の切れ目」というわけではないだろうが、日本の経済状態が悪くなるとともに、こういう傾向が出てくるような気がするのは、私だけだろうか?

なんとなくすっきりしないなあ・・

こういうときだからこそ、頑張ってほしいものです。

平凡なフレーズだけれど、ガンバレニッポン!


 

0723 Sun.

クルマあれこれ

ちょっと、重い話題が続いたので、今日は週末モード。

最初にお断りしますが、どうでもいい内容であります。(笑)



これは 520 という道路の橋で、普通はシアトルへ行くために使う。

久しぶりに通ったなあ・・

パンクや故障車が出ると大渋滞になるので普段は通らないのだが、たまたま今日は空いていそうだったのだが、反対車線は故障車で大渋滞だった。

運がよかった。(笑)

これは普段常用している I-90 という道と平行に走っている道路で、シアトルの北側へ出るのだ。

I-90 は南側へ出る。

 


これは I-90 の橋

さっきの 520 は写真右側のずっと向こうに見えているのです。





520は片側2車線でこちらは片側3車線。

この違いは、込み具合に大きく影響するから結構大きいのだ。

 


これはシアトル側から、つまり帰り道の写真。

左右の海面の色が違いますね。

 

ウチからシアトルへ出るには、橋を渡る前に、

手前にあるマーサー・アイランドという島を抜けるのだが、

緑が多いし、ここの景色は結構好きなんです。




ポールアレンが住んでいる、ちょっと古い高級住宅地?!

 



このトンネルを抜けると、橋に出ます。




向こうの鉄骨の建物は、セイフコフィールド。

今日は野球があるようで、道が混んでた・・



このアコードは、エンブレムもはずして、

後付けの Dual マフラーで決めてましたね。

配管が下へ飛び出して、バンプで底を打ちそう。(笑)

 




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シアトルでは、こういうのが時々走っている。

木のボディー(!)でかなり古そう。

乗っているのは老夫婦。ズームで見るとわかるけど、奥さんは麦わらの帽子をかぶっている。

横に並んだ時に、「やあ」って手を振ったら、本当に嬉しそうに、二人とも手を振ってくれた。



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このショットは苦労したが、運転中は危ないので、これが限度。

なわけで、写りが悪いのはご勘弁を・・


これを撮るのは結構難しい。

カメラを後ろ向きにして、レンズが後ろを向くようにする。

こういうとき、マビカは適当に大きいから持ちやすいんだなあ。

当然裏にある液晶部分は前を向くので、これをバックミラーで見ながら、写っているのを見ながらシャッターを押す。

前も見ていないと危ないから、なかなか大変。

真似しちゃアブナイですよ。(笑)

道は空いていたし、車も遅かったから撮れたけれど・・

 

で、追い抜いてすっかリ忘れてたら、いきなり右側に来て、警笛を鳴らされた・・。

ビックリしたなあもう・・。(笑)

この警笛が、なんかウシの泣き声のようなのんびりした、なんともいえない音で、これにもびっくり。

どんな音かは忘れたけど、普通じゃなかったなあ・・

でびっくりして、右を見ると、奥さんが嬉しそうに手を振っている。

なわけで意表をつかれたけど、また手を振った。

こっちは左折をするので、ここでお別れ。

こうなると何となく、名残惜しいなあ・・(笑)


まあ、こうして書くと、それがどうしたというようなワケで、別になんてことはないんだけど、ココロがほのぼのとしていいものです。

オープンにして走ると、こうしてお互い合図をすることが多い。

だから先にこっちから、挨拶?をしたほうが気持いい。

オープンカーに乗ると、ココロもオープンになるのかな?




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こっちは左折のため左車線で待機中。

さっきのクラシックカー?を撮った後だったので、カメラも待機状態。なわけで、ついでといっちゃなんだけど、ボクスターをパチリ。

フロントにはナンバープレートをつけていませんねえ・・(笑)

このボクスターは、こっちへ右折してきたので、さっきの続きのノリで、すれ違いざまに「ヨオ」ってやったら、嬉しそうな笑顔と一緒に、合図を返してくれた。

ボクスターは仲間が少ないからな・・(笑)

でもカッコよかった。乗ってるおじさん、よく似合ってたしなあ。


昨日も家のそばで、ミアータとすれ違った。

ただミアータでも、「ド」ノーマルで、ちょっと注意力のないおばさんドライバーのケースでは、こっちを見てないことも多いから、空振りに終わることがあるから要注意だ。(笑)

まあ別に、相手に期待して手を振ってるんじゃないけどね。

家のそばですれ違ったミアータもオープンで、どノーマルではない?おじさんで、先に挨拶をしてきた。

追い抜いたり、追い抜かれたりするときは、この挨拶の確率はさらに高くなる。

すれ違いぎわだと、手を振ろうと思ったら、もう相手はいなくなってるというケースも多いからね。

ミアータ同士だと、確率90%以上でこういうことになるが、こういうクルマも珍しい。

他の車同士だと、こういう挨拶って、しないよね?

昼間でも、ヘッドライトをつけていることが多いためか、バルブを変えたのを相手もそれなりに識別してくれるケースが多いようで、ヘッドライトバルブを変えてから、「挨拶」が増えたような気がする。(笑)

バルブを変えた効果絶大というか、思わぬ効果に驚いている。


 

0722 Sat.

ヘッドライト

最近どうやらミアータのマフラーが、ついにイカレたようなのだ。

以前、オイルチェンジをしたときに、ショップの人から、「マフラーがちょっとやばいよ」今すぐというわけじゃないけど
・・と指摘されていたのだ。

そういえばフルスロットルのときに、だんだん音が大きくなってくるような気がしていた。

オフィスの駐車場は天井があるので、結構音が大きく反響するのだけれど、確かにかなりウルさくなってきている。

なわけで、先週末にショップを探しているときに、他の店の人から、パーツを売っている店を紹介してもらった。

ベルビューのど真ん中に、そのパーツショップはあった。

こんなところに、あるんだなあ・・と、店へ入って見ていると、若者が次々とやってくる。

なかなか人気のある店のようだ。

で、マフラーをオーダーしていた時に、ムム・・新しいヘッドライトバルブを発見した。

普通は確かヘッドライトというのは、55/60Wだけれど、ワイアーハーネスをラリー用のに変えているから、80/80Wのが使えるのだ。

 



今のはPIAAの80/80W。

これは点灯したときに、オリジナルから比べればすでにかなり明るいし、点灯したときの色も白っぽく気に入ってたバルブだ。

メイド・イン・ジャパンだしね。

84.95ドルと値段シールが貼ってあった。(笑)

 




で、これが新しいやつ。

こっちは確か、45ドルくらい。

安いくせに、少し明るくて、色が少しブルーだというので、早速帰ってガレージで交換!

 


右側が前方



バルブの交換は簡単。

リトラクタブルのライトなので、こうしてポップアップ状態にする。

これはこういうスイッチがあって、ヘッドライトは点灯しないのだ。

つまりパッシングをするモード。

こうして、内側2箇所(手前)、外側2箇所のネジをはずすと、防水カバーが外れる。




防水カバーをはずして前から見たところ

防水カバーをはずして、ヘッドライトをとめてあるネジを緩め、捻るとユニットは簡単に外れる。



Made in Sweden

 

ドイツのボッシュ製のヘッドライトユニット。

これはマツダのメーカー純正ではなく、後で交換したもの。

どういうわけか、ガラスはスウェーデンで作られたようだ。

まず右側だけバルブを交換して、比べて見た。




このように新しいバルブの右側は少し青く、明るい。





これは、照射された部分から撮影。

この位置からでも新しいバルブ(右側)は少し青く明るいのがわかる。

夜どこかへ走りに行かないとナア・・と楽しみにしていたら、昨夜ちょっと所要で暗くなってから走る機会があった。

まあ、思い込みのせいもあって、確かに明るい。(笑)

また、前のクルマのリアバンパーに写るライトも少し青っぽく、「うんなかなかCOOLだな」と自己満足の極致。

他人から見れば、「実にくだらない」と思えるような、些細な違いを楽しむというのが、こういうアフターパーツ交換の醍醐味であり、正しい楽しみ方なのだ。

うーん、青春。

ちょっとくたびれては、きているけどね・・(笑)



サミット野次馬評論

サミットの様子はネットでも伝えられている。

そこで、こうしたネットのニュースを集めて、サミット野次馬評論を・・(笑)

ちょうど、クリントンが日本へ旅立つ前日に、中東和平についてホワイトハウスで記者会見があった。

この中東和平の問題は日本のメディアの取り扱いを見ていると、とても低いけれど、「自分達は直接関係ないから・・」というのじゃあまりにも情けないなあ。

肝心の調停だが、こんな複雑で宗教がらみの調停なんてできるのかなあ・・というのが正直なところ。

まあ余計なおせっかいをしなくちゃいけないのが、アメリカのつらいところというか、何かしらの計算もあるのか?(笑)

アメリカの主要なチャンネルは一斉にこのライブ中継を放送していたので結構印象に残っていたのだけれど、その時大統領は結構疲れた顔をしていたのが、何となく気になった。

一寝してから発つのか、すぐに専用機で離陸して、それから寝るのかは分からなかったけれど、どちらにしても、大変なスケジュールだな。


ニュースを見ると、アサヒはまず・・

英国が「宴会旅行」・・と「ぜいたくサミット」を批判 していると言う記事をあげている。

キャビアをさかなに貧困国の債務を協議(タイムズ紙)と英国メディアは沖縄サミットの「あまりのぜいたくぶり」を批判する記事を一斉に報じたという。

日本の開催費用は約800億円で過去最大の規模らしく、一昨年のバーミンガム・サミットの費用約11億円、昨年のケルン・サミット約7億円と比べても確かに桁違いだ。

豪華会議場やIC式のデジタル録音機を報道陣に記念品として配ったりの、日本側のぜいたくなもてなしを報じ「まるで宴会旅行」と評しているという。

ははは。日本側は「自分達だったらこうして欲しい」という感覚で決めたのかもしれないが、まあこれがイギリスあたりの感覚とズレていたのだろうね。(笑)

アフリカなどの重い債務に苦しむ国の債務帳消し問題に関心が集まったが、非政府組織(NGO)が求めた債務帳消し拡大は実現せず、失望も広がり、余計にぜいたくサミット批判が激しくなったようだ。

また、端末のボタンを押すだけで瞬時に集計されるという電子投票で、参加首脳と各国の記者団が投票し、ユーモア1位は米大統領となったようだけれど、まあこれは順当か・・

こんなことは、こういう電子投票を使わなくても、わかるよねえ。

森首相でないことは、ハイテクを使わなくてもわかわなあ。(笑)

こうしたギミックは、いい加減やめて、もうちょっと気の利いたことが、できないものかねえ、何せ800億も使ってるんだからね。(笑)


このサミットの報道に関してはサンケイが、一番よかったと思う。

アサヒや読売とダントツの差が出るのはどうしたことか?

他紙と比べれば発行部数も少ないメディアだが、わかりやすく意見を書くというのは、簡単そうでなかなかできないことだ。

以下は、その大まかな、内容だ。


官僚主導、苦肉のIT憲章


テーマなきサミット 日本の官僚主導、苦肉の策

“IT(情報技術)沖縄憲章”が22日発表され「21世紀に向けてITが不可欠」(外務省幹部)との意味合いが込められているという。

ただ“テーマなきサミット”を救おうと、テーマらしきテーマが見つからないため、日本の官僚らが苦し紛れに考案した側面が強く、サミット首脳らの意気込みは、やや空回りになりそうな気配だという。

こういうのは、民間がやることじゃないのかねえ・・

政府はその土台作りをするべきだろうね。

今のように多くの銀行や関連企業が膨大な借金漬けになったままの状態を放置して、こんな小手先だけのことをやっても意味がないと思うね。

こういうのは、正常な経済活動ができる基盤があってこそ、効果が出るものなのに・・

ただ、わが森首相、話題作りには事欠かないようで、サミット前にITを「IC(集積回路)」と勘違いした発言をしたり、「イット(IT)」と読み間違えたりで、まあなかなかやってくれる。(笑)

また、サミット直前になって、「特訓」で「インターネット検索にはまったら、おもしろいな」と感心したというレベルらしいからねえ・・


記事の一部を引用してみよう。

「途上国支援」は米国潤すだけ

1990年代にITで驚異的な経済成長を遂げてきた米国が金融分野などで圧倒的に優位であるのに対し、ようやく日本や欧州は米国の追撃態勢を整えたばかり。

インターネットの普及率をみると、日本は25%程度に対して、米国は約40%割という違いがある。

IT革命が米国の「ニューエコノミー」の土台となり、いまの繁栄のけん引役であることはよく知られているが、その半面、「九〇年代の日本経済の低迷は、IT分野で日本が規制改革などを怠ったのが要因の一つ」(経済協力開発機構のドナルド・ジョンストン事務総長)と指摘されている。

憲章にかかわった関係者も、「ITなんて米国主導で進められている。結局は先行・逃げ切りを図ろうとしている米国に対し、日本と欧州が今度のサミットでどこまで首根っこをつかむことができるか」という。

日本は憲章で、ITが普及していない途上国と先進国の間で情報格差(デジタルデバイド)が広がっていることを是正しようと、途上国に対して百五十億ドルの支援を約束した。

しかし、米国ソフト産業の世界市場でのシェアは九〇%以上とも言われる。ハードはそれほどでもないが、それでもかなりの割合になっている。結局、日本が出す援助の資金は「途上国から米国のIT産業に回り、米国を潤わせるだけ」という見方もある。

各首脳の今回のサミット開催国の日本への評価だが、議題から外れた発言には外交辞令が含まれるのが当たり前で、これを裏付けるように、海外報道陣の評価はまちまち。

米紙記者の感想にあるように、「どのテーマをとってみても、ニッポンが何をどうしようとしているのかはっきりと伝わってこない」というあたりが、正直な意見なのだろうと思う。

 

 

0721 Fri.

サミット

Asahi.com にG7特集記事があったのでご紹介

日本に迫られる構造改革 サミットG7声明が指摘

というタイトルだが、内容を見ると、日本経済の本格回復についての現状や周りを取り巻く色々な状況が書かれている。


構造改革を早く実施すること、というのが欧米各国の共通認識で、アメリカは緩やかな景気減速中で、「もう少し日本ががんばってくれれば、自分たちの荷物が軽くなる」(サマーズ米財務長官)と、世界経済の安定に向けた日本の役割に期待する声が強い。

アメリカだって自分の国のことで精一杯なんだけど、誰も他にやる国がないから仕方なくといったところか。

ただ、頑張るといっても日本の家計簿を見ると、大丈夫なのか?


財政赤字は、国と地方を合わせた長期債務残高が国内総生産(GDP)の129%(2000年度)に達し、主要国では最悪のレベルで、財政支出の拡大ができる状況ではない。

日本経済回復のためには、非効率のもとになっている、既得権益の擁護をやめ、新たな事業と雇用を生み出す構造改革しかない。

まあ利権がカネを生むという構造をやめろということなんだろうけど、「天下り」というシステムに代表されるように、すでにある権利?を、連中が「はいそうですか」と素直にやめるなんてことは、誰が考えたってありえないよね。

誰が猫に鈴をつけるのか?


政府がにわかに「IT革命」推進を唱えるようになったのも、従来型の景気対策の繰り返しが行き詰まった危機感の表れだというが、もはや構造改革を「外圧」でいやいや進めるのでは、いつまでも展望は開けない。

と記事にもあるように、自分たちで何とかしないと・・というところまで来ているのだが・・


ただ、改革は「摩擦」を伴う。NTT接続料を巡る日米交渉でも、NTTと族議員の激しい抵抗で、交渉は難航した。IT推進へ接続料値下げの必要性を自覚しながらも、具体的な話になると、とたんに歩みが遅くなる。経済企画庁が検討中の「雇用における年齢差別禁止法」は雇用の流動化を促す狙いだが、終身雇用を前提にした「判例」の壁もあって、なかなか実現の見通しが立たない。

米国などに比べて生産性が劣る小売業や建設業でも、景気への一時的な悪影響を恐れるあまり、不良債務の処理が先送りされ、抜本的な改革を遅らせてきた。

社会の「痛み」を最小限に抑えながら、転機に直面する日本経済の再生に向けてどう改革を進めるのか。サミット議長国である日本政府の実行力が、いま問われている。(22:45)

まあ実行が伴っていないというのはわかるが、じゃどうすればいいのかという提案が欲しいところで、社説などでこうした主張があるのかと探してみた。

ここにサミット関連のコラムや特集記事がある

サミットを問う・経済の視点から > 日本の財政赤字
関連して、ここにこういうコラムがある
マサチューセッツ工科大上級客員研究員デービッド・アッシャー氏

サンケイには投資WEBがある。
経済関連のトピックがあるので、興味のある方はどうぞ。

Yomiuri On-Line では次のような関連記事がある。
G7首脳声明採択、「質」問われる日本の経済政策

以上のリンクは、時間の経過でリンクが切れる恐れがあります。

 

 

ランチとファーストフード

日本ではマクドナルドが好調な事業展開を続けているらしいが、アメリカでもこうしたファースト・フードというか、一部ではジャンク・フードと呼ばれているけれど、こいした「いつでもどこでも素早く食事を補給できる」ものは、非常に人気がある。

というか、なくてはならないものになっているといってもいいだろう。

特に、我々のように食事の時間帯がズレるケースでは、このファーストフードなしには、やっていけないと言ってもいいだろう。

朝6時半からマーケットが始まるから、ちょうどNY時間の12時ごろ、つまりシアトルでは、9時ごろがランチタイムに相当することになる。

時間を多少ずらしたとしても、10時ごろになるとやはりハラが減ってくる。

11時になると、NY時間では午後2時だ。

この時間になるとペコペコ状態。

トレードどころではなくなってくる。(笑)

しかし、普通のレストランは、11時半頃にならないとオープンしないから、どこかへ食べに行くというのは難しいし、ディスプレイの前にいなければいけないときは、外出は全く不可能ということになる。

だから、特にオフィスでのランチは「何を食べるか」というより、「どう食べるか」の方が優先順位が高くなる。

日本のファーストフードといえば「おにぎり」がその代表的なものだ。

日本人にとっては、当然サンドイッチより「おにぎり」の方がいいのだけれど、欠点は、外側が海苔巻であれ、コメのままであれ、そのままでは手がネチャつくという点だ。

日本のコンビニでは、セロファンで包んだり、海苔を別にして、ノリが湿気ないようにしているが、どちらにしても手間とコストがかかるわけだから、味は別にして、この点で世界で普及するのは無理だな。

その点サンドイッチなどのパン類は、この点で大きなアドバンテージがある。

このサンドイッチは、1700年代にイギリスの海軍大臣だったサンドイッチ伯爵が、カード遊びに没頭するあまり、食事でカードを中断したくなかった伯爵が、パンに肉をはさんで食べたことから、こうした名前がついたという。

また、これもまた人気のあるホットドッグは、1893年のシカゴ万博で、バイエルン風ソーセージが売られ、そのとき客が指をやけどしないようにと、白い手袋を貸していたのだけれど、記念に持ち帰る客が多いため、ロールパンにはさんだというのが、由来だそうだ。

また、ドーナッツは第一次大戦時に、赤十字が歩兵に配ったスナックから始まったという。

このように、速く食べるという目的のために、こうしたファーストフードは発達してきようだけれど、現在、アメリカのこの業界では、オーダーを受けてから90秒以内に、食事を提供できるかどうかを競っているという。

Wall Streeet Journal によると、この競争のトップは、現在ウェンディーズ。
平均して150.3秒でマクドナルドより、16.7秒早いのだそうだ。(!)

しかしそんなことよりも大きな問題は、こういうのばかりを食べていると太りやすいという点だ。

だから最近は、すべて半分の量をオーダーしている。

現在、オフィスでは4種類以上のチョイスがあり、ローテーションで回っているが、アメリカ人はサンドイッチが好き。

今日も、またサンドイッチなんだなあ・・

だから、量を少なくして、ハラを減らしぎみにして帰宅し、「そうめん」などのさっぱりしたものを食べるようにしている。

今日もそのパターンになりそう・・(笑)

 


0720 Thurs.

iモード無料貸出でドコモがかく恥

という記事を読んで、日本の携帯電話事情について考えさせられた。

簡単にメールをやり取りさせるシステムを作ったという点では評価されても、NTTがが携帯電話の通話料で儲けようとすることを、巧妙に隠蔽するためのものでないと言い切れるだろうか?

使う側はその便利さによって本質を見失いがちだ。

こうした、仕組みのないアメリカのホワイトカラーの生産性が、何故高いのかということを考え合わせることも必要だろう。


またここには、NTTの接続料問題 というコラムもあるが、競争のない閉鎖された世界がどれだけ自分勝手な考えに陥り、それについての公正な判断が如何に難しいかということを考える、格好の材料だと思う。

比較するものがない、またそういう情報を選択できないというリスクは、日本の場合非常に大きい。

知識としては知っていても、生活の中でそれが生かされていなければ、こうした問題は、なかなか気がつかないのではないだろうか?

難しい問題だ・・

 


サカナの話

Sちゃんがニシンとタラコを持って、夜遊びに来たので、早速ニシンをオーブンであぶって、つまみにしながら一杯飲んだ。

シアトルは、水産関係の日本人がかなり多い。

アラスカに海産物の工場があるからだが、北米には日本向けの大手水産商社もあり、皆さんの食卓に上がる水産物の多くを取り扱っている。

サカナをとって、加工して、冷凍し、日本へ送るというすべての工程を扱うのがいわゆる水産商社。

アメリカ人は日本人ほどサカナを食べないので、アメリカには水産商社のような組織はないという。

ニチレイ、マルハがこの水産業界での2大商社で、サカナをとる漁師も、このどちらかに属していることが多いらしい。

Sちゃんはこのどちらにも属していない、いわゆる独立系の会社で、いわゆる「パッカー」と呼ばれる仕事をしている。

マルがないと「ハッカー」(笑) ( --)/~~~~~(>_<) 

「パッカー」というのは、いわゆる缶詰にするために、パックをする仕事なので、こういう名前で呼ばれるという。

彼は、20年以上この仕事をしているので、魚のことについてはいわゆるプロ。

Sちゃんは3週間もアラスカにいたためだろうか、2杯目は、ストレートといっていいほど、濃いウイスキーをつくって、どんどん飲む。

飲むピッチに比例してよく喋るようになるのは、まあ当然だろうね。

 


そこで、彼が口を滑らせた特報を特別に大公開!

今年はタラコが不漁で、すごく高いという。

タラコというのはスケソウの卵。

イクラ・筋子は鮭の卵。

筋子はいわゆる袋に入ったように塊になっているが、イクラはそれをバラバラにしたもの。

タラコは、北海道近海で獲れるものが最高なのだという。

アラスカのものも品質はいいのだけれど、卵を生のままで冷凍してから日本へ送るから、一度解凍するというプロセスが入ってしまう。

だから、どうしても味が落ちるのだという。

でも、こうした最高級のタラコはスーパーなどでは売っていないという。

それほど品物がないのだそうだ。

食べたい人は、東京會舘やグランドパレスなどのいわゆる、一流のものを扱うところへ行けば食べられるそうな。

キャビアなんかも本物を出しているという。

こういう事情だから、本当に最高級のタラコは、もし手に入る機会があっても、物凄く高いそうだ。

最高のタラコが食べたかったら、そういう卸業者を紹介するよ・・と大分酔いの回ってきたSちゃんは、かなりご機嫌。

 




普通、漁師が獲ってきたサカナ類は、水揚げされ、卸へ売る業者(名前は忘れた)が卸売人へ売るという。ここでの手数料はいわゆる口銭といって、安いものらしい。
数%の手数料だけが上乗せされる。

そして卸人は、セリでサカナを売るのだが、このレベルで買う人は許可証が必要で、一般人はここで買うことはできない。

ここの段階が一番儲かるだろうというのは、想像に難くない。

次にこの卸人から買った人が、今度は小売をする。

この段階で、魚屋さんとか寿司職人なんかが、買うことができる。

アメリカは、卸からアトの段階の流通システムで、サカナを扱っているそうだ。

このあたりは、Sちゃんは、かなり酔っていたので、細かいところは違っているかも知れません。

こっちも酔ってたし。(笑)


Sちゃんは昔、青森でフォアグラを作ろうとしたことがあるという。

これはガチョウに油をたっぷり含ませたトウモロコシを、たらふく食わせて肝硬変を起こさせた肝臓を売るというもの。

何故うまく行かなかったかというと、こういう事業?は儲かるまで10年くらいかかるそうで、そこまで資金が持たなかったという。

またこういうガチョウは血統のいいものが必要で、雑種?と掛け合わせるとモノが悪くなるため、常によいガチョウを買い付けなければならないという。

フランス政府はこの品種のよいガチョウはけっして、国外へ売らないという。

フォアグラの世界も、なかなか厳しいものがあるようだ。


この類の鳥に詳しいのには驚いた。

ガチョウはグースとも呼び、日本では雁とも「カリ」とも呼ばれるという。

ドナルド・ダックで有名なダックは天然のものをカモと呼び、人間が飼うとアヒルというように名前が変わるのだという。

サカナが成長するにつれて、名前が変わるのというのは、よく聞くけれどこれは知らなかった・・

 

 

0719 Wed.

女性の方がトレードに向いている?


マイクロソフトに勤める友人からこういうメールが来た。

Hi, Hajime,

Read this and thought of you.
This article says women may be better
daytraders than men!

この記事じゃ、オンナの方がオトコより、デイ・トレーダーに向いているかも知れんといっとるぞ。



ということなので、どれどれとここの記事を読んでみた。

ジェームス!
ありがとね。


http://salon.com/business/feature/2000/07/17/daytrade/index.html

このリンクが切れるかもしれないので、全文転載させていただきます。




Chicks who click

Who said day trading was a man's world?

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By Heidi Kriz

July 17, 2000 | Quick: What comes to mind when you think "day trader"?

A paunchy kid just out of college, boasting about all the dough he's raking in? A salt-and-pepper ex-Wall Streeter with a taste for slick action? Or maybe even, as with a recent true-to-life case, an imbalanced fellow whipsawed into a murderous rampage by the market's mercurial behavior?

How about a 69-year-old retired grandmother in Florida?

"It's why I get up in the morning," says the 18-month-long trading enthusiast, who prefers to be known as "Harriet." Harriet spends at least six days a week, 12 hours a day, on the bucking e-ticket ride that is electronic day trading, where fortunes are made or lost on percentages of a point within a matter of seconds.

Harriet rises every morning at 5:30 to do some market research before she begins trading at the Street's 9:30 opening bell. After the market closes at 4 p.m., she's usually still online, ferreting out data for the next day's session. "I love it because it keeps my mind sharp and alert," says Harriet, who says she's making good money after a rocky start, though she won't say how much. "I plan on doing it until the day I die -- or until I've lost my ability to reason and concentrate."

Don't think it's just the older generation cracking into the day-trading world. It's women in general: In a field long dominated by men, especially young men, the number of female day traders is rising, at least based on anecdotal evidence.

"Last year, 12 percent of our customers were women," says Mike Dunn, director of public relations at Datek, a New Jersey online trading company. "This year ... it's 19 percent so far, and climbing." Dunn says roughly 20 percent of the firm's customers could be called day traders. As a result, Datek is conducting a survey of its female clients to find out more -- and to attract more of them.

But there's something even more significant than the number of women traders: In the opinion of several industry observers, women may have the upper hand when it comes to making money.

"More often then not, women are better because of the psychology of day trading," says veteran market watcher Merlin Rothfeld, who also teaches at the day-trading boot camp at Online Trading Academy, one of the oldest and most respected programs in the country.

"Successful day trading is all about risk management," adds Rothfeld, who has seen the percentage of women in his classes rise from about 2 percent to 10 percent in the past few years. "That means knowing when to get out, knowing how much you can afford to lose and not pushing your luck beyond a certain predetermined boundary."

Rothfeld and others say women day traders tend to possess a degree of humility and willingness to learn that many "cowboys" in the trade don't. "For example," he says, "when a stock is tanking and you have to cut your losses and get out, many new male traders don't like to admit that they picked the wrong stock.

"So they'll hang on," Rothfeld adds. "Then, instead of losing $1,000, they'll lose $10,000, out of sheer stubbornness. Women don't seem to have as much difficulty admitting they made a mistake."

Karin (who didn't want to give her last name), a 48-year-old day trader in Long Beach, Calif., has witnessed this bullheadedness among men at trading shops. "The men in the shops were always losing their temper -- which can be really distracting to you when you're trading. It got to the point where I had to start trading from home instead."

She says women usually just don't get as frazzled. "I tell my girlfriends that you can generally never tell how a woman day trader is doing from moment to moment. They have poker faces.

"In fact," she adds. "I think that day trading could be the ultimate dating litmus test. Before I got married again, I'd consider insisting that the man take a block of money and trade for a month, and see how he reacts under that kind of pressure."

Karin, who has been day trading for seven months, says she meets her modest goal of about $200 in profit every day. By the end of the year, she hopes to net $1,500 to $2,000 a day by dramatically increasing the volume of her trading.

Still learning, Karin says she completely changed her trading style after she lost $8,000 on a single stock overnight. "I learned never to hold a stock overnight, to babysit one stock only per day and to trade at a lower volume until I got more comfortable and knew more."

Toni Turner, the female author of "The Beginner's Guide to Online Trading," believes women inherently possess the skills needed for a career in day trading. "Women, it's been shown, are better at multitasking, and day trading is all about that," she says. "When you day-trade, you have to watch many, many market indicators at once."

And how does the average male trader feel about the swelling presence of women in their midst? Well, according to some women, they've learned to be more accepting.

"I remember checking my Cisco stock in 1992 using Quotek, one of the first hand-held, real-time stock monitoring devices," says Jeanette Szymona, a San Francisco Bay Area computer programmer who hopes eventually to quit her job and alternate day trading with traveling around the world. "A colleague of mine walked by and asked what I was doing. When I told him, he didn't believe me, because he didn't think a woman would ever be interested in trading.

"'You must be secretly watching soap operas on that thing,' he said to me. These days, when the men that I work with find out that I'm a trader, they ask for my advice on the market."

salon.com | July 17, 2000

  

以下は内容の要約


このコラムでは、フロリダに住む69歳のリタイアした女性について、書き始めている。

一年半にわたって、熱心にトレードを続けている彼女は、"It's why I get up in the morning,"と、朝起きる理由としてトレードをあげている。

彼女は、一日何と12時間、そして一週間のうち6日間をトレードのために費やしている。

9時半から始まるトレードのために、朝5時半には起床、午後4時のマーケット終了後も、翌日のためにオンラインでリサーチを欠かさない。

自ら、"I love it because it keeps my mind sharp and alert,"というように、彼女は精神を研ぎ澄まし、トレードの持つスリルを心から楽しんでいるようだ。

いくら儲けているか、人に言いまわったりしないようだけれど、トレードは順調のようだ。

また彼女は、"I plan on doing it until the day I die -- or until I've lost my ability to reason and concentrate." というように、集中力を保てなくなるかまたは、自分が死ぬまでは、このトレードを続けたいという。

一般的にはこうした、デイトレードは、若い男の世界だと思われているが、
ニュージャージーのトレード会社は、女性の割合は約12%と発表している。

今年になってからはその割合は19%にもなり、その割合はさらに上昇しているという。

オンライン・トレーディング・アカデミーの講師の一人は、成功するトレードについて"Successful day trading is all about risk management,"と、リスクをコントロールするいわゆるリスクマネジメントの重要性を述べている。

つまり、成功するために「運試し」のようなトレードを、ある一定の計画されたライン以下に抑えるというような、マネジメントも大事なのだ。

多くの男性のトレーダーは、株が急落してロスカットをしなくてはならなくなても、「間違った銘柄を選択した事実」をなかなか認めたがらない傾向にあるという。

そうして、塩漬けになってしまう。

そうした「頑固さ」は、1000ドルのロスで済むものを、結果として1万ドルへ拡大してしまう。

しかし、女性の場合は、男性ほどその「頑固さ」を比較的「持っていない」ようなのだ。


キャリフォルニア、ロングビーチのトレードフロアでトレードしている、48歳の Karin は、トレードフロアの男性たちが彼女をあまり意識するため、自宅からトレードをすることにしたという。

彼女は、デイ・トレードはデートの相手を決めるための、とても効果的なリトマス試験紙のようなものだと説明している。 

もし、彼女がもう一回誰かと結婚しようと考えるとしたら、相手の男性にこのトレードをさせて、一ヶ月間その相手がこうしたプレッシャーに対して、どのように対処するかを見てからにしたいという。

Karin は、7ヶ月間デイ・トレードを続けたが、欲張ることなく、毎日200ドルという目標を決めてトレードを続け、今年の末までには、一日1500ドルから2000ドルの利益達成を目標にしているという。

今でも彼女は毎日学び続けている。

ある日、一銘柄をオーバーナイトして8000ドルの損失を出したことを機会に、彼女は完全に彼女のトレードのスタイルを変えたという。

「オーバーナイトで持つことは絶対にしないし、もっとトレードについて理解できるまでは、一銘柄だけを少し株数を減らし、マーケットが開いている間だけ子守りをするようにトレードすることにしたわ」と彼女は語っている。

"The Beginner's Guide to Online Trading,"という本の女性執筆者である、Toni Turner によると、女性の方が、こうしたデイ・トレードには向いているという。

彼女の見るところ、女性の方が、デイ・トレードに必要な、こうした「マルチ・タスク」という要素の処理については得意な「特性」を持っているのだという。

デイ・トレードは、一度に何種類もの指標を見なければならない。

女性の方が、色々なことを素直に吸収しやすいのかもしれない。

男性は、「女性は昼メロを見て過ごすものだ」なんていう偏見は、そろそろ捨てなければならないだろう。

それどころか、ひょっとすると女性トレーダーに、トレードのアドバイスを受けることに、なるかもしれないのだから。

 



いかがだろうか?

面白いテーマのコラムだと思う。

女性の方が、右脳と左脳との間で情報交換をするための「橋」が太いということは、以前このコラムでも書いたと思うけれど、いわゆる考え方のバランスが、男よりいいという可能性は高いと思う。

男性は、この「橋」の部分が狭いために、考えが偏りがちで、それが天才を生みやすい下地となっているというまあ、怪我の功名のような特質があるという。

だからパターン認識が主となるトレードでは、天才トレーダーが生まれる確率は、男の方が高いのかもしれない。

だが成功するトレードというのは、決してパターン認識能力だけではないと思う。

ポートフォリオや、うまく行かないときの忍耐力など、いわゆる総合能力が大事なのだ。

100メートル競争のランナーではなく、どちらかといえば、走ったり泳いだり自転車で長距離を走っって競うトライアスロンのランナーのような能力が、トレードでは要求されるのではないだろうか?

割合が男と女のどちらが高いかというと、男の方が高いと言い切れる根拠はないと思う。

もちろん、男と女というような単純な比較をしても意味がないのかもしれないし、その人そのものの違いの方が大きいのかもしれない。

性格で言えば、すぐに怒ったりキレたりするような、いわゆる短気な人は利益を継続して出すのは難しいと思う。

状況が自分の方向へ向いていなくても、冷静にそれを分析して、そのトレードをどうマネジメントすればよいのかということを判断できないと、長いトレードライフを勝ち抜くことはできないだろう。

頑固な人も、株価が反対に動いても、自分を盲信するあまり、ロスカットができなくて、塩漬けになりやすいかもしれない。

だから、男女は関係ないといえるのか?

男と女のどちらが成功率が高いのかということになれば、バランスのいい考え方をして、忍耐強いという特質を持つ割合の高そうな女性に分があるような気もする。

女性トレーダーの皆さんは、どう思われますか?


 

0718 Tues.

F1 オーストリア・グランプリ


昨日の夕食後、ケーブルTVのチャンネルをスキャンしていたら、Speedvision でF1の第10戦目、オーストリア・グランプリを放映していた。

結果はミカ・ハッキネン(フィンランド、マクラーレン・メルセデス)が優勝。

2位はデービッド・クルサード(英国、マクラーレン・メルセデス)

3位、ルーベンス・バリチェロ(ブラジル、フェラーリ)

ドライバーズポイント首位のミヒャエル・シューマッハ(ドイツ、フェラーリ)は、スタート直後のコーナーで、急減速をしたところ、後ろからオカマされて、リタイア。

それだけ、ブレーキングが素晴らしかったのだけれど、後ろにいたドライバーは、そこまでの減速ができなかったようで、シューちゃんはコース外へ押し出されアウッチ。

これで興味も半減・・本人はもっと残念だろうね。

レース途中でコントロールを失って飛び出す車もいたが、後ろのウィングを壊したりすると修理代は結構高く、その値段は一枚約150万円から200万円するそうな。

アナウンサーは、何となく冷静な一人のファン風で、日本のTV中継とはかなり雰囲気が違う。

ドライバーの名前が普段馴染みのある読み方と、実際の発音とが違っていたのが面白かった。

「クルサード」と書くけれど「クルタード」

「シューマッハ」は「シューマッカ」と言ってたな。


トヨタが、そのうちに参戦するようなことを言ってたけれど、そうなると応援しなきゃね。

頑張って欲しいなあ。

どんどん儲けて、F1の費用を稼いでくださいね。

クルマ関係の番組なので、スポンサーはもちろん自動車メーカーが多いのだけれど、そのトヨタはレクサス・ハリアーを宣伝していた。

ここに英語のサイトがあるが、WEBも日本のとはかなり雰囲気が違う。

TVCMでの設定は、荒涼とした荒野のオフロードをハリアーでドライブしている。

乗っているのは中年の夫婦。

ダンナがなんとなく不安になって、隣の奥さんの膝を少し触るのだけれど、奥さんは「そんなことしてるときじゃないんじゃないの?」とちょっとたしなめると、ダンナはまた運転に集中するというなかなか凝った設定。

何となくありそうな普通のシーンなのだが、オフロードを走っていても、車が安心できる走りをしているし、車を信頼して走っている、というドライバーの心理を見事に表現している。

アメリカの車の宣伝には、日本のように有名人はまず出てこない。

普通のどこにでもありそうなシーンなのだが、見るものの心理をよく考えたものが多く、見ていて楽しい。

また、突然特撮で違うシーンを組み合わせたりして、予想のつかない展開を見せたりと、さまざまな工夫があって、夢があって面白いものが多い。

これだけ他と違ったのを考えるのは大変だろうなあ、と考えさせられるほど、バラエティーがある。

全体的に画面の一シーンが非常に短く、スピーディーなのも特徴で、日本のお年寄りが見たら、目が回ってしまうんじゃないの?と心配になるような、めまぐるしい画面展開のCMもある。(笑)

これに比べると、日本のクルマのTVCMは何となくワンパターンで、のんびりしていて、表現が表面的だなあと思う。

日米の映画の違いにも似たギャップが、CMの世界でも見られるようだ。

トヨタのキャッチフレーズは、たしか Make little things Everyday とか言うのだったけど、こういうキャッチフレーズも当然日本とノリが違う気がする。


3位を走るバリチェロのフェラーリからの車載カメラ映像は、まさにテレビゲームのようで、すごかった。

必死になって追い上げるのだけれど、届かない。

当然加速中にシフトをするのだけれど、あっという間に上のギアに変わる。

ステアリングのボタンで操作するから音でしか分からないが、やはりF1というこのクラストップの持つ迫力がビシビシと伝わってくる。

うーんよかった。

さて今年は、優勝争いが混沌としてきたが、シューちゃんか、ハックか、またクルタードにもチャンスはある。

面白くなってきたぞ。





実は、メールが沢山たまっています。

返事が来ない方は、すみません。

毎日書いていますが、数が多く一向に減りません。

もう少しお待ちください。

急ぐ方は、催促してください。お願いします。

こんなこと書いてる暇があったら、返事を出せと怒られそうですが、どうかご勘弁を。

 


日本の売買手数料

Internet Watch に、こういうニュースが掲載されていた。

ウィットキャピタル証券は18日、インターネットを通じた株式売買手数料を7月31日から改訂すると発表した。

 新手数料体系では、買付時の手数料を無くし売却時のみ徴収する。現状では買付時の手数料が、成行注文で約定価格の0.2%(最低手数料2,000円)、指値注文で同0.25%(同2,500円)となっているがこれを無料にする。その半面、売却時の手数料を成行、指値ともに、現在の指値注文手数料同0.25%(同2,500円)に一本化させる。

 売却時のみ手数料が発生する新手数料体系をとることで、投資家の株式投資機会をさらに広げようというのが狙い。

試しに 仮にアメリカ株がトレードできるとして、100ドルの株を1000株 売買すると、いくらだろうかと計算してみた。

そんなに、安いのだろうか?

Executioner なら 1売買で50ドル以下。

でここの、料金体系だと、指値で売却時だけの手数料として・・

250ドル相当となる。

うーん・・・

まあ、日本の他の証券会社は、もっと高いのだろうけれど・・



アクセスする場所による消費者の行動


欧州の全ての消費者の10%に相当するいわゆる、「家以外の場所からインターネットを利用する人」は、家からのアクセスの時とは違った行動を取るそうだ。

ある調査では、家からネットを利用している人の37%がオンラインショッピングをするけれど、家以外の場所からだと12%へと減るという。

まあ、外にいるのだから、外の店から買った方が便利で早いだろうからこの結果は納得だ。

また、仕事場でネットへアクセスする人は、オンラインバンキングなどの金融決済を行なう可能性が50%以上も高いという。

でも、仕事中にこういうのをやると、まずいんじゃないのかな?(笑)

インターネット人口の30%を占めるこうした「家以外の場所からインターネットを利用する人」は、リコシェなどを使った128Kのサービスがこの夏から始まると、ますます増えるだろうね。

この層を顧客層として考えているビジネスでは、こうした点を考えたマーケティング戦略も大事なポイントになるということですね。


アクセス数

新しい独創的なビジネスを始めるというのは、現実にはなかなか難しいことで、たとえば、まずアクセス数を増やすことを考えてから・・というのは、誰でも考えることだ。

マイクロソフトのブラウザのように、業界標準になるために、無料で製品を配布して、多くの人に使ってもらってと皮算用する起業家も多いようだけど、アクセス数が多く注目されるからといって、それが成功につながるとは限らない。

アイディアがあって、注目される・・という要素だけでは、ビジネスはうまく行かないことも多い。

一日に何百万ページビューがあったとしても、20ドルの商品が100個しか売れなかったら、そのサイトはその値段の価値しかないのだからね。

バナー広告をクリックしたら収入が生まれるといっても、一日数人しかクリックしなければ、ユーザーにとっては、ページの表示が重くなるというデメリットの方が多くなるということを忘れてはいけない。

もちろんアイディアは大事だけれど、たとえば、誰かが本当に欲しいと思う商品やサービスを持っているかどうかが、ポイントなのではないだろうか。

ヒット数が多いというのは個人のホームページ自慢にはなっても、ビジネスとしての利益にはあまり関係ないということを忘れてはいけない。

大手新聞社の有料サイトのうち、どれだけが採算に乗っているかを考えればわかるはずだ。

現実をどうやって夢へつなげるのか・・うーん難しい問題だけれど、意思あるところに、夢を実現するきっかけがあるのだからね。

チャレンジ!

 

0717 Mon.

アメリカ経済

アメリカの経済運営当局は、アメリカ経済を現在のところは、うまくコントロールしているようだ

これは、NASDAQ総合指数と、ダウ平均指数の株価チャートを見れば、よく分かる。

10兆億ドルという規模のアメリカ経済を景気後退ではなく景気を減速させながら、軟着陸をさせようとしている。

この4月の大暴落という、いわば乱気流に巻き込まれて、ヒヤっとした乗客たちは、FRBエアラインのアラン・グリーンスパン名機長の舵さばきを見守っている。

この名機長は、フェデラルファンド金利という操縦桿を操りながらの飛行にかけては、多くの実績を持っている。

1994年から95年にかけては、金利を3%から6%へと上昇させ、一部には景気後退を懸念する声も上がったが、無事ソフトランディングをさせた、輝かしい実績がある。

1997から98年のアジア金融危機では、巧みな利下げで乗り切っている。

 

 


今回行っている景気減速が果たして本物なのか?

トレーダーなら、誰もが知りたいところだ。

去年後半から今年はじめまでの大幅な景気拡大の、ゆり戻しかもしれない。

その理由はいくつかある。

去年の第4四半期に大幅な成長をしたときに、買い物を前倒しで行い、その反動としての減速である可能性は否定できない。

しかし、その減速で買い物に飢えたあと、消費者はどういう行動をとるだろうか?

我慢していた買い物意欲がまた旺盛になり、景気の拡大に向かうだろう。

しかし、大きな景気の減速につながる要素もいくつかある。

低所得層の大きな負債も問題だし、ガソリン価格の高騰で消費者は外出や買い物を控えるようになるかもしれない。

60年代70年代の失速を乗り越えたアメリカ経済だが、新しく10年以上の景気拡大を続けるのか、それとも歴史は繰り返すのか、それは誰にもわからない。


これからは、何かが起こったときにすばやい対応ができるかどうかが、投資家やトレーダーにとっては、目的地までたどり着けるかどうかの明暗を分けるカギとなるだろう。

多くの乗客を乗せた、機関投資家バスは動きが遅く、ブレーキの利きも悪いから、パニック時に急ブレーキをかけても、すぐには止まれない。

この4月にも事故を起こしたばかりだ。(笑)

我々の運転するスポーツカーは、軽い車重生かし、よく効くブレーキと、シャープなステアリングで、バスにぶつけられないように気をつけながら走れば、うんと早く目的地へ着くことができる。

免許をとり立てのドライバーは、コーナーは、スローインファーストアウトの基本を守った、慎重な運転が大事。

道路状態がいいからといって、フットワークの軽さを過信し、調子に乗ってうかつにドリフトしてスピンし、ドブへ突っ込まないように気をつけないとね。

アメリカは、ドブがないから安心だけどね。(笑)

 

 

 

日本経済

一方、日本はどうだろうか?

ゼロ金利政策だけでは景気回復にはつながらないということは、10年もたてば、いくらなんでも、わかるはずだ。

ゼロ金利政策に効果がないことを国民はよく知っているが、肝心な経済運営当局は、どうも老眼でよく見えていないようだ。

先日のG7では、それじゃあとばかり、金利上昇を唱えてみたが、アメリカに睨まれ撤回というお粗末。

なぜなら、大事な点を放置したままで金利を上げれば、資本コストが上昇し景気回復に水をさすことになり、事態はさらに悪くなることを、アメリカは経験からよく知っているからなのだ。

今の日本のような、バブル時代の返せない借金とデフレという組み合わせは、1930年代の恐慌時にアメリカは経験済みなのだ。

では、何故ゼロ金利政策が効果を上げないのだろうか?

 


不良債権という借金がこれだけあると、いくら金利が安くても、これ以上借りようとは思わなくなる。

あまりにも借金が大きいからだ。

この状態で金利が上がるとどうだろう。

貸す側の銀行こそ積極的にはなれても、借りる側は、さらに金利負担が大きくなるから、これ以上の借金はしたくないはずだ。

さらに、デフレが拍車をかける。

仮に土地や物価が10%下がれば、借金で購入したものの価値も10%下がり、資産が目減りする。

仮に借りる側が、「やけくそ」でまた借金を決心をしようとすれば、貸す側からすれば返済してもらえずに、焦げ付いてしまうというリスクが高くなる。

そのリスクは貸し出し金利より遥かに高くなり、貸す側のうまみはなくなる。

すると貸す側は、そのリスク分を上乗せした高い金利で、貸さざるを得なくなるが、そんな高い金利を、誰が払えるというのだろうか?

日本は、今まさにこの悪循環にはまっている。

これまでの景気刺激策が何故効果が出ないかは、この仕組みを理解していればよくわかるはずだ。

政府が支出を大きくしても、少しだけ成長率は向上するが、すぐに景気は下降する。

せっかく高金利で借りて買った資産が目減りすれば、資産の総額より借金の方が高くなってしまう。

減税をしても、その増加分は消費に廻ることなく、借金の返済に使われることになる。

このように、経済成長がないと、こうしたデフレ状態を無くすることはできないのだ。

お金をどんどん供給して、利下げ減税と公共投資をしても景気が上向くことはない。

アメリカはすでに、そういう時代を経験してきている。



ではどうすればいいのか?

借金をなくすればいいのだ。

簡単。(笑)

そんなことができるかって?

できるよ。

破産すればいい。(爆)

借金をしているものの資産は競売され、貸した側へ返される。

これでチャラ。

そうしてやり直す。

これしかない。

いわゆる、ロスカット(笑)




借金がなくなれば、企業も個人も投資と消費の意欲を取り戻し、借り入れの信用も回復する。

こうして借金から開放された状態で、ゼロ金利政策のもとで、お金をどんどん供給し、利下げ減税と公共投資をすればどうなるだろうか?

破産手続きを薦める過程は、資産がデフレで目減りすることに、大きな効果を発揮する。

たくさんの資産が競売にかけられれば景気が底を打ったことがわかり、不動産などの資産の価格は上昇を始めるだろう。

アメリカは大恐慌の時代に、企業や個人が一生かかっても払いきれない借金を抱えていた。

破産法を債務者に有利な内容にして整備し、不死鳥のように蘇った。

1980年代の貯蓄貸付組合は、日本のバブル直後の金融危機に匹敵する規模の危機に陥ったが、この破産法のおかげで、乗り切ることができたのだ。

経済成長に悪影響を及ぼすことなく不良債権が迅速に処理され、経済は全く停滞することなく、現在に至っている。

日本がこのまま進めば、今までの10年と同じパターンが、今から10年間続くことになる。

経済成長が進み始めては止まるというパターンだ。


ただこうした処理には、痛みを伴う部分があるのも確かだ。

銀行も破産の手続きを受ける必要が出るだろう。

ただこうした処理をする過程で、銀行はさらに深刻な状況に陥る。

そのときには政府が金融システムを救済すればいい。

そうすれば、国民も異論を唱えないだろう。

現状での救済は、何も効果がない。




資本主義では、そのシステムを使った失敗を救済するため「破産」という方法がある。

これを利用しないと、そのシステムを利用してうまく行かなかった場合、破綻することは歴史が証明している。

問題は日本の経済運営当局が、ロスカットをできるかどうかだ。

それとも塩漬けを続けるのか?

こうして考えると、日本株はリスクが高そうだなあ・・(笑)



こういう情報は、ニューズウィークを読めばちゃんと書いてあることで、何も特別な情報じゃないんですけどね。

経済問題の経済政策の権威である、マサチューセッツ工科大学教授レスター・サロー氏のニューズウィークでのコラムを読んで、私なりにまとめたものです。

 

0716 Sun.

週末は、雲ひとつない快晴が続いている。

空気も澄んでいるから、家のそばからも、レイニア山がクッキリと見える。


Zoom



今日は暑くならないうちに、まず芝刈り。

水撒きもしなくっちゃいけないし、夏は家のことでやることが増える。


外へ出ると道路には、このときとばかりに、オープンカーが走り廻っている。

今が最高のシーズンだ。

日本も梅雨が明けてきたそうだが、いよいよ夏だ!

 


BMW Z3

これは若いお姉さん運転のZ3



Zoom

これは珍しいタルガ

ズームで見るとウィンドウ回りのディテールがクーペとは違う。

 

 

 

IT革命

日本では、政治家を中心に、何だか急にIT革命って騒いでいるけれど、本当にわかっているのかな?

古いシステムの会社が圧倒的に大多数だから、切腹マネジメントという日本独特のシステムに組み込まれ、知らないうちに洗脳されていることが多いようだ。

何か問題があると、血眼になって誰に責任を取らせるかを探すことになる。

そうして自分は、安全なポジションを確保して、責任者に切腹をさせようという按配だ。

こうした終身雇用が基本の会社に勤めていると、あたりさわりなく、おとなしく年を取るという姿勢が身についてしまいがちなのはやむをえないことだろう。

ということは、新しい技術やシステムを理解しているようでいて、こうした新しい考え方へ切り替えるときに発生するジレンマで、なかなか理解できないという現象が起こりやすい。

そんな仕組みが出来上がっている中で新しい事をやってのけようとすると、ものすごいパワーが必要になる。

しかし廻りの顔色を伺ってばかりにエネルギーを使っていると、肝心なときに、電池切れということにもなりかねない。

アメリカでは、新しくて創業したばかりのまだ小さいけれど、フットワークの軽い会社は、「既成概念を持つ人から理解されにくい」というリスクを持っているかわりに、新しいサービスを供給し、それが受け入れられ、アメリカ経済の牽引役となっている。

新しい事を自由にできるカルチャーを持った会社がトレンドだから、有能な人や技術者は、どんどん面白いことをやる会社へ流出するのが普通だ。

リスクをとらず、安定した生活のために、好奇心やエキサイティングなことをすることなく、何十年も歯車の役割をこなして、人生を終えるのはつまらないと考える人がアメリカでは多い。

この日米の違いは、現実を見ると、頭で考えているより大きいのじゃないかなあと思う。


今までの考えではできっこないと思われていたことを、やり遂げるために、情報技術を使い成功した例が、ドットコムに代表される企業で、最近でこそ過熱の反動が来ているが、それだけ人々を熱狂させるだけの、新しいものを感じるからに違いない。

しかし、今までにない形態のものは、理解されにくいというリスクを持っていることも確かだ。

このサイトも個人なのかそれとも、商用サイトなのかが分かりにくいという指摘を受けているが、「金品が関連したら商用サイトになる」という定義のもとでは、商用サイトということになるだろう。

しかし、費用を払うに値する情報を無料で提供するということは、商用サイトの定義に反することにもなる。

もともとこのサイトは、個人サイトから発展してきたものだから、個人色はどうしても残るだろう。

しかし、だからこそユニークで面白いという、多くの方からの感想をメールでいただいているのも事実で、有難い事だ。

何よりも大事なことは、今までの基準での定義がどうであるかということより、ユーザーにとって本当に利益のある良質なサービスを、どれだけ安価に提供できるかという問題なのではないだろうか?

間違いがあれば、経済原則が働き、支持されないことにつながって行くだろう。

単独では採算に合わなくとも、大きな全体像では採算に合うという、昔からのビジネスモデルのバリエーションが非常に増えているのが、このIT革命の特徴でもある。

こうした、今までの考えでによる、一見ロジックの矛盾に見えるようなことは、ドットコム企業ではよく発生している。


たとえば、商用サイトのアマゾン・ドット・コムの例を見てみよう。

リーマンブラザーズのアナリストがアマゾンの財務状態を、脆弱で悪化していると指摘し、今年末までに資金が底をつくと予想している。

そのうえ、経営が非効率で小売業の何たるかが分かっていないと、さんざん叩かれている。

このモデルでは、大赤字で経営が破綻すると、以前から指摘され、株価こそ下落したが、株価の下落は何も、アマゾンに限ったことではない。

さらにアマゾンは、この7月8日には最新作の書籍を、何と4割引で発売すると発表し、発売前に28万冊の予約が殺到したが、1冊売るたびに損をするのに何故こういうことをするのか?

アマゾンのCEOジェフ・ベゾスはニューズウィークのインタビューで、こうした疑問に答えている。

この本単体では赤字だが、割引価格は維持できるし、個々の商品で必ずしも利益を出す必要はないと明言している。

このように、顧客にとっていいことは、株主にとって不利益になるというような、単純な発想は、そろそろ止めるべき時がきているのではないだろうか。


IT革命とは、本来パワフルでまた非常に魅力のあるものだ。

極端な例を上げれば、日本で無料のセミナーを開催することだってできる。

個人サイトによる完全無料システムだって可能だ。

それじゃ、どうやって採算を取るのか?

いとも簡単なことだ。従来の固定概念を取り去ることだ。

方法はいくつもある。

まあ、そうするとまた新たな疑惑が浮上するのか?(笑)

有益な情報を送っているならサービスは続くし、人々を困らせているだけなら、使用者は財布の紐を締めることで拒否するのが、市場原理だ。

ITの素晴らしさの一つは、それを利用する人たちが想像すらできないような、今までにない形態のサービスができる可能性を秘めているという点なのだ。

 

0715 Sat.

たばこ集団訴訟判決

昨日CNBCでも大きなニュースとして取り上げられていた、たばこ訴訟の判決を、日本の新聞サイトがどのように報道したのかを比べてみた。

それぞれのサイトから記事を引用して並べてみたが・・。

記事中ではポイントだと思われる部分は、分かりやすいように、勝手にこちらで太字へ変更した。

毎日新聞のサイトからは、この関連記事は、トップページにはなく、探さないと見つからないようで、記事があるのかないのかは不明。

週末で、疲れていたため、途中で断念。

これは、ちょっといかんのじゃないですか?(笑)

なわけで、3紙というか、3サイトを比較。



Sankei

15兆6000億円賠償命令
 

たばこ訴訟 米の史上最高額

フロリダ州高裁 米の史上最高額

 【ワシントン14日=土井達士】たばこメーカーが喫煙の害を隠していたため、がんや心臓病などにかかったとして、米フロリダ州の喫煙者や家族らが米たばこ大手五社に対して損害賠償を求めていた集団民事訴訟で、同州マイアミの州高裁陪審は十四日、メーカー五社に対して総額約千四百五十億ドル(約十五兆六千億円)の懲罰的賠償を支払うことを命じる評決を下した。懲罰的賠償額としては米裁判史上、過去最高で、メーカー各社は評決を不服として上訴する意向だ。

 評決は、最大手メーカーのフィリップ・モリスに約七百三十九億ドル、二番手のRJRには約三百六十二億ドルをそれぞれ支払うよう命じた。米裁判史上、アラスカでタンカーの石油漏れを起こした石油大手エクソンに対して、一九九四年に命じられた五十億ドルをはるかに上回る懲罰的賠償の最高記録となった。

 今回の訴訟は、フロリダ州の医師やがん患者らが、同州内に五十万人以上いると推定される喫煙により健康を害した住民を代表する形で九四年に起こした。高裁陪審は昨年七月、メーカーが有害な製品を製造・販売していると認定。今年四月にはメーカーに原告三人へ合計千二百七十万ドルの損害賠償を支払うことを命じていた。

 原告側はこれらの評決を受けて、「年間四十三万人の米国人の死亡原因となる製品を流通させたうえ、一九五〇年代にたばこの害に気づきながら隠ぺいしてきた責任」と主張し、総額千九百六十億ドルの懲罰的賠償を要求していた。

 評決が確定すれば、たばこで健康が害されたと認定された同州住民に平均数十万ドルが支払われる計算になる。しかし、評決後に記者会見したフィリップ・モリスの弁護士は上訴する意向を表明し、評決確定に必要な個々の住民の被害認定訴訟が完了するには「七十五年以上かかる」と指摘。「現実的な影響は少ない」との見解を示した。一方の原告側の弁護士は、和解に応じる意思はないとしている

 

【視点】支払額は現実的な線に

 

 米フロリダ州高裁の陪審が、たばこによる健康被害の懲罰的賠償として、米大手メーカー五社に対して千四百五十億ドルという天文学的な金額の支払いを命じたことは、たばこの害や、これを長年にわたって隠ぺいしてきたとされるメーカーに対する米国社会の姿勢が一段と厳しくなっていることを浮き彫りにした。メーカー側が評決で命じられた金額の支払い義務を実際に負う可能性は少ないとの見方が有力だが、業界はたばこ事業でこれまで以上に苦しい立場に追い込まれることになりそうだ。

 ホワイトハウスのロックハート報道官は評決が出された後、「政権は民事訴訟にはコメントしない」としながらも、「たばこ業界に重大な責任があると常に信じてきた」と語り、事実上、原告側の主張に全面的に同意する姿勢を示した。世論調査などでも、たばこ会社に同情する声はほとんどなく、たばこは“社会悪”との印象が完全に定着したことは否定できない。

 メーカー各社の総資産を上回る賠償命令に対して「これを支払うならば破産するしかない」との声も出ているが、実際に千四百五十億ドルが支払われる可能性は少ない。「個別の被害を明らかにせず、賠償額を算定したのは憲法違反」(フィリップ・モリスの弁護士)とするメーカー側が、このままなら連邦最高裁まで争うことは確実なうえ、フロリダ州法は法人が破産に至る懲罰的賠償は認めていない。メーカー側は「支払えるのは百五十億ドル前後」としており、今後は政治の介入などを含めた現実的な賠償額支払いへの動ォが活発化しそうだ。(土井達士)

 

Asahi

米たばこ大手に賠償命令15兆円 集団訴訟で評決

米フロリダ州の喫煙者3人が、州内の全喫煙者が被った健康被害に対する賠償を求めた代表訴訟で、州裁判所の陪審団は14日、1450億ドル(約15兆6600億円)の懲罰的賠償金を支払うよう米たばこ5社に命じる評決をした。評決まで至った賠償額としては、あらゆる裁判を通じ米史上最高。メーカー側は「各社の支払い能力を上回る非現実的な額。経営が破たんする」と反発、ただちに控訴する予定だ。

 裁判は、肺がんなどに苦しんだ喫煙者3人が、推定30万から70万人の同州内の全喫煙者を代表する形で1994年に起こした。

 陪審団はまず昨年7月、「たばこは有害な欠陥商品」と判断し、今年4月には原告の代表3人に1270万ドル(約13億7000万円)を支払うよう命じた。締めくくりの今回は、州内全喫煙者を対象とする賠償総額が議論された。

 「この額は米たばこ業界にとって死刑宣告に等しい」。会見した業界最大手フィリップ・モリスの弁護士はそう憤慨した。評決内容が速報されると、たばこ各社の株価は一斉に下落した。

 喫煙者側は最高1960億ドル(約21兆円)の賠償を要求。メーカー側は、5社の総資産をあわせても150億ドル(約1兆6200億円)以上は支払えないと主張した。

 たばこ業界は98年、全米50の各州当局との間で総額2460億ドル(約26兆5000億円)を支払うことで和解している。今回の訴訟で被告側は、この金額をあげて「すでに十分な懲罰を受けたはずだ」という立場をとった。

 2年に及んだ審理には157人の証人が出廷。人工発声装置をつけた元喫煙者や、遺影を抱いた家族が陣取った。「あなたは毎日人を殺している」。原告側弁護士から詰め寄られたブラウン&ウィリアムソンの経営トップ、ニコラス・ブルックス氏は「たばこは中毒物質でがんを引き起こす」と明言し、「大変申し訳ない」と謝罪した。(14:05) 

日本のたばこ産業への影響は必至 米の巨額賠償評決

 米大手たばこ会社5社に巨額の損害賠償の支払いが命じられた代表訴訟について、日本たばこ産業(JT)は「外国のことであり、コメントできない」としているが、世界的な嫌煙運動が広がりをみせる中、今後、国内のたばこ事業にも影響を与えるのは確実だ。

 JTはここ数年、マナーに関するキャンペーンを積極に展開しているが、国内でも同種の訴訟が起きている。さらに今年3月には、カナダのオンタリオ州政府が世界の主なたばこ会社とともにJTも被告に含めて損害賠償を求める訴訟を起こしている。

 たばこ会社の存続にかかわる巨額の損害賠償額について、JT関係者は「陪審制度など国情の違いであり、日本に波及することは考えにくい」としている。だが、日本でも嫌煙の動きは一層強まるものと見られ、具体的な対応も求められている。

 大手たばこ会社の国際的な寡占化が進む中、JTは生き残りをかけて米大手のRJRナビスコの海外事業を巨額で買収することに踏み切っているが、こうした世界的な嫌煙運動の広がりで今後の事業展開も未知数。このためJTは、たばこ事業のほか食品や薬品などの分野の強化を急いでいる。

 

Yomiuri

米たばこ5社などに15兆円損害賠償評決

【ニューヨーク14日=松浦一樹】米フロリダ州の喫煙者三人がフィリップ・モリスなど米大手たばこメーカー五社と業界二団体を相手取り、州内の全喫煙者の健康被害に対する損害賠償支払いを求めていた米国内初の代表訴訟で、同州地裁陪審団は十四日、メーカー側に対し、懲罰的損害賠償金として、計約千四百五十億ドル(約十五兆五千億円)の支払いを命じる評決を下した。

 懲罰的損害賠償額としては、米国の裁判史上最高。ただ、フロリダ州法は、企業倒産を招くような損害賠償の請求はできないと規定しており、来週中にも言い渡される地裁判決で、賠償額が減額されることもあり得る。メーカー各社は同日の評決を受け、控訴する意向を明らかにしている。

 この裁判は、肺がんなどの「喫煙被害」に苦しむ原告三人が、州内三十万―七十万人と推定される全喫煙者を代表する形で九四年に提訴。陪審団は今年四月、メーカー側の責任を認め、原告三人への賠償支払いを命じる評決を下しており、その後、全喫煙者を対象とする賠償総額を認定する審理が行われていた。

 この中で、原告側は、最高千九百六十億ドル(約二十一兆円)の賠償支払いをメーカー側に要求。これに対し、メーカー側の代理人は「要求額は、たばこ五社をそれぞれ十回倒産させるだけの不当な規模」と反論していた。

 賠償総額の約半分に当たる七百四十億ドル(約七兆九千億円)の支払いを命じられた米最大手のフィリップ・モリス社代理人は、「喫煙者全員への賠償支払いは、非現実的かつ不当である」と、評決を批判した。

 評決の内容が報じられると、ニューヨーク証券取引所では、たばこ会社株が一斉下落した。

 メーカー各社は九八年、喫煙による健康被害のため支出した医療費の補償を全米五十州に求められた訴訟で和解、二十五年間で計二千五百四十億ドルを各州に支払うことになっており、フロリダ州で多額の賠償支払いが確定すれば、壊滅的な打撃を受けることになる。

 【代表訴訟】製造物欠陥などの被害者が、同様の被害者が多数いる場合に、その代表として起こす民事訴訟。訴訟の結果は、特に除外を希望する被害者を除き法的効力を持つ。

 【懲罰的損害賠償金】非難されるべき行為に対し、その再発防止などを目的に陪審員が課す罰金。


記事の量・視点・ポイントのまとめ方としては、サンケイが一番だと思う。

トップページのヘッド・ラインにきちんと掲載されている。

朝日は、トップのヘッド・ラインには掲載されていないが、国内のタバコメーカーとの影響を報じているが、


ヘッドラインを見る限り、海外の記事を含めたバランスのよさではサンケイ、国内中心の記事なら朝日。

といったところか。

読売は、巨人ファン向けの新聞なんでしょうね(笑)


サンケイと読売は記事のいわゆる「責任者」?の名前を記名している。

こういうのは多分、取材担当者がその記事を書いているか、それともその記事を、編集部?で再編集しているのか、興味のあるところだ。

以前より進歩して、誰が責任を持つのかというのがわかるし、いい傾向だと思う。

こうして並べてみると、各メディアが、どういう捉え方をしているのかという、いわゆる編集方針がわかっておもしろい。

以上の理由でいつも読むのは、朝日とサンケイ、時々抑えに読売といったところか・・


「たばこ」は私も昔、吸っていたが、だんだん量が増えてきそうなので、ある日不安になって、やめれるかどうかやってみようと思い、禁煙をしたことがある。

一日1箱から2箱に増えそうだったからだ。

それから今まで禁煙は続いているが、もう25年ほども前の話だ。

やめてよかったと思った点は、食べ物の微妙な味がよく分かるようになったという点だろうか。

このたばこに関して、アメリカへ来て驚いたのは、公共の場所で吸ってはいけないということが、徹底していることだった。

吸っていいのは、煙のこもらない外か、吸ってケムくってもお互い様という喫煙室だけ。

レストランでも、喫煙席は、ほとんどがあまりよい位置ではない席が指定されている。

いってみれば、「止めやすい」社会的な構造ができあがっている。

たばこを吸っている時は気が付かなかったが、吸わなくなると、たばこの煙りは、ほんと「ケムイ」ということだ。

当たり前だが、吸っていると「うまい」から、このことには全く気がつかないもので、このギャップは、吸っていると「煙に巻かれ」てわからない。(笑)

まあ本数が増えて来ると、うまいと思うのは1,2本で、あとは惰性で吸っていることが多いのだが。

 



全般的にアジア系統は、喫煙者が多いという印象を受ける。

ウチのオフィスでも、喫煙者はいないし、トレードフロアのトレーダーたちも喫煙者は、一人か二人くらいだから、喫煙者の割合は非常に低いといっていいだろう。

アメリカのいわゆる「合理的な考え」のもとでは、多分、こうした喫煙が原因と思われる、病気などによる保険料の負担は、非喫煙者もある程度負担することにもなるから、やはり「社会に迷惑がかかる」という考え方をするのかもしれない。

「たばこを吸うと他人に迷惑がかかる」ということは、「たばこを吸う人は、吸わない人の健康に危害を加える行為を行う権利はない」ということだ。

吸う人に、危害を加えるという意思がないといっても、健康に悪いということは、たばこの箱に明示されているわけだし、たばこの煙が喫煙者以外にも害を及ぼすということは常識だから、通らないということだ。

なにしろ色々な人種がいるわけだから、いろいろな考え方がある。

陪審員の構成を見ると、確か、吸わないもの4人、吸っていたもの1人、今も吸っている人1人ということだったと思うが、今のアメリカの一般的な喫煙者の割合を示しているようで面白い。

サンケイ新聞の記事にあった、

世論調査などでも、たばこ会社に同情する声はほとんどなく、たばこは“社会悪”との印象が完全に定着したことは否定できない。

というコメントにもあるように、「ダメなものはダメ」ということを、はっきりとさせるというのは、自由を守る上でとても大事な点だと思う。

今回の「たばこ裁判」の判決は、アメリカの陪審員による票決という裁判制度が「よく機能した」例だといえるのではないだろうか。




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2000 0715-

 

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