４月以来、毎日３０万の新規口座が、証券会社に開設されている。アメリカではなく、中国の話だ。１日３０万、１週間で１５０万、たしかに人口の多い国だが、まるで猫も杓子も、といった様相だ。とにかく、なにかと話題になる国だが、アメリカでは中国に対する反感が高まっている。
汚染されたペットフード、鉛を含んだ危険な玩具、それに有毒な練り歯磨き、と次々に中国からの輸入製品が回収されている。とうぜん、中国製品のイメージはガタ落ちになり、保護貿易主義者たちの声が、一段と大きくなった。
割安な中国製衣料品、家具、食品などは、主に安売り専門店に並んだものだが、最近は高級デパートも中国製品を輸入するようになった。しかし、ペットフードを始めとする一連の事件は、アメリカ国民に中国との貿易を再検討する機会になった。
ハリス・プライベート・バンクの、ジャック・アブリン氏は、こう語っている。「品質も大事ですが、今回問題になっているのは安全性です。この問題が解決しない限り、アメリカ消費者の中国製品に対する見方も大きく変化するでしょう。」言うまでもなく、また毒入り製品など発見されれば、貿易戦争に発展する可能性は十分ある。
ペットフードの事件以前から、米議会では、中国政府は元をコントロールして、不公平な対米貿易を展開していることが、たびあるごとに議論されていた。特に、アメリカが中国に対して抱える貿易赤字は２３３０億ドルもあるから、不当に低く抑えられた元に対する不満はつのる一方だ。
「中国は、アメリカの世論に注意を払うべきだ。早急な措置がなければ、米政府は報復として、反中国通商法案を通過させることになるだろう」、とアンドリュー・ブッシュ氏（ＢＭＯキャピタル）は言う。
アメリカは、中国に報復することはできない、と主張する人たちもいる。豊富に抱えるドルを使って、中国はアメリカに膨大な投資をしている。下手に仕返しなどしようものなら、中国は米国債や株を投げ売り、米国市場が混乱してしまう。
中国の対米投資は、１兆ドルを超えるといわれる。たしかに、中国が米国債を投げたら一時的な下落が起きるだろうが、多くのウォール街関係者は、こう語っている。「国債を投げて一番困るのは中国自身です。そんなことをするのは、わざわざ自分の投資ポートフォリオの価値を下げるのと同じです。」
対中貿易赤字を語らない人でも、毒入りペットフードや練り歯磨きは、多くの米国家庭で話題になった。中国政府は、１８０の食品製造業者を閉鎖したようだが、木曜、米食品医薬品局は中国から輸入された魚介類を安全性の検査のために差し押さえた。それだけではない、先週、ニュージャージー州政府は、４５万の中国製タイヤの回収を命じた。もちろん、問題は安全面の欠陥だ。
アトランタの新聞の論説に、こんな一文があった。「中国の製造業者は不注意、無神経、非倫理的、、、」とにかく、マスコミの中国叩きは続きそうだ。
（参考にしたサイト： http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601109&sid=avEi.Ghsl1yQ&refer=exclusive
http://www.msnbc.msn.com/id/19489213/from/ET/）
内部関係者が買っている、と聞くと、私も買ってみようか、という気持ちになる。何と言っても、会社内の事情に詳しいインサイダー、彼らの動きは注目されるものだ。そこで今日は、内部関係者に関する、少し変わったサイトを見てみよう。
Stockpickr.com
毎週木曜日、Stockpickr.com（無料）は、インサイダーによる買いが最も目立った株を紹介している。少し、今週のリストを見てみよう。
・MYLAN LABS INC (MYL)：
最高経営責任者、最高財務責任者、それに役員が５９０００株、１０９万４０００ドルに相当する株を買っている。 最近、食品医薬品局は、ＭＹＬの開発した吐き気止めのジェネリック医薬品（既存の承認医薬品と同一有効成分を持つ薬）を認可している。
MYLAN LABS INCの下に、Ｐｒｏと書かれているが、これはＭＹＬを買っているミューチュアルファンドだ。三つのファンドが挙げられている。
１、ProFunds Pharmaceuticals UltraSector
２、Intrepid Capital Management
３、ProFunds Pharmaceuticals UltraSector Inv
People owning MYL also tend to own:というのは、ＭＹＬに投資している人たちは、他にどのような株を買っているかを示したものだ。７銘柄ある。
ABT、AGN 、BMY 、BRL 、CEPH、 ENDP、 FRX 。
・ＥＸＰＥＤＩＡ（ＥＸＰＥ）：
オンライン旅行会社ＥＸＰＥＤＩＡは、３５億ドルを投入して、発行済み株数の約４２％に相当する、自社株の買い戻しを発表した。会長のバリー・ディラー氏は、２７ドル５０セントから３０ドルの間で、１億１６７０万株の買いを予定している。
ＥＸＰＥを買っているファンド
１、Legg Mason Opportunity Institutional
２、Munder Internet
３、Del Mar Asset Management
ＥＸＰＥに投資している人は、下記の銘柄に投資する傾向がある。
IACI、 MCD 、VRTX 、XEC、 AMT、 CMC 、ADSX 。
（参考にしたサイト： http://www.thestreet.com/s/top-10-stocks-with-big-insider-buying-buybacks/newsanalysis/stockpickr/10365294.html?puc=_tsccom
http://www.stockpickr.com/port/Insider-Purchases-and-Buybacks-X/）
７月４日は独立記念日。いよいよ、本格的な夏休みだ。とうぜん出来高が減り、株式市場は、やや閑散とする季節だが、狙える銘柄が無くなってしまうわけではない。そこで今日は、いったいどこからこんな株を見つけてきたのだろう、といつも評判の、ヒラリー・クレーマー氏が注目している銘柄を見てみよう。
Xethanol Corp （ＸＮＬ）
皆さんもご存知のように、法案の可決で、好影響を受ける株がある。現在、議会で検討されているエネルギー法案が可決すると、代替エネルギー、特にエタノール関連銘柄が恩恵を受ける。
Xethanol Corp （ＸＮＬ）は、エタノールの生産、販売を中心とする、ニューヨークに本社を置く企業だ。先週金曜、株価は大きく２５％の上昇、そして週明けの月曜は、利食いが入って５％の修正となった。
チャートを見ると分かるが、ＸＮＬは、去年、１０ドル５０セントの高値をつけたことがあった。しかし、今日の株価は１ドル３５セントという、魅力的なレベルだ。
こんな安い株は、あまりにも投機的すぎる、という声も聞こえるが、もちろんそのとおり投機的な株だ。しかし、法案が可決するなら、５ドルまで急騰しても不思議ではない。
ということなのだが、先ず、日足チャートを見てみよう。
たしかにクレーマー氏の言うように、ＸＮＬは、先週金曜（Ａ）大きく上げた。特別な理由はないのだが、その日、同セクターの銘柄が買われたため、つられ上げしたようだ。
現在（大引け３０分前）、レジスタンスレベルに挑戦中だから、ブレイクアウト・トレーダーたちが出動サインを待っていることだろう。もう一つ面白いのは、ＸＮＬが５０日移動平均線を突破したことだ。この移動平均線の突破で、中期トレンドが変わった、と見る人たちも多いことだろうから、明日の動きが楽しみだ。
（参考にしたサイト： http://journals.aol.com/hilaryonstocks/hilaryonstocks/）
９勝５敗、防御率は４．０１、と聞いただけで松坂大輔を思い浮かべた人は、かなりの野球ファンだ。Ｄｉｃｅ Ｋのニックネームで大リーグにデビューした松坂、この勢いだと、２０勝もあるかもしれない。いきなり野球の話で始めたが、経済誌フォーチュンは、シカゴ・カブスを取り上げている。少し内容を見てみよう。
１９８１年、トリビューン社は、成績の冴えないシカゴ・カブスを、超格安な２１００万ドルで購入した。さっそく、トリビューン社の経営する新聞、シカゴ・トリビューンのスポーツ・コラムニストは、こう書いた。「なぜカブスを買ったのか分からない。うちの会社には、優秀なソフトボールチームがあるのに、、、」
そして、２６年後の今日、チームは相変わらず低迷だが、大リーグ・コミッショナーからの許可が下りれば、シカゴ・カブスは、１０億ドルを超える値段で、マジソン・ディアボーン・パートナーズに買収される。
さて、このマジソン・ディアボーン・パートナーズは、シカゴに本拠地を置くプライベート・エクイティ・ファンドだ。最高経営責任者はジョン・キャニング氏、最近では５７億ドルでニュービーン・インベストメント、そして７３億ドルでＣＤＷコープを買収している。今回のカブス買収も、キャニング氏が個人的に計画したものだ。
