US Market Recap

・住宅市場について

たしかに、米国の住宅市場は低迷している。おそらく、戦後最悪のスランプだろう。しかし、忘れてはいけないのは、住宅市場が米国経済に占める割合は５％だ。金額的には住宅セクターの落ち込みは大きいが、経済全体の中で見れば、それはごく一部にすぎない。更に、住宅市場の不調は、既に１年以上続いているが、アメリカの失業率にほとんど影響を与えていない。

・サブプライム問題について

サブプライムが、マスコミの報道するような大打撃を米国経済に与えることはない。ここまで、８００億ドルにおよぶ損失が出ているが、最終的には２０００億ドルに達するかもしれない。５００億ドルと聞いたら、だれでも膨大な金額と思ってしまうが、これは全米の銀行から融資されている額の０．５％ほどだ。

ベン・スタイン氏の楽観的な見方を肯定するように、ウェルズ・キャピタル・マネージメントのジェームズ・ポールセン氏は、こう述べている。

「サブプライム問題、それに住宅市場のスランプが原因になって、アメリカは不景気に陥る、と言われていたが、いまだにその兆しは見えない。相変わらず個人消費は順調、それに雇用状況も悪くない。投資家たちは、不景気の心配が不要であることに、遅かれ早かれ気がつくだろう。」

もし、本当に不況の心配が要らないことが確認されれば、当然の結果として、投資家たちはポートフォリオの調整をすることになるだろう。ファイナンシャル・コラムニストの、マイケル・ブラッシュ氏は、こう書いている。

経済の落ち込みを予想して、多くの投資家は、資金を大型優良株へ移した。しかし、経済は思ったほど悪くないと気がつけば、より大きな利益を求めて、投機性の強い小型株にも資金が割り当てられることになるだろう。場合によっては、５ドル以下の低位株も狙われることが考えられる。

もちろん単なるアイデアだが、面白そうな低位株として、ブラッシュ氏は次の５つを挙げている。

・Neuralstem Inc. (CUR)

・Syntax-Brillian Corporation (BRLC)

・Teton Energy Corp. (TEC)

・International Royalty Corp (ROY)

・Abraxas Petroleum Corp. (ABP)

ベン・スタイン氏

（参考にしたサイト：　http://finance.yahoo.com/expert/article/yourlife/58763;_ylt=AuW4ORgyaRmC.MHPDtPGJfi7YWsA

http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/CompanyFocus/5HotStocksAtBigMacPrices.aspx?page=1）

１、Jacobs Engineering Group, Inc. (JEC)

新プロジェクトが発表され、収益が大幅に伸びそう。

２、MEMC Electronic Materials Inc. (WFR)

Conergy社と、７０から８０億ドルに相当する大型契約を結び、来年も同様な巨大契約を他社と結べそうだ。

３、アップル（AAPL)

人気企業アップル、この名前を知らない人はいないだろう。年末のポートフォリオの調整で、ファンド・マネージャーたちは、更にアップルを買い足すことだろう。

４、GameStop Corp. (GME)

人気製品、任天堂Wiiを販売する小売店だ。

５、Monsanto Co. (MON)

Monsantoは、トウモロコシの雑種種子生産で有名。

金曜のマーケットを振り返って、ジェームズ・デポーレ氏（シャーク・アセット・マネージメント）は、こう述べている。

「まるで、サンタからの贈り物のような強いマーケットだった。ギャップアップで始まり、途中で崩れることなく、ほぼ高値引けだ。増大した出来高は、１２月限のオプション切れが影響しているが、新規の買いも多かったと思う。一時的な買い、長続きしない、と簡単に片付ける人も多いが、売り手は少なくとも来年まで休んだ方が良いかもしれない。」

（参考にしたサイト：　http://www.thestreet.com/p/rmoney/revsharkblog/10395796.html

http://www.thestreet.com/_tscnav/funds/madmoneywrap/10395831.html）

マイケル・ブラッシュ氏は、トップクラスのニュースレターを調査した結果を、こう書いている。

・米国経済の先行きを考慮すると、米株よりも、外国株の方が有利だ。もちろん、マクドナルド（MCD)やゼネラル・エレクトリック（GE)のような国際企業に投資すれば、わざわざ外国株を買う必要は無い。

・経済成長に不安がある現状では、小型株が敬遠されて、大型株に資金が集まる傾向がある。ようするに、企業歴の浅い株ではなく、アップル（AAPL)のような株が買われるわけだ。

・２００８年も米国の金融、小売、住宅セクターの低迷が予想されるが、世界経済成長という立場から見れば、来年も原油と天然ガスの需要量は増えることだろう。ベイカー・ヒューズ（BHI)、インペリアル・オイル（IMO）、オーマット・テクノロジーズ（ORA)などのエネルギー株に期待できそうだ。

