US Market Recap

ウォールストリートで最も熱狂的な男、人はそうジム・クレーマー氏を呼ぶ。とにかく型破りなのだ。半分禿げ上がった頭は汗で光り、全くおとなしく話すことができない。いきなり椅子を床に叩きつけたり、とんでもない奇声を上げる。これが株番組なのだから、本当に世の中は変わった。

今年５０歳になるクレーマー氏、ウォールストリートの表も裏も知り尽くしている。８０年代、ゴールドマンサックスで経験を積んだ後、ヘッジファンドマネージャーに転向した。４億５０００万ドルの資金を１４年間運用し、成績は毎年２４％のリターンを下ることはなかったという。これだけの好成績だから、クレーマー氏の個人資産も大きく増えた。しかし、優雅な隠居生活など、氏の頭にはない。

クレーマー氏の一日は午前３時４５分に始まる。人気テレビ番組「マッド・マネー」、それ以外にもラジオ、コラムの執筆に追われ、仕事に一段落がつくのは午後７時頃だ。今、アメリカで投資と言えば、だれもが不動産を話題にし、株は厳しい環境におかれている。それにもかかわらず、なぜクレーマー氏は株式市場に異常な情熱を燃やすのだろうか。

ビジネスウィークとのインタビューで、氏はこんなことを語っている。「今日のアナリストたちは無色無臭、何の味もありません。テレビやラジオの株番組も同じです。企業の悪を暴くことばかりに夢中になり、大衆に役立つ情報を全く流していません。」少し説明しよう。アナリストがそうなってしまったのは、９０年代のブルマーケットが原因になる。特にエンロンに見ることができるように、正当評価額を無視して、アナリストはエンロンが倒産する直前まで買い推奨を連発した。当然な結果として、アナリスト＝嘘つき、の公式が出来上がってしまったわけだ。クレーマー氏の話に戻ろう。

「よくアナリストは、ニュートラル（中立）という格付けを発表します。そんなものは格付けではありません。」そのとおりだと思う。長いレポートを読まされて、その結果が「ニュートラル」では時間の浪費と言うしかない。アメリカだけに限らず、大衆が求めているのは使える情報だ。株の世界だから、当たり外れがある。しかし、クレーマー氏が人気者になった秘密は単刀直入に「買え」、「売れ」、と叫ぶからだ。「まだそんなモノ持っているのか、売れ！」スタイルに問題があるかもしれない。だが優等生アナリストの多い今日、一段と光るクレーマー氏だ。

ダウ指数の第２波は４時間前に終了し、第３の下げ波動が始まろうとしている。この波動は暴落へと続き、ハロウィーン頃がクライマックスになる。そして、ダウ指数は第４波、劇的な３日間のラリーを展開する。しかし次の第５波は、ハロウィーンに記録した安値を割ることになるだろう。投資者に勧告する。株を現金化せよ。投機家に勧める。空売りを実行せよ。これは、水曜午前９時、エリオットウェーブセオリスト（株情報誌）のボブ・プレクター氏が出した警報だ。

さらに、エリオットウェーブファイナンシャルフォーキャスター紙も、プレクター氏と同様な発表をしている。現在、ダウ指数チャート上にはダイヤモンドが形成され、もし１０３００ドルを割ってしまうと、ダウは数千ドル下げる、というのが要点だ。しかし、水曜、ダウは猛烈なラリーを展開し、１２８ドル高という勢いを見せた。さっそく上記二者を批難する声が上がっているが、何故そこまで悲観的な見方をするのだろうか。経済ジャーナリスト、ピーター・ブリムロー氏の話を聞いてみよう。

「極端な弱気論は、五つの事が原因になっていると思われます。

１、最近増え続けている下げ銘柄数。
２、好調だった電気ガスセクターの一転反落。
３、２００３年から始まった上げ波動の終了。
４、重要なフィボナッチ比率に達している指数。
５、いまだに強気すぎる個人投資家。

もう一つ付け加えれば、テクニカル分析の古典、テクニカルアナリシス・オブ・ストックトレンドには、ダイヤモンドは極めて稀なパターンであり、これは非常に大きな下げの前に形成される、と書かれています。」

上記二者ほど極論ではないが、最後に以前フィデリティーでヘッドトレーダーを務めた、ケビン・ハガティ氏の見方を記しておこう。「Ｓ＆Ｐ５００指数の月足チャートですが、上昇するウェッジパターンからのブレイクダウンが見られます。ミューチュアルファンドは、株を売ってポートフォリオ内の株が占める比重を減らしていることでしょう。これでマーケットは更に売られ過ぎの状態にまりますが、１１月からは株の上がりやすいサイクルが始まります。けっきょく機関投資家の参入となり、年末ラリーが展開されることでしょう。」

インフレ、膨大な財政赤字、エネルギー価格、ハリケーン、支持率低下の大統領、上昇する金利、差し迫るグリーンスパン氏の任期切れ、と不安材料ばかり並べたが、米国株式市場はこんな憂鬱な状態から簡単に抜け出すことができるのだろうか。ここで紹介したいのが、ビジネスウィーク誌が行った、ベンチャーキャピタリストとして知られるトム・タウリ氏のインタビューだ。

「これほど株に対して悲観的になったは、もういつのことだったか覚えていません」、とタウリ氏は言う。「アメリカがインフレに悩んだのは70年代、まだ私がティーンエージャーになる前ですが、まさに今のアメリカは、その７０年代に戻ろうとしています。こんな時は守備に力を入れることが大切ですから、私は多数の持ち株を処分してマネーマーケットファンドに移しました。」

さすがに警戒論を唱えるタウリ氏、株の現金化を進めているようだが、全ての持ち株を売りました、とは言っていない。現在のようなマーケット環境で、買える銘柄があるのだろうか。「強調したいのは、現状で小型株に手を出すことは控えなければいけません。今は大型株だけに焦点を合わせるべきです。もちろん、マーケットが崩れてしまえば、大型株にも被害が出ます。ですから、個別銘柄を選ぶ前に、どの業種が良いのかを見極める必要があります。」

さて、タウリ氏は実際にどんな銘柄を投資対象として考えているのだろうか。「全体の流れとして、オイルは上昇基調です。競争相手も少ないですから、エクソン・モービルのような巨大オイル会社は買いです。単に株価の上昇だけでなく、エクソン・モービルの場合、配当金も魅力的です。簡単に言えば、テーマは商品です。とにかく、商品市場に関連した銘柄を選ぶことが重要です。」

最後に、もう一つ注目される分野を記しておこう。先週のトルコやルーマニアからのニュースで分かるように、鳥インフルエンザが問題になっている。人間に感染した場合、二人に一人の割合で死者が出る、といわれる恐ろしい病気だ。もし人間への伝染が始まれば、間違いなく経済に大きなダメージを与える。そんなわけで製薬会社を狙うわけだが、今回の鳥インフルエンザではＧｉｌｅａｄ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｒｏｃｈｅ、Ｂｉｏｔａ、そしてＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｉｎｅなどが有力候補だ。

ここ１５年間で最悪、そんな見出しで卸売物価指数の大幅上昇が報道されている。アナリストは１．２％増を予想していたが、ガソリン、天然ガス、そして灯油の急騰を受けて、実際に発表された数値は＋１．９％だった。先週出された消費者物価指数も大きな跳ね上がりだったから、これでますますインフレ懸念が高まってしまった。

このような状況では金利引き上げに終わりは来ない、と思ってしまうが、ピムコ（大手債券ファンド）のビル・グロス氏はＣＮＢＣのインタビューでこんなことを言った。「連銀は短期金利を４％から４．２５％に上げた時点で、金利引き上げ政策を一時停止することが考えられます。」現在の短期金利は３．７５％だから、次回（１１月１日）の連邦公開市場委員会が最後の利上げになる可能性があるわけだ。

グロス氏がそんな見方をするのも、昨夜東京でのスピーチで、グリーンスパン氏が高エネルギーコストが世界経済に与える悪影響を言及したのが理由の一つかもしれない。さてこのエネルギーコスト、具体的に言えば高くなったガソリンだが、フランスでも大きな頭痛になっている。信じられないような話だが、ＵＳＡトゥデイからのニュースを紹介しよう。

フランスでは、料理に使う油を車のガソリンタンクに入れることが法律で禁止されている。しかし、１ガロン（３．７８５リットル）５ドル９０セントにまでガソリンが値上がってしまった今日、エリック・ニアキサさん（学生）は、この法律を破る決心をした。「最初は心配だったので、１リットルの料理用油で試してみました。数週間運転してみましたが、車は大丈夫です。今はガソリンと料理用油半々で走っています。これで少なくとも、月々３０ドルのガソリン代が節約できます。」

しかし、料理用の油で車が走るとは知らなかった。それにしても、どんな経緯でフランスに、そんな法律ができたのだろう。さて、ここで質問。ニアキサさんの使っている料理用油の名前は何でしょうか。そして運転している車の名前は何でしょうか。解答、Ｃｏｌｚａが料理用油の名前、ニアキサさんは２００２年型のＳｋｏｄａ Ｆａｂｉａを運転している。月々３０ドルの節約、何か膨大な修理費が待っているような気がする。

しばらくおとなしくしていたオイルが、先物市場で１ドル４３セントも上がっている。何かと思えば、カリブ海に熱帯性低気圧が発生し、またフロリダやルイジアナ州が襲われる可能性があるからだという。「明らかに過剰反応です。こんな薄っぺらなニュースでの急騰ですから、投機家たちが単に買い煽っているだけです。長続きすることはないでしょう」、とマーケットストラテジスト、マイケル・カーティ氏は言う。

インフレ懸念が強いだけに、オイル価格上昇のニュースは、投資者にとって嬉しくない。人によっては、クルードオイル値上がり、と聞いただけで株式市場はダメだ、と結論してしまう。なぜか今日はやたらと弱気論が多いが、そんなに米国株式市場は見込みがないのだろうか。さっそく両者、ベアとブルの意見を聞いてみよう。

弱気になるのは難しくない。度重なる金利引き上げ、長期インフレ懸念、本格的な冬を前に暖房用灯油の値上がり、そして借金に首を絞められる消費者たち。探せば悪材料はまだいくらでもあるようだが、「私たちは今、ベアマーケットの入り口に立っています」、と語るのはＲ．Ｗ．ウェントウォース社のファイナンシャルアナリスト、トム・アウ氏だ。「歴史的に見ると、大統領選挙の翌年は、株式市場が低迷する傾向があります。特に１９７３年と１９２９年は大幅な下落となり、今回予想されるベアマーケットは深刻な下げになるだけでなく、２００７年まで続くことでしょう。」

アウ氏と同様に悲観的なのは、ユーロ・パシフィック・キャピタル社のピーター・シフ氏だ。「暴落がありそうです。インフレは予想以上に大きな問題になるはずです。連銀は執拗に金利を引き上げ、そのため不動産マーケットは冷え込み、米国経済は不況に落ち込むことでしょう。」更にサイバートレーダー社のケン・タワー氏は、個人投資家たちの株に対する無関心を挙げている。「需給関係が株価を動かす基本ですが、こんな無関心な態度では、株は下がるしかありません。」

さて最後に、一人で十人分の力がある、ジム・クレーマー氏（ストリート・ドット・コム）の強気論を紹介しよう。「最近発表されたデータによれば、個人投資家による空売り量が、プロ（ディーラーやスペシャリスト）の空売り量の４倍に達しているという。素人の空売りが圧倒的に多いわけだが、ご存知のように素人が正しいことは滅多にない。インフレ、エネルギーコストなど心配事なら沢山あるが、もうこれ以上ブルからベアに転向する投資者は残っていないようだ。ここからマーケットは１０００ポイント上がるとは思わないが、Ｐ＆Ｇやマイクロソフトなどの優良株を中心に買っていきたい。」

レフコ、耳慣れない名前だ。メリルリンチやゴールドマンサックスならまだしも、レフコでは返答のしようがない。最高経営責任者が不正を犯して首になった、そんな程度の認識だったが、米国株式市場に、レフコはどうやら悪影響を与えるらしい。説明に入る前に簡単に記しておこう。レフコは全米最大の、独立系先物ブローカーだ。

長い話を短くすれば、レフコは経営破綻の危機に瀕している。原因はレフコ最高経営責任者、フィリップ・ベネット氏が、少なくとも４億３千万ドルの負債を隠していたことにある。先週火曜、ベネット氏は逮捕され、そして木曜、レフコはレフコキャピタルマーケッツを１５日間閉鎖することを発表した。

レフコのスキャンダルは、エンロンや大手ヘッジファンド、ロングタームキャピタルマネージメントが引き起こしたようなパニックをマーケットに与えることはない。しかし、ファイナンシャル・ポリシー・フォーラム（マーケット調査会社）のランドール・ドッド氏はこう語っている。「レフコに、多額な出資をしている金融機関は数社以上あります。ですから、何らかの影響を株式市場に与えることでしょう。」

レフコが抱える口座は、単に個人トレーダーだけでなく、民間企業、米国政府機関、ヘッジファンド、そして年金ファンドがあり、口座数は２０万を超える。２００４年を振り返れば、先物金融派生商品で有名なシカゴ・マーカンタイル取引所で、レフコは最も多くの売買を行い、更に国債の現先取引では９兆ドル、為替市場では６８００億ドルにおよぶ取引を行っていた。

現在取り調べが進んでいるが、最も大きな被害を受けるのはバンク・オブ・アメリカ、クレディ・スイス、そしてドイツ銀行のようだ。三社合計の融資額は８億ドルにおよび、債券発行による資金調達を含めれば、合計金額は約１４億ドルにのぼる。言うまでもないが、レフコが連邦破産法に基いて破産手続きをしてしまえば、上記三社は長期間、資金を取り戻せなくなるわけだ。

ウォールストリートジャーナル紙によれば、シカゴ・マーカンタイル取引所は、ゴールドマンサックスや大手銀行にレフコ買収を要求したらしい。しかし、こんな状況では、大多数のレフコの口座は他社に移って行くことだろう。まだレフコの将来は分からない。だが、顧客を失ったブローカーを買う金融会社など存在しないはずだ。

株投資で最も重要なルールは何だろうか。機関投資家のコンサルタントとして知られるドナルド・ラスキン氏は、多数意見の逆を行くことだ、と言う。そんなことを聞くと、「人の行く裏に道あり、花の山」、を思い出される方もいることだろう。言葉、文化の違いはあっても、相場の基本は共通のようだ。ラスキン氏の話を続けよう。

「市場を独占する意見と正反対な行動をとることが鍵ですが、だからといって、私は大衆を愚か者扱いしているわけではありません。個人投資家たちは、情報の収集にとても熱心です。良い投資結果を上げるために、出来る限りの情報を集めようとします。しかし問題なのは、情報分析の結論が直ぐ株価に反映されてしまうことです。ですから、材料の織り込まれた株を買うことになり、大した利益を得ることができません。」

簡単に言えば、ラスキン氏は好材料を売って、悪材料を買うことを勧告しているわけだ。「ある会社の来期収益を懸念するニュースが流れたとしましょう。良くない材料ですから、当然この株は売られます。しかし、そんな時こそ買うべきなのです。たとえ一時的に大衆の見方が正しかったとしても、材料は株価にほとんど織り込み済みですから、まず大きな損を出すことはありません。株は素早く底を打ち、一転反発になることでしょう。」

現在のアメリカ株式市場を独占している話題は、オイルやガソリンに代表されるエネルギーセクターだ。個人投資家たちは、口を揃えてこんなことを言う。「オイルの需給バランスが直ぐに正常になることはありえない。大量に原油を消費する中国、製油所不足のアメリカ、ハリケーンによって破壊された海底オイル掘削装置、どう見てもＯＰＥＣの供給する量だけでは現状を改善できない。だから、まだまだオイル銘柄は買える。」皆が知っているのだから、それらの情報は既に織り込み済みだろう。

最後に、もう一つラスキン氏の言葉を引用しよう。「あなたがどんなに多くのオイルや天然ガスの情報を集めても、それらは投資の好結果には結びつきません。極端に言えば、情報量が増えるほど、投資にはマイナスです。言うまでもありませんが、あなたがそこまで情報を集めることができたのですから、他の投資家も同様な情報を手に入れていることでしょう。もう全ては周知の事実です。株価に織り込まれていない材料は、もう無いのです。ですから、エネルギーセクターは買いではなく、売りです。」

全米平均の３０年住宅ローン利子が６．０３％に達し、とうとう６％を上回った。これで不動産マーケットの冷え込みが確実だ、そんな声も聞こえてくる。一年前の利子は５．７４％だったから、５％台が６％台に入ると、何か途方も無く上がったような感じがする。「二つのハリケーンにもかかわらず、先週発表された雇用統計には、予期されたような悪い結果は見られませんでした。逆に２００６年度の経済成長速度は上がりそうですから、オイルなどのエネルギーコストを重ねて考えると、住宅ローン金利はさらに上昇することでしょう」、とエコノミストのフランク・ノサフト氏は言う。

２００６年の終わりまでに、住宅ローン金利は６．７％になる、といった見方が多いようだが、はたしてこの金利は高すぎるだろうか。歴史を振り返ってみよう。１９９０年代、３０年住宅ローン金利の平均は８．１２％だった。８０年代は１２．７０％という高い水準にあり、インフレが横行した８１年には１８．４５％という高レベルが記録された。言うまでもなく、８０年代の住宅売上は最悪な状態だった。

インフレ懸念が住宅ローン金利上昇に弾みをつけている、ということになるが、度重なる金利引き上げにもかかわらず、なぜ住宅ローンは低金利を保つことができたのだろう。全米不動産業協会のエコノミスト、ローレンス・ユン氏の説明によれば、インフレ予防は万全と信じきっていた投資者たちが、ここに来て高騰するエネルギー価格に動揺してしまったためだという。

実際のところ、住宅ローンは何パーセントになったら売上に響くのだろう。エコノミー・ドット・コムのジェスター氏は６．５％をキーポイントに設定している。８月、全米の中間住宅価格は２１万９４００ドルだった。この住宅を現行の６．０３％の金利で３０年ローンを組むと、月々の支払いは１３２０ドルになる。もし金利がジェスター氏の言う６．５％に上がると、支払額は１３８７ドルに上昇する。円に換算すれば、毎月約７６００円余分に要ることになるが、この額は不動産市場を減速させるだけの重荷になりえるのだろうか。

金利ばかりを話してしまったが、最後にもうひとつ指摘したいのが、上昇の続く住宅価格だ。特にカリフォルニアの値上がりが激しく、８６％の人たちには住宅を購入できるだけの収入がない。若い世代にとって、マイホームは単なる夢になってしまった。金利の上昇、そして上がりすぎた住宅価格、やはり米国不動産は天井のようだ。

昔、犬は残り物なら何でも食べた。ご飯に味噌汁でも問題はなかった。とにかく、残飯整理に犬は好都合だった。しかし、犬の健康に気が使われる時代になり、犬は栄養バランスのとれた、ドッグフードを食べるようになった。愛犬に滅多な物を食べさせるわかにはいかない、だからドッグフードは添加物無しだ。食後は犬と散歩に出かける。外は寒い。風邪をひいては大変だから、犬にはセーターを着せる。

ペットの健康管理に欠かせないのが動物病院だが、ＣＮＮの報道によれば、１２０億ドルにおよぶアメリカ獣医産業は、毎年７パーセントの割合で伸びているという。「アヒルの白内障手術、猫の腎臓移植、そんなことまでが動物病院で行われるようになりました。過去７０年間を見てみると、ペットヘルスケア産業には不況がありません。人間の場合とは違い、獣医は医療過誤で訴えられるようなこともありません」、とペット産業アナリストのライアン・ダニエルズ氏は言う。

不景気知らずの産業、魅力的な響きだ。いったい、どんな銘柄があるのだろうか。ジェフリーズ＆カンパニーのアナリスト、アーサー・ヘンダーソン氏の話を聞いてみよう。「ペットヘルスケアの主力は、ロサンゼルスに本拠地があるＶＣＡアンテックです。積極的に動物病院の買収を展開し、現在経営する病院数は３６５にのぼります。第２四半期は２２％の収益増を記録し、今月２５日に発表される第３四半期決算では１９％の伸びが予想されています。」

ペットヘルスケアを支えているのは、エンプティーネスターと呼ばれる子どものいない人たちだ。専門職につく若い世代から、子どもたちが家庭から去ったベビーブーマーが中心になり、皆ペットのためなら多額な金を使うことを拒まない。だからペットヘルス産業は、人間の病院も顔負けな設備を整えて、最新ペット医療にあたるわけだ。ダニエルズ氏は言う。「１０年前なら、助かる見込みの無い犬は病院に連れていって永眠させてやったものです。しかし、ペット医療技術の発展で、飼い主たちはペットを難病から救うことが可能になりました。　人間とペットの結びつきが、よりいっそう深くなったかんじがします。」

エンプティーネスターの数は、これからも増えていくという。映画「ウォールストリート」の中で、マイケル・ダグラスの演じるゴードン・ゲッコーは、こんなことを言ったと思う。「友達が欲しければ犬を飼え。」ペットは単なる動物ではない。立派な家族の一員だ。旅行の時も、愛犬を同伴する人が増加しているから、ペットを許可するホテルも現れ始めた。米国ペット産業、ラッシーのようなブームは来るのだろうか。

デルタ航空、ノースウエスト航空、デルファイ、どれも連邦破産法に基いて、会社更生手続きの申請をした企業だ。ミシガン州に本拠地を置くデルファイ社は、従業員数１８万５０００人の大手自動車部品メーカーだが、この破綻でゼネラルモータースが向こう２年間で倒産する確率は、１０％から３０％に上がったという。

会社と心中を覚悟して、奇跡的なカムバックに賭けることもできるが、それでは投資としてリスクが大きすぎる。それよりも大切なのは、最初からデルタ航空のような企業を避けて、経営内容の優れた会社を選ぶことだ。一口に経営内容といっても、売上高、収益、人事、製品開発などと、調べなくてはいけないことが山とある。もちろん、全ての事項を一つ一つ検討していたら膨大な時間がかかってしまう。そこで紹介したいのが、ある指標を使った単純な投資実験だ。

事の発端は、投資アドバイザー、ロブ・ハンナ氏が発表したデータにある。テストに使われたのはＳ＆Ｐ５００指数、そしてテスト期間は２００５年９月３０日までの過去１５年間だ。テストを具体的に説明しよう。

テスト１、

Ａ、今日の終値は少なくとも５日前の終値より２パーセント低いこと。
Ｂ、今日の終値は２００日移動平均線の上にあること。

上記Ａ、Ｂの両条件が満たされたらＳ＆Ｐ５００指数を買って、五日後の終値で売る。

テスト２、

Ａ、今日の終値は少なくとも５日前の終値より２パーセント低いこと。
Ｂ、今日の終値は２００日移動平均線の下にあること。

以上２つの条件が揃ったらＳ＆Ｐ５００指数を買って、五日後の終値で売る。

結果を見てみよう。

テスト１、

総トレード回数：９６
勝率：７０％
総利益：８２５．７８ポイント

テスト２、

総トレード回数：８３
勝率：５３％
総利益：１６５．３２ポイント

たしかに両方とも利益が出ている。しかし、指数が２００日移動平均線の上か下かで儲けが大きく違う。もし日足チャートに一つだけ指標を入れるなら、それは２００日移動平均線だ。