キャニング氏が、次のカブス・オーナーになれる可能性が高い理由は３つある。
１、プライベート・エクイティ・ファンドにバックアップされ、資金面には全く問題が無い。
２、マジソン・ディアボーン・パートナーズは地元の会社だから、ファンからの理解を得やすい。
３、キャニング氏は、既にミルウォーキー・ブルーワーズの共同オーナーであり、野球業界に詳しい。更に氏は、アトランタ・ブレーブスの入団試験に失格した、という履歴もある。（注： もしカブスの購入が認められたら、キャニング氏は所有するブルーワーズの持分を、売却しなくてはいけない。）
アンダーソン・エコノミック・グループの調査によると、シカゴ・カブスには６億ドルほどの価値があるという。今回の買収対象になっているのは、チーム、球場（リグリー・フィールド）、そしてコムキャスト・スポーツネット（テレビ局）の２５％だ。
カブスが最後にワールド・シリーズに出場したのは９９年前。はたして新オーナーは、カブスに幸運をもたらすことができるだろうか？
リグリー・フィールド
（参考にしたサイト： http://money.cnn.com/2007/06/25/magazines/fortune/cubs.fortune/index.htm?postversion=2007062508
http://money.cnn.com/magazines/fortune/fortune_archive/2007/05/28/100033762/index.htm）
ほぼ予想どおりだった、というのは良いニュースだろうか、それとも悪いニュースだろうか？先ず、実例を挙げよう。月曜のマーケット開始３０分後、５月分の中古住宅販売件数が発表された。アナリストの予想は、年間通算で６００万件、結果は５９９万件だった。さて、これは住宅関連銘柄の買い材料だろうか？
それだけでは判断できない、と言われる方々もいることだろうから、ＣＮＮからの報道を付け足そう。ヘッドラインは、「弱い住宅市場、販売件数は、ここ４年間で最低」。ブルームバーグの見出しも、ＣＮＮと同様に、「４年間で最低」が強調されている。となれば、住宅銘柄は売りだろうか？もう少し、ニュースを読んでみよう。
１９９１年以来、最悪の不況に直面している住宅市場は、回復の兆しを見せている米国経済の足を引っ張る可能性がある。「住宅市場は、相変わらず、ゆっくりと出血が続いています。市場に出たまま、売れずに残っている在庫住宅数が膨大な量ですから、これが完全に解消するには、かなりの時間がかかることでしょう」、とリーマン・ブラザーズのエコノミスト、イーサン・ハリス氏は言う。
ＰＮＣファイナンシャルのスチュアート・ホフマン氏は、こう述べている。「現状では、住宅市場の底打ちを宣言することはできません。サブプライム融資問題もありますから、底打ち、ということを考えることすら早すぎます。住宅ローンの金利が上昇する今日、売れ残っている住宅数は、あまりにも大き過ぎます。」
楽観的な見方で定評がある、全米不動産業協会からは、こんな見解が発表された。「強い雇用状況、回復の始まった経済、比較的まだ低い住宅ローンの金利、それに上昇の止まった住宅価格などを考え合わせると、今日の住宅市場は低迷している、と言うことができる。おそらく買い手は、住宅市場に、安定の兆しが見え始めることを待っているのだろう。」
こういう意見も出ている。「買い手は、現在の住宅市場を、もっと注意深く検討するべきだ。住宅の値段が、上がり始めるのを待っているのは、正しい姿勢ではない。そんな状況では、有利な条件で、売り手と交渉できなくなるからだ。」パット・コームズ氏（ミシガンの不動産業者）
もう一つ、ワイス・リサーチのアナリスト、マイク・ラーセン氏の意見も載せておこう。「２００８年の中頃まで、住宅市場に、買い手は戻ってこないことでしょう。まだまだ住宅市場は悪化します。住宅ローンの金利が上がっているだけでなく、審査が厳しくなっていますから、以前のように、簡単に金を借りることができません。」
もう一度質問しよう。住宅銘柄は買いだろうか？
（参考にしたサイト： http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601087&sid=aTwky.4ib_u0&refer=home
http://money.cnn.com/2007/06/25/news/economy/existing_home_sales/index.htm?postversion=2007062511）
株の比重を減らせ、とトップクラスの成績を誇るニュースレター、バリュー・ラインが警報を発した。といっても、ポートフォリオの８０％を占めていた株を、７５％に落とせということだから、いぜんとして株に対して強気な姿勢だ。しかし、こんな反論もある。「本当に強気なら、株の比率を下げる必要はない。ひょっとしたら、ここは天井かもしれない。」それでは、今こそ真剣に国債投資を考えるべきだろうか？
今日の情勢を検討すると、国債は株よりも分が悪い、とジム・ジューバック氏（ＭＳＮマネー）は言う。大きな理由は５つある。
１、世界の主要中央銀行による金利引き上げ。据え置き政策は、アメリカの連銀だけ。
２、世界的な、食品とエネルギー価格の大幅上昇。アメリカの場合、２００７年第１四半期、それらの価格は７％ほど上がっている。
３、中国、インド、ベトナムといえば、デフレ輸出国だったが、今日はインフレ輸出国に変身している。
４、ドルを敬遠し始めた海外の主要銀行。
５、第１四半期、たった＋０．６％の伸びだった米国経済は、急ピッチで回復している。とうぜん、予想を上方修正するアナリストも増え始め、たとえば、第２四半期の国内総生産（ＧＤＰ）を＋２．５％を見込んでいたＪＰモルガンは、＋４％に見方を変えた。経済の急成長は、国債に悪材料となるだけでなく、期待された連銀による金利引下げもありえない。
もちろん、株式市場にも問題があるが、心配材料は一部のセクターだけに限られている。しかし、上の５項目で分かるように、今日の国債市場は、肝心な土台が脅かされている。
今年の株式市場には、リスクを冒して投資するだけの価値が、まだ十分に残っている。第１四半期のＧＤＰが冴えなかっただけに、多くの投資家は慎重になっている。上記したように、第２四半期の伸びは予想以上になりそうだから、成長株に焦点を合わせることが大切だ。
ジューバック氏の推奨する銘柄をいくつか挙げておこう。
American International Group (AIG), Amgen (AMGN), Corning Incorporated (GLW),
Genentech, Inc (DNA), General Electric (GE), PepsiCo, Inc (PEP),
Procter Ganble (PG), Shulumberger (SLB), Valero Energy (VLO), Whole Foods Market (WFMI)
（参考にしたサイト： http://www.marketwatch.com/news/story/value-line-raises-its-cash/story.aspx?guid=%7BD599C864%2D03EE%2D4935%2DB42B%2DFD1D6BCA77E7%7D
http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/JubaksJournal/WhyStocksAreSaferThanBondsNow.aspx?page=3
http://moneycentral.msn.com/articles/invest/jubak/fifty.asp）
サブプライム融資問題を読み間違え、大手証券ベアスターンズの運用するヘッジファンドが、大きな損を出している。これで、ベアスターンズの四半期決算に悪影響を及ぼすことは間違いないが、結果的には一般消費者も被害を受ける可能性があるという。
ユーロ・パシフィック・キャピタルの、ピーター・シフ氏は、こう語っている。「２００７年の終わり頃に、米国経済は不景気に陥ることを予想していましたが、ベアスターンズのヘッジファンドお陰で、もっと早く不景気がやってきそうです。」
少し説明すると、ベアスターンズのような信用の高い機関が、今回のような大損を出すと、銀行などの金融機関が、融資に対していっそう消極的になり貸付金利が上昇する。これは、企業の借入費用の増大につながり、以前のように簡単に資金が調達できなくなるから、最終的に米国経済が減速するというわけだ。
サブプライム融資問題が、最も深刻なのが住宅ローンだ。昔からアメリカでは、どんなに苦しくても、住宅ローンは毎月必ず払え、ということが言われてきた。しかし、ビジネスウィークの報道によれば、サブプライム融資を利用した消費者には、全くそんな考えは無いようだ。
サブプライム住宅ローンで、家を購入した人たちのほとんどは、頭金ゼロそしてローンは変動利率だ。度重なる連銀による金利引き上げ、それに最近の国債利回り急騰で、月々のローン支払いも更に上がり家計に大きな負担になっている。悪いことに、住宅市場も低迷だから、物件は買った時より値段が下がっている。
面白いデータがある。２００３年、３２％のサブプライム住宅ローンは、支払いが３０日以上遅れていた。２００６年、その数値は３６％に上昇している。しかし同期間、クレジットカードには反対の現象が見られる。サブプライムローンを利用した人たちで、２００３年、クレジットカードの支払いが３０日以上遅れていたのは３２％、そして２００６年は２４％だ。
なぜ住宅の支払いよりも、クレジットカードの支払いが重要視されるのだろうか？
・住宅の支払いが遅れても、最悪の場合は物件の差し押さえで済む。しかし、個人破産を申請しても、クレジットカードの借金は、そう簡単に帳消しにすることができない。
・住宅の支払いが遅れても、実際に家が差し押さえられるまでは、少なくとも４カ月間の猶予がある。（平均は６カ月から１年）しかし、一度でも支払いが遅れると、直ぐクレジットカードは金利が上がってしまう。
「消費者にとって、クレジットカードは、ますます重要になっています。給料ぎりぎりの生活を乗り切るために、消費者はガソリンから食料品まで、とにかく広くクレジットカードを使っています」、とスタン・オリアイ氏（エクスぺリアン・グループ）は言う。
（参考にしたサイト： http://money.cnn.com/2007/06/21/news/economy/credit_crunch/index.htm?postversion=2007062114
http://www.businessweek.com/bwdaily/dnflash/content/jun2007/db20070620_271294.htm）
巨大な資金に物を言わせて、競争相手を叩いてきたマイクロソフトだが、グーグルだけはそう簡単にいかない。４月、マイクロソフトの新オペレーティングシステムＶｉｓｔａは、独禁法に違反するとして、グーグルは司法省に提訴した。そして今朝、多くの投資者は、マイクロソフト側が折れたことを知った。
具体的に言うと、Ｖｉｓｔａは他社のソフトウェアによる、効果的なハードドライブの検索を妨げている。既に２００２年、マイクロソフトは同様なケースで負けていただけに、今回もグーグルの要求を受け入れることになった。
マイクロソフトの市場独占が、確実に終わろうとしている今日、消費者たちは、マイクロソフトに代わるソフトウェアに興味を示し始めている。さっそく、人気代用ソフトを見てみよう。
１、モジラ・ファイアフォックス
あなたは、いまだにインターネット・エクスプローラの利用者だろうか？ブラウザとしては、ファイアフォックスの方が軽くて速い。
２、リナックス
マイクロソフトのオペレーティングシステムに次いでポピュラーなのがリナックスだ。今日、リナックスは個人だけでなく、学校や政府機関でも使われている。
３、Ｍａｃ ＯＳ Ｘ
インターフェースなら、Ｍａｃ ＯＳ Ｘはウインドウズよりずっと優れている。
４、iTunes
ウィンドウズ・メディア・プレーヤーをやめて、もっとパワフルなiTunesを使ってみよう。
５、Ｇメール
アウトルックやホットメールは、とうていＧメールの機能にかなわない。
６、ＯｐｅｎＯｆｆｉｃｅ
ワード・プロセシング、スプレッドシート、プレゼンテーションソフトなら、ＯｐｅｎＯｆｆｉｃｅがマイクロソフト・オフィスの良い代用になる。
７、Ｌａｕｎｃｈｙ
プログラムやファイルの検索なら、Ｌａｕｎｃｈｙがお勧めだ。
８、Ａｕｄａｃｉｔｙ
マイクロソフト・サウンド・レコーダーより、Ａｕｄａｃｉｔｙの方が多くの機能を揃えている。
９、Ｄｉｓｋ Ｄｅｆｒａｇ
マイクロソフトのDisk Defragmenterよりも、Ｄｉｓｋ Ｄｅｆｒａｇの方が速い。
１０、Ｇｉｍｐ
フォトショップのような機能を求めているなら、Ｇｉｍｐがお勧めだ。
（参考にしたサイト： http://www.247wallst.com/2007/06/a_retreat_from_.html
http://biz.yahoo.com/bizj/070620/1479586.html?.v=1
http://www.lifehack.org/articles/technology/top-10-microsoft-alternatives.html）