来年の３大テーマは、国際企業、大型株、そしてエネルギー株ということのようだが、小型株に関するこんなデータがある。（小型株の定義は、時価総額が２億５０００万ドルから２５億ドルまでの銘柄。）

（資料：USA　TODAY)

上は、小型株指数の動きを示したものだが、今年は２００２年以来、初めての下げになりそうだ。これについて、アーニー・アンクリム氏（ラッセル・インベストメント）は、こう語っている。「連勝記録のストップは、トレンドの終了を表しています。ようするに、投資資金は小型株を離れて、大型株に向かっているわけです。」

小型株から資金が逃げている理由を、デービッド・チャルプニック氏（ファースト・アメリカン・ファンズ）は、こう説明している。「簡単に言えば、小型株は割高です。株価収益率を見ると、小型株は２４、大型株は１７ですから、大型の方が割安です。」

更に、アンクリム氏は、資金が一つのセクターに流入し始めると、その傾向は数年以上続くのが普通だ、と付け加えている。

（参考にしたサイト：　http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/CompanyFocus/6ExpertsStockPicksFor2008.aspx?page=1

http://www.usatoday.com/money/markets/2007-12-20-small-stocks_N.htm?loc=interstitialskip）

下記は、USA Todayの掲示板に書き込まれた、消費者たちの意見だ。

・スターバックスとダンキン・ドーナツを比較するのは間違っています。とにかく、スターバックスは、店の雰囲気が良いだけでなく、使っているコーヒー豆もダンキン・ドーナツよりずっと上等です。　cooperchefさん

・cooperchefさん、あなたの意見に賛成です。スターバックスのサービスは、ダンキン・ドーナツより良いのは間違いありません。 近所のダンキン・ドーナツの店員は外国人が多いので、たしかに英語なのですが、何を言っているのか分かりません。　keeping it realさん

・スターバックスのコーヒーは最悪です。まるで、汚い靴下をフィルターに使っているような味です。　comicproさん

・スターバックスは高品質だ、と言う人がいますが、カン違いもいいところです。スターバックスは単に高いだけです。支店長からの話も聞いてますから、私はスターバックスへは行きません。　 KansasKidさん

・１０年前、私の住む小さな町に、スターバックスはありませんでした。しかし、今日は違います。こんな小さな町に、なんと４店もスターバックスが建ったのです。コーヒーの味は最低です。　Gloganさん

・スターバックスは店の雰囲気は良いと思います。ただ、コーヒーの味をなんとかしなくてはいけません。　KC in KCさん

・スターバックスとダンキン・ドーナツ？両社とも、まずいコーヒーです。　Coffee_Monkeyさん

・スターバックスのカフェ・モカが最高です。最近引越したのですが、周りはダンキン・ドーナツでいっぱいです。助けてくれ！ninamarieさん

・スターバックのサービスは素晴らしいです。　skinteroさん

・アメリカで一番美味しいコーヒーは、スターバックスでもダンキン・ドーナツでもありません。マクドナルドのコーヒーが最高です。　BenderBRodriquez

個人的な話になるが、近くの歯科医が、こんなことを言った。「スターバックスに行くのをやめました。もうしばらくたちますが、マクドナルドが新しいコーヒー豆を使っているのですが、なかなか美味しいですよ。」

（参考にしたサイト：　http://www.usatoday.com/money/industries/food/2007-12-19-starbucks-dunkin-donuts_N.htm#chart）

グロース氏の返答はこうだ。

懐疑的になるのは当然のことだと思います。しかし、実際に発表される、住宅販売件数などのデータに不審な点があるのではありません。問題は、アナリストの予想です。データを都合よく解釈して、意図的に明るい見方を発表していますから、マスコミはもっと注意を払って、彼らの言うことを報道しなくてはいけません。

アメリカで住宅が売れた場合、管轄の郡役所に、売れた値段を報告することが、法律によって義務付けられている。だから、役所に行って過去の販売価格を調べれば、どのように価格が推移しているかが分かる。しかし、全米不動産業協会のアナリストを例に挙げたように、役所の記録だからといって単純に鵜呑みしてはいけない。

こんな、ウォールストリート・ジャーナル紙の報道がある。要点だけ抜粋してみよう。

・役所の記録によれば、ＫＢホームはデンバー近郊にある新築タウンホームを、１９万６０００ドルで今年１月販売した。しかし、当然これは記録に載っていないが、ＫＢホームは第三者に２万７６００ドルの現金を支払い、結局この金はタウンホーム購入者の手に入っている。だから正確に言えば、販売価格は１９万６０００ドルではなく１６万８４００ドルだ。

・数カ月前、ワシントン州のタコマでは、こんなことが起きている。届けられた住宅価格は４７万９０００ドルだが、建築業者は販売促進策として、２万ドル相当のハーレーダビッドソンを付けた。しかし、購入者はオートバイに興味は無かったため、住宅価格を２万ドル下げることになった。ようするに、実際の販売価格は、届けられた値段より２万ドル低かったわけだ。

まだ他の例が記されているが、住宅市場のスランプで、業者はあの手この手を使って物件を売ろうとしている。どの程度の頻度で、事実上の販売価格と、役所に届けられた価格の違いが発生しているかは分からない、とウォールストリート・ジャーナル紙は記しているが、既にこのような弊害が起きている。

物件価格を見積もる方法として、ＡＶＭというコンピュータプログラムが利用されている。これは、最近売られた物件価格（役所に届けられた価格）や、他の条件を合わせて住宅の評価額を算出するものだ。このプログラムを使って、上記したデンバー近郊にある新築タウンホームを見積もってみると、１９万１２７４ドルという結果が出てくる。住宅市場の不振が続き、届けられた１９万６０００ドルより低い額だが、それでも事実上販売された値段より約１４％高い。

暑い寒い、高い低い、と物事には二つの顔があるが、不動産業界は建て前と本音が、かなりはっきりしているようだ。付け加えれば、業者が住宅購入者に現金を払った場合、そのことは関係した住宅ローン会社に報告されなくてはいけない。

（参考にしたサイト：　http://www.slate.com/id/2180063

http://online.wsj.com/article/SB119803038237438417.html）

毎日のように、金融業界の暗い見通しが報道されているが、まるでそれに賛成するように、３８％のエコノミストが米国の不況を予想している。（３８％は、ここ３年間で最高の数値。）どうやら、マスコミだけでなく、専門家もパニック状態のようだ。

しかし、ハンソン氏は、トムソン・ファイナンシャルから、興味深いデータを見つけた。

大きく売り叩かれた金融機関のインサイダーたちは、積極的に自社株を買っている。例えば、１１月、金融セクターの内部関係者による自社株買い総額は９１７０万ドルにおよび、これは史上９番目の高額に匹敵する。

買っているのは、単にインサーダーだけでなく、ハンソン氏はこう付け加えている。

レッグ・メーソン・バリュー・トラストの著名ファンド・マネージャー、ビル・ミラー氏は、投資者に宛てたニュースレターで、こう書いている。「向こう５年間で最も成長する株は、現在、皆がパニック状態になっているセクター、金融関連銘柄だ。」

もちろん、頭で分かっていても、割安とはいえ、叩かれた株を買うのは易しいことではない。そこで、ジム・ジューバック氏（ＭＳＮマネー）は高配当株を狙うことを勧めている。

アメリカは不景気に陥るのだろうか？それとも、インフレに襲われるのだろうか？このように見通しがハッキリしない今日、高配当銘柄が魅力的だ。たとえマーケットが不調になっても、高配当株は、さほど大きく下げることはない。なぜなら、株価が下がれば利回りが上昇し、配当目当ての投資家を呼ぶ結果になるためだ。逆にマーケットが好調なら、高配当銘柄は成長株のような上げは期待できないが、安定した上昇が見込める。

それでは、どの高配当銘柄が良いだろうか？ジューバック氏が挙げている中から、５銘柄を見てみよう。（数字は配当利回り）

Oneok Partners L.P. (OKS)：　６．６０％

Penn Virginia Resource Partners LP (PVR)：　６．６０％

Macquarie Infrastructure Co. Trust (MIC)：　６．５０％

Magellan Midstream Partners LP (MMP)：　５．９０％

Rayonier Inc. (RYN)：　４．４０％

ジューバック氏

（参考にしたサイト：　http://www.fool.com/investing/general/2007/12/18/panic-or-profit-whats-your-next-move.aspx?source=ihptclhpa0000001

http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/JubaksJournal/BetOnDividendPayingStocks.aspx）

・メリルリンチ

２００７年第１四半期、ファースト・フランクリン・ファイナンシャルを買収して、メリルリンチは世界最大のサブプライム不動産担保証券の引受会社になった。記者会見では、サブプライムの影響はほとんど無い、と言っていたエドワーズ氏（最高経営責任者）だが、１０月、メリルリンチは７９億ドルという膨大なサブプライムに関連した評価損を計上した。

・ハイテク・トイレ

日本では広く行き渡ったＴＯＴＯの製品だが、アメリカで、３度ほど火災が発生する、という事件が起きた。直ぐにＴＯＴＯ側は、無料で修理をし、広報担当者はこう語った。「幸いなことに、火災の発生はトイレ使用中ではありませんでした。もし使用中なら、火の位置はちょうどお尻の下です。」

・ＫＦＣ（ケンタッキー・フライド・チキン）

ユーチューブ（YouTube）で公開された、この閉店後のようすが、全米で大きな話題となった。

・ディズニーランド

スモールワールドの館内は、小さなボートに乗って見るのだが、こんな問題が起きている。太った人が乗りすぎると、ボートの沈み方が深くなり、そのためボートの底が水路の底に触れてボートが動かなくなってしまう。そこでディズニーランド側は、無料の食券と引き換えに、太った乗客にボートを降りてもらっている。

・グーグル

ベルギーの情報テクノロジー会社は、グーグルが消費者に有害となる広告を受け付けるかどうかを試してみた。これが広告だ。「あなたのコンピュータは、ウイルスにおかされていませんか？感染したければ、ここをクリックしてください。」結局、グーグルはこの広告掲載を受け付け、４０９回のクリックがあったという。

・アップル

Shea O'Gormanさん（９才）は、スティーブ・ジョブズ氏（アップル最高経営責任者）に、iPod Nanoを改善するための、いつくかのアイデアを手紙で送った。しかし、O'Gormanさんの受け取ったのは、「もう二度とアップルに同様な手紙を送らないでほしい」、というアップルの弁護士からの返事だった。

（参考にしたサイト：　http://money.cnn.com/galleries/2007/fortune/0712/gallery.101_dumbest.fortune/index.html）

さて、今週注目されるのは、大手証券会社の決算発表だ。

・ゴールドマン・サックス（ＧＳ）：　火曜
・モルガン・スタンレー（ＭＳ）：　水曜
・ベア・スターンズ（ＢＳＣ）：　木曜

モルガン・スタンレーとベア・スターンズは、既に悪い決算が予想されているが、ゴールドマン・サックスには好決算が期待されている。多くの金融機関は、サブプライム問題で膨大な損を計上しているが、報道によれば、ゴールドマン・サックスのトレーダーは、第３四半期、積極的に不動産担保証券を空売って、かなりの利益を手に入れたようだ。

掲示板に書き込まれた、一般投資家たちの声も聞いてみよう。

・金利引下げは何の役にもたっていない。それよりも、米国経済は、一旦不景気に陥って、そこから立ち上がることで、強いドルを回復できるのではないだろうか？　an-observerさん  

・an-observerさん、不景気の望みはかなうかもしれませんよ。現在銀行が直面している問題は、予想されている以上に難問だと思われます。大手金融機関は、どこも膨大な損を出していますから、そう簡単に経営状況は好転しないと思います。強いドルの回復は、今の状態だと無理のような気がします。　angelspriteさん

・なぜ、専門家は、いつもこんなことを言うのだろう？物価指数は、これこれの上昇だったが、エネルギーと食品を除けばこれだけだ。なぜ、食品とエネルギーを省いた数値の方が重要視されるのだろう？米国の一般家庭の出費は、４０％が食費、そして２０％が光熱費だ。　MACさん

・米国は反対のことをしている。インフレ懸念が台頭しているが、インフレ退治に必要なのは金利引き上げ、そして貨幣供給量を減らすことだ。　Nonsequitorさん

（参考にしたサイト：　http://www.thestreet.com/p/rmoney/revsharkblog/10394666.html

http://www.thestreet.com/p/markets/marketfeatures/10394705.html

http://www.marketwatch.com/news/story/us-stocks-seen-rocky-next/story.aspx?guid=%7B9C6AB0DD%2D9230%2D4602%2DB136%2D2242C36FB20D%7D）

上はメリル・リンチからの資料だが、これは、向こう１２カ月間以内に、アメリカが不況に陥る可能性を示したものだ。見てのとおり、５０％などという生半可なグリーンスパン氏の意見とは違い、１００％という数値が表示されている。確率が５０％と１００％では、言うまでもなく、将来に対する準備が大きく変わってくる。

さて、サブプライムや信用収縮ばかりが報道されていたが、二日連続の予想を上回る結果で、投資者たちはインフレの心配をし始めた。木曜に発表された生産者物価指数（１１月分）は、予想された＋１．５％を超える＋３．２％、そして金曜の消費者物価指数は予想された＋０．６％を上回る＋０．８％だった。

問題は、物価高は原油やエネルギー価格だけでなく、衣料品や薬などの他のセクターに広がっていることだ。現に、食品とエネルギーを除いたコア物価指数は、１月以来の高レベル＋０．３％に達した。来月も金利引き下げが期待されているが、このようにインフレ率が上昇していては、連銀は動くことができない。

イースタン・インベストメント・アