US Market Recap

新高値を達成したダウ指数、Ｓ＆Ｐ５００も５年半ぶりの高値だ。「乗り遅れた！」、と悔やんでいる投資者に、「ベータ」の利用を勧めるのは、経済コラムニストのジム・ジューバック氏だ。「この調子で行くと、第４四半期も健全なラリーが期待できそうです。皆さんは、十分にベータを活用していますか？」何の事だろうか？ジューバック氏の話を続けよう。

「もし皆さんも私のように強気な見方なら、今こそベータを再検討する良い機会です。株の世界に、１００％確実なものはありませんが、ベータを活用することで、次のマーケットラリーに乗り遅れることを防ぐことができます。繰り返します。あなたのポートフォリオがベータ不足なら、またラリーを逃すことになるでしょう。

さて、ベータとは何でしょうか？近代の金融理論によれば、投資ポートフォリオは、二つの要素に影響されます。先ず、ベータと呼ばれる、マーケット全体の方向性、そしてアルファと呼ばれる個人の投資技術です。ＭＳＮなどで、ベータは簡単に見つけることができます。たとえばマイクロソフトですが、右下の方にベータが記されています。

ベータは各株のボラティリティ（株価変動率）を、マーケット全体のボラティリティと比較したものです。マーケット全体、というのはＳ＆Ｐ５００指数を示し、このベータは常に１です。ベータ値の高い銘柄は、上げ相場においての上昇幅が大きくなり、下げ相場においての下降幅も大きくなります。

実例をあげましょう。９月のラリーで、Ｓ＆Ｐ５００指数は２％の上げでした。この間、ベータ値が１．１だったディズニーは４％の上げ、そしてベータが１．４３だったＡＴ＆Ｔは５％の上げを展開しました。５月、６月の低迷マーケットでは、Ｓ＆Ｐ５００指数は８％下げました。ベータが２．２１だったインテルは１２％の下落、そしてベータが４．０１だったＮｖｉｄｉａは３７％の大幅下げとなりました。

ベータ値の低い銘柄は、マーケットよりも株価変動率が少なくなります。たとえば、春、マーケットは８％下げましたが、ベータが０．３６だったウェルズ・ファーゴー銀行は３％の下げ幅でした。ベータが０．５９だったペプシコーラは、±０という結果でした。」

強気なジューバック氏だが、第４四半期にラリーが見込める理由は５つある。

１、金利の安定とオイル価格の下降。

２、二桁の成長が見込める企業収益。

３、９月の好調なマーケットで、ファンドマネージャーは豊富に持つ現金を株式市場に投入する。

４、いまだに膨大な空売り残があり、この空売りの買い戻しが上昇に弾みをつける。

５、歴史的に、年末のマーケットは強い。

１９８７年、１０月１９日、投資家には忘れることのできない日だ。黒い月曜日、ダウ指数は５０８ポイントの暴落となり、一日で２３％の価値を失った。「引っ切り無しに電話がかかってきました。泣いている人もいました」、と当時証券会社に勤務していたリンダ・ネイラー氏は言う。

暴落の時のように、センセーショナルな報道はされなかったが、２０００年から約２年続いたベアマーケットも嫌な思い出だ。５０００ドルを超えていたナスダック指数は１２００ドルを割り、多数の口座が被害を受けた。特にひどかったのがインターネット銘柄だ。倒産する会社も続出したから、全資金を失う投資者も珍しくなかった。

「大きな損を出すのは、とてもつらいことです。しかし、現に株式市場には、良い時と悪い時の周期があります。私たち投資者にとって重要なことは、厳しい環境に耐えることができる準備をしておくことです」、とフール・ドット・コムのリチャード・ギボンズ氏は言う。バリュー株の長期投資を専門にする氏の話を、もう少し聞いてみよう。

「最初に言っておきたいことは、損を出すことは悪いことではありません。かすり傷なら直ぐ回復できますが、足を切断するような重症では、元に戻すことは無理です。ベアマーケットで重傷を受けた人たちには、ある共通点がありました。持ち株がハイテクノロジー銘柄に集中していたのです。

２０００年のベアマーケットで、徹底的に叩かれたのはハイテク株です。例をあげましょう。ＩＴ企業のＣＡインクは、２０００年１月、７０ドルで取引されていましたが、２００２年の７月には、たった７ドル５０セントでした。通信機器で有名なノキアは、４８ドルから１０ドルに転落です。もし今日まで両銘柄を持っていても、ＣＡインクは２３ドル、そしてノキアは１９ドルですから、２０００年のレベルにはまだまだ手が届きません。

カン違いしてほしくないのは、ハイテク株は危険だ、と私は主張しているのではありません。指摘したいのは、資金を一つのセクターだけに集中させず、分散投資することの重要性です。バンガード社の不動産ファンドが２０００年から２倍になったように、建築関連やエネルギー関連に資産を分散していれば、たとえハイテクが不調でも、口座全体が下がってしまうことはありません。」

ギボンズ氏は、更にこんな忠告をする。「アナリストの言うことを、単純に信じてはいけません。株式市場は慈善団体ではありません。アナリストは予想をするのが好きです。最近では、オイルは１バレル１１０ドルを突破する、というのがありましたが、実際は逆に下げています。

インターネットバブルが崩壊する寸前、アナリストたちはインターネット・キャピタル・グループは２５０ドルに達する、という予想を発表しました。今日の株価は、たったの９ドル７０セントです。当然、口座に大きな穴を開けた投資者が多数いることでしょう。覚えておいてほしいのは、証券会社は、個人投資家の味方ではありません。」

どちらを信じたらよいのだろうか？高値を更新した株式市場を信じるなら、アメリカ経済は急激な後退に陥ることなく、安定成長が期待できる。しかし、相変わらず短期金利を下回る国債は不景気を予測している。どちらが正しいのだろうか？経済コラムニスト、キャロライン・バウム氏の意見を聞いてみよう。

住宅市場が最盛期を過ぎた今日、いまだに明るい材料は企業収益だ。第２四半期の成長率は、前年度同時期を１８．５％上回り、最近４年間の平均成長率を、やや超えている。更に、２００１年の不景気時代から計算すれば、ＧＤＰ（国内総生産）は２９％の伸びにすぎないが、企業収益は二倍に膨れ上がっている。

「企業収益は、米国経済の方向を決定する重要な指標です」、とエコノミストのゲール・フォスラー氏は言う。「アメリカが不況に陥る前には、企業収益の下降が３四半期から７四半期連続で起こります。ですから、現状を見る限り、アメリカが直ぐ不景気に襲われる可能性はありません。一つ指摘しておきましょう。金融セクターはまだ大丈夫ですが、それ以外のセクターは頭打ちです。」

第２四半期、金融セクター以外の業種は、成長率が第１四半期を３．６％下回った。２００５年、ハリケーン・カトリーナの時を除けば、企業収益が下がったのは、２００３年の第１四半期以来初めてだ。

もし、逆利回り曲線が正しいなら、米国経済は平均以下の成長率期間を迎えることになる。とすれば、株も低迷するはずだ。しかし、ＩＴＧホーニック社のエコノミスト、ボブ・バーベラ氏は、「株と国債の両方が好調になることは、決して矛盾していることではありません」、と言う。

「経済が減速する中間サイクルでは、よくこのような現象が起きます。連銀は金利引き上げを終了させ、これは国債買いの原因になり、利回りが下がります。株式市場は、経済の下降には目を向けず、金利引き上げ終了＝金利引下げ、ということに注目しますから、これは買い材料になります。」

多くのエコノミストは、現在の逆利回り曲線を問題にしない。世界的、特にアジアの国々が豊になり、有り余る資金を抱えるようになった。高い利回りを得ることよりも、安全な投資場所として、アメリカの国債が選ばれ、膨大な資金が流入した。これが低利回りの最大の原因であり、今日の逆利回り曲線は不景気を予測していない、というわけだ。

ダウは高値を更新したが、アメリカの株はまだ割安、と言う外国投資家たちもいる。過去５年間、Ｓ＆Ｐ５００指数は、たった２５％上昇しただけだ。８０ある世界の主要株式指数の中で、Ｓ＆Ｐ５００は下から１０番以内に入る低迷指数だ。

Ｓ＆Ｐ５００指数と、ファンドマネージャーの成績がよく比較される。Ｓ＆Ｐ５００が＋８％、そしてファンドマネージャーが＋１５％なら、優れたファンドマネージャーだ。だから、たとえ年間で５％の損を出しても、Ｓ＆Ｐがマイナス７％なら、優秀なファンドマネージャーという評価を得ることができる。

「問題なのは、多くのファンドマネージャーが、Ｓ＆Ｐ５００指数を上回る成績を、コンスタントに上げることができないのです」、と語るのは経済ジャーナリストのトーマス・コスティジェン氏だ。もちろん、これは新しいニュースではない。時おりマスコミは、半分冷やかしで、冴えないファンドマネージャーの成績を話題にしているから、投資者たちはＳ＆Ｐ５００を破ることの難しさは承知している。

しかし、プロに任せるのだから、やはり優れたリターンが欲しい。ファンドマネージャーも、良い成績を残さなければ投資者に逃げられてしまう。うまい解決方法はないだろうか？コスティジェン氏の話に戻ろう。

「簡単に言ってしまえば、Ｓ＆Ｐ５００指数を買えば、それに近い成績を出すことができます。これが指数ファンド（インデックス・ファンド）が生まれた原因です。投資者たちからも圧倒的な支持を受けて、ミューチュアルファンドには数多い種類がありますが、今日、インデックス・ファンドが最大の規模になりました。」

積極的なファンドマネージャー、そして消極的なマネージャーがいるが、ロバート・コソースキー氏（英国インペリアル大学）は、こんな発表をしている。「積極的なファンドマネージャーは、下げ相場において、指数を３％ほど上回る成績を上げています。しかし、上げ相場では逆に２％ほど下回っています。」（積極的なマネージャーの特徴には、頻繁な銘柄入れ替えや、限られた数の銘柄への集中投資などがある。）

ジェーソン・トマス氏（コーチス・フィッツ社）は、こう付け加える。「ヘッジファンド・マネージャーのように、投資スタイルが積極的になればなるほど成績が悪くなります。」この言葉で思い出すのが、先日報道されたヘッジファンドのアマランスだ。天然ガスに集中投資して、３５％以上の損を出し、投資者は解約したくても解約できない状態だ。

ジェーソン・トマス氏自身も、約２０億ドルの資金を運用している。正確に言えば、氏は預かった２０億ドルを、ファンドマネージャーたちに運用させている。「積極的なファンドマネージャーを使うことは止めました。積極的だからといって、いつも良い銘柄を選べるわけではありません。それよりも、安定している消極的なファンドマネージャーを使った方が無難です。」

それでは、一般投資家はどうしたらいいのだろうか？「ベアマーケットなら積極的なファンドマネージャーのいるファンドを選び、ブルマーケットならインデックス・ファンドに投資することです」、とコソースキー氏は勧める。

「１９９０年３月、６０万ドルちょうどで家を買いました」、とエコノミストのベン・スタイン氏は言う。場所は海岸で有名なカリフォルニア州のマリブ、２年間あちこち探し回って決めたようだ。「９０年といえば不動産が大人気でした。５年前は３０万ドルほどの物件でしたが、場所が場所だけに、たとえ不動産人気が衰えても、たいした値下がりは無いだろう、と楽観していました。」

運が悪いことに、氏が家を買った一カ月後から住宅市場の下げが始まった。「暴落の中の暴落、そんな表現がされたくらいですから、タダだ、と叫んでも引き取る人はいません。購入してから３年後、物件の価値は３５万ドルまで下げていました。全く絶望的な状態でしたが、また不動産ブームがやって来ました。２００５年、物件はなんと１８０万ドルになったのです。そして２００６年、住宅市場の冷えこみが顕著になり、もはや１８０万ドルは夢の値段になりました。」

最初から投資目的ではなく、住むことが目的で買った家だから、別に失敗談ではない。しかし、極端に動いた住宅価格には、ある真実が隠れている。スタイン氏の話に戻ろう。

「物件価格の大きな下落を見て分かることは、住宅市場にソフトランディングは存在しない、ということです。キビシイ下げ方でしたから、正にハードランディングでした。ここは環境が特に良いから下げ渋るはずだ、と人々は言いますが、完全に現実を無視した考え方です。冷えこみが進む状況では、どんなに値段を下げても売れません。

いや、今回は違う。今日も、そんな声が聞こえてきます。たしかに金利が上がりましたが、住宅ローンの金利は、決して高すぎるレベルではありません。米国経済も成長が続いています。また、最近ガソリンやオイルの値段も下がっていますから、消費者には明るいニュースです。

歴史を振り返るなら、住宅市場はあと２年ほど下げます。低迷が５年間に及ぶことも希なことではありません。景気には好不況の波があります。賢い投資家は、不景気な時に買い出動します。私が買ったマリブの家は賢い例ではありませんが、景気が低迷している時に買った他の物件では、良い利益を上げることができました。」

株投資に関して、スタイン氏はこう付け加えている。「もう何年も前から、新興成長市場ファンド（ＥＥＭ）への投資を薦めてきましたが、タイでのクーデタや商品市場の大幅下落で、新興成長市場ファンドも下げています。長期的に見れば、アジア諸国の成長が、ここで終わってしまうことはありません。商品市場も、現在の下げは長期アップトレンドにおける、一時的な下げです。友人のレイ・ルシアが言うように、この下げは良い買い機会だと思います。」

「愛されすぎた株は避けるべきです」、と言うのはシェイファーズ・インベストメント・リサーチのクリス・ジョンソン氏だ。先週、ビジネス・ウィーク誌のインタビューで語られた言葉だが、マイクロソフト（ＭＳＦＴ）、インテル（ＩＮＴＣ）、そしてアップル・コンピュータ（ＡＡＰＬ）などの大型株が、氏の警戒リストに入っている。インタビューの要点を記そう。

「二回連続の金利据え置きで、マーケットは既に上げが始まっていますが、こんな状況でも慎重に調べれば、買える銘柄はいくつかあります。アップルが買えない理由ですか？今日のアップルには、２年前のような革新的アイディアがありません。これが決算に反映されるのは、時間の問題だと思います。

最近のマーケットは、特にダウ指数が、とても好調です。長期、そして中期サポートレベルから跳ね返り、見事なラリーを展開しています。２回の金利据え置きで、多くの投資者たちは、金利引き上げが終了した、と結論したようです。短期的に見ると、現在のマーケットは、買われすぎレベルに達していますから、そろそろ利益確定の売りが来るでしょう。もちろん、それは押し目買いのチャンスです。

投資心理を測定するために、プット・コール・レシオ、それにボラティリティ指数などを利用しますが、はっきりとしたシグナルを得ることができません。実際に投資家たちからアンケートも取りますが、これもはっきりしません。ですから、現在の状態を見る限り、投資者たちは極めて強気でもなく、かと言って弱気に傾いているわけでもありません。繰り返しになりますが、利食いの売りが、そろそろあるはずですから、短期的には買いの機会がやって来ます。

エコノミストやアナリストは、米国経済の減速を予想していますが、今日のマーケットはテクニカル要素に反応し、ファンダメンタルズを無視しています。ようするに、サポートラインやレジスタンスラインが重要視されているわけですから、テクニカル分析を怠ってはいけません。

狙える銘柄ですか？いぜんとして、テレコミュニケーション銘柄が有望です。テクニカル的にも、ファンダメンタルズ的にもテレコミュニケーション・セクターは優れています。具体的には、長距離電話会社のＡＴ＆Ｔ（Ｔ）です。」

一つ付け加えておこう。今朝、クリス・ジョンソン氏の警戒リストに入っていたアップルが格下げされた。格下げをしたのは、シティグループのアナリスト、リッチ・ガードナー氏だ。「収益が予想に達することは難しい」、と判断され、買い推奨からホールドに引き下げられた。まだ大引けまで時間があるが、アップルは２．７％下げて、７４ドル８７セントで取引されている。

瞬時突破する場面もあったが、ダウ指数は三日連続で高値を更新することができなかった。たった３０銘柄で構成される指数だから、もちろん、マーケット全体を反映しているわけではない。現に、Ｓ＆Ｐ５００指数が２０００年のレベルに復帰するには、まだ１６％の上昇が必要であり、ナスダック指数は２倍以上にならなくてはいけない。

１０月のマーケットが始まる。米国経済は、過去３年間のような成長が望めなくなり、ソフトランディングが濃厚になった。「経済は過熱することなく、ゆっくりとした成長になるでしょう。金曜日に発表される雇用統計にも、それが確認できるはずです。金利引下げの時期はまだですが、連銀は金利据え置きをしばらく続けると思われます」、とＵＢＳ証券のモーリー・ハリス氏は言う。

最近、オイルやガソリン、それに長期金利が下がっている。ビジネス経営者や消費者には嬉しいニュースだが、ハリス氏は、こう指摘する。「たしかに、消費者にとって良い環境になってきましたが、住宅市場の低迷は続くことでしょう。連銀は、最終的に金利を引き下げることになりますが、住宅市場が完全に冷え込んでしまえば、たとえ低金利になっても肝心な借りる人がいません。」

ハイ・フリークエンシー・エコノミクス社の、イアン・シェパードソン氏はこう語る。「住宅ローンの利子が、６カ月ぶりの低レベルになりましたが、これは単に数字上の話です。住宅ローンの平均金利は６．３％ですが、実質金利は８％です。ここ１２カ月間で、住宅価格は平均で１．７％下がっています。ですから、６．３％に１．７％を足すことで、実質金利の８％を計算することができます。１年前の実質金利はマイナス１０．６％でしたから、今日の金利が、いかに割高であるかが分かると思います。」

生産分野の健康度を見る、ＩＳＭ指数（９月分）が月曜に発表される。８月、５４．５％だった数値は、５３．７％に下降することが予想されている。５０％以上の数字は成長を表し、５２％を割ると危険シグナルが発せられる。歴史的には、金利引下げは、ＩＳＭ指数が５０％を大きく下回った時に実施される傾向がある。

二回連続で下げた耐久財受注、そして予想以上に悪かったフィラデルフィア連銀からの経済レポートがあった後だけに、今回のＩＳＭ指数は注目される。住宅市場の冷えこみ、それに個人消費の低下に対抗するには、企業による積極的な設備投資が必要だ。それが無くては、ソフトランディングが実現しない。

次に注目されるのが、金曜の雇用統計だ。失業率は変わらずの４．７％、新規雇用は１２万６０００人増の、生温い数字が予想されている。個人所得は＋０．３％が予測され、年間ベースだと＋４％に相当し、２００１年６月以来の高レベルになる。個人所得の上昇が続く限り、金利引き下げは無い、というアナリストも多い。

テクニシャンの中のテクニシャン、と呼ばれるマーチン・プリング氏は、テクニカル分析の第一人者だ。先日、チャールズ・シュワブのグレッグ・ミラー氏がプリング氏をインタビューした。その内容の一部を紹介しよう。（Ｇはグレッグ・ミラー氏、そしてＭがマーチン・プリング氏）

Ｇ： トレーダーが、一番初めにしなければいけないことは何ですか？

Ｍ： 個別銘柄を検討する前に、トレーダーがしなくてはいけないのは、マーケットのトップダウン分析です。先ず、マーケット全体の様子をつかんでください。そして各セクターの分析です。個別銘柄を見るのは、それらが終わってからです。

Ｇ： トレーダーを待ち受ける罠には、どんなものがありますか？

Ｍ： スマートにトレードをするためには、客観的な態度でマーケットを見なくてはいけません。苦労して稼いだ資金ですから、冷静にトレードしろ、と言われてもなかなか難しいものです。トレーダーが最も陥りやすい罠は、感情に支配されてしまうことです。投資心理と株価には密接な関係があり、これを表したのがチャートです。簡単に言ってしまえば、冷静に客観的なチャート分析ができれば、適切な場所での売買が可能になります。

Ｇ： トレードに付き物のリスクにどう対応するべきですか？

Ｍ： リスクにどう対処するのか？言い方を換えれば、どうやって損を最小限におさえるか、ということになります。株価が逆に動いた場合、どこで損切るかを、あらかじめ決めておくことが大切です。買いを例にすなら、サポートレベルがどこにあるかを確認します。もし株価がサポートを割るなら、迷わず損切らなくてはいけません。サポートレベルができやすい場所は、以前の高値や安値、ギャップ、それに移動平均線やトレンドラインです。繰り返しますが、損は最小限におさえなければいけません。間違って５０％の損をしてしまえば、次のトレードで１００％の儲けを出さないと穴は埋まりません。

Ｇ： 利食いのポイントはどう決めたらいいですか？

Ｍ： リスク・リワード比の考慮が重要です。リスクが１なら少なくともリワードが３以上見込めない限り、そのトレードをしてはいけません。たとえば、２０ドルで株を買い、１９ドルに損切りを設定したとしましょう。リスクが１ドルですから、利食いの目標値は２３ドルです。ですから、２３ドル以下にレジスタンスレベルがあるようなら、その株は買えません。

Ｇ： 目標の２３ドルに届かず、株価が勢いを失ってしまった時はどうしますか？

Ｍ： チャートパターンに注目してください。リバーサル・パターンが出来上がるようなら、直ぐ売ることが肝心です。

Ｇ： 多くの人たちは買いが中心ですが、空売りをどう思われますか？

Ｍ： 空売りが魅力的なのは、株価の下げは上げよりも速い、ということです。もちろん、空売りには怖い話もたくさんあります。たまに聞くのは、空売っていた株が突然買収されてしまうことです。一気に暴騰ですから、口座に大打撃を与えます。（理論的に、１０ドルの株を空売った場合、最高に儲けても１０ドルを超えることはない。しかし、買収なら１０ドルが３５ドルになってしまうこともある。）

Ｇ： プリングさんは、トレーダーの教育もされていますが、主にどんな手法を教えているのですか？

Ｍ： モメンタムトレードとスイングトレードです。トレンドやチャートパターンだけでなく、オシレーターも利用して、株価が買われ過ぎなのか、それとも売られ過ぎなのかを確認します。オシレーターの良い点は、大衆の心理を見ることができます。

Ｇ： 最後に効果的なスイングトレード方法を教えていただけませんか？

Ｍ： ブレイクアウトでの買いが効果的です。注意することは、オシレーターが既に買われ過ぎレベルなら、あまり大きな利益は望めません。

アメリカ経済の７０％を占めるのは消費者だ。だから、消費者が金を使わなくなると米国経済は落ち込んでしまう。もっともな意見に聞こえるが、「それは単なる神話です」、と言うのはトレンド・マクロリティクス社で、投資コンサルタントを務めるドナルド・ラスキン氏だ。いつも批判的な氏だが、少し説明を聞いてみよう。

「個人消費が冷え込むと米国経済も減速する、と信じている人たちが多いようです。現に、私のところへ相談に来る投資家も、それを疑いません。しかし困るのは、連銀までもが、その神話を信じているのです。たしかに、アメリカ経済の７割は個人消費と言われますが、だからどうしたというのでしょう？

真実は、生産者が１００％のアメリカ経済です。考えてみてください。消費者が金を使いたくても、生産者が何も作らないならどうしようもありません。先ず物が生産され、そして個人消費の段階へ進みます。ですから、私たちは生産に目を向けなければいけません。アメリカは、十分に物やサービスを生産しているだろうか？そして、新規雇用も好転し、消費者の収入は上がっているだろうか？

なぜ皆、こうも心配なのでしょう？商務省から発表されたレポートを見てください。個人消費は１０．２％の伸びを記録し、前回の＋６．３％という高い数字を超えています。金額に直せば、２００５年６月から２００６年６月の間に、消費者は９兆２０００億ドルの金を使いました。前年度を５５５０億ドル上回ったわけですが、この金はどこから来たのでしょう？言うまでもありませんが、それは労働によって得た金です。

多くの投資者はカン違いしています。過去３年間、個人消費が好調だったのは資産効果が原因、と思っています。住宅ブームで、家の値段が大きく上がりましたが、本当にこれが個人消費を大きく好転させたのでしょうか？資産効果に関する、こんなデータがあります。住宅の値段が１００ドル上がると、個人消費が３ドル伸びます。ここ１年間で、アメリカの住宅市場は１兆７０００億ドルの上昇です。その３％は５１０億ドルになります。しかし、実際の伸びは５５５０億ドルですから、資産効果だけで、個人消費の上昇を説明することはできません。

問題は連銀です。連銀も私たちと同じデータを持っていますが、下向きになった住宅市場が、個人消費を減速させ、米国経済成長も冷え込むだろう、と結論しています。事実は、個人消費に衰えはありません。米国経済は落ち込みません。２度連続で金利を据え置きましたが、これはインフレを悪化させます。手遅れになったところで、連銀は大幅に金利を上げることでしょう。もちろん、消費者には大打撃です。」

１９９０年代、バブルと言えばナスダック市場のことだった。まったく利益の無い会社が、インターネット関連というだけで、一日で二倍になることが頻繁に起きていたから、とにかく異常だった。２００３年から２００５年は住宅バブル。現在、あちこちでバブルが弾け、住宅市場の冷えこみが顕著になっている。それでは、今日バブルが明らかなものは何だろうか？Ｍｏｎｅｙ Ａｎｄ Ｍａｒｋｅｔｓのマイク・ラーソン氏の意見を紹介しよう。

マスコミがあまり取り上げないから、たぶん気がついている人は少ないと思う。今日、バブルが目立つのは国債だ。簡単に説明すれば、国債価格はインフレに大きく左右される。インフレの心配が無い状況なら国債は買われ、利回りが下がる。高インフレなら国債は売られ、逆に利回りは上昇する。

ここ数年間を振り返ってみよう。米国経済だけに限らず、世界経済は大きな伸びを展開した。住宅価格は、いまだかつて見たことの無いスピードで上昇し、オイルも１バレル２５ドルから７５ドルに達した。長期間、まったく冴えなかった金価格も２倍以上になり、消費者物価指数、そして生産者物価指数は明らかな上げ基調になった。その結果が、皆さんもご存知の１７回連続の金利引き上げだ。

これだけ執拗な金利の引き上げだから、国債は大きく売られたことだろう、と思うのが普通だが、ほとんどの投資家は国債を売らなかった。そればかりか、国債の値段が下がるたびに買い足す動きも目についたから、現在の１０年物利回りは４．６％しかない。（９０年代の金利引き上げでは、利回りは６％を超えていた。）

インフレ問題があったにもかかわらず、なぜ国債は暴落しなかったのだろう？四つの事実がある。

１、アメリカは自分の稼ぎ以上の金を使う。

２、足りない分は国債を通して外国人から借りる。

３、経済をストップさせないように、政府は金の印刷を続ける。

４、以上三つの悪循環で、アメリカの赤字は増える一方。

連銀の金利政策など二の次だ。アメリカにとって一番怖いのは、外国人が国債を買わなくなることだ。もちろん、大量に売られるのも困る。説明したように、国債が売られると利回りが上がる。長期国債の利回りは、不動産ローンの利子を決めるから、長期国債利回り上昇は米国経済にマイナスだ。

もし、あなたの投資資金が長期国債に集中しているなら、その比重を減らしてほしい。長期国債の値段が１０％下がると、毎年２回支払われる利子の２年分が消えてしまう。また、住宅市場が不安定になっているから、たとえ配当が良くても、不動産投資信託を避けてほしい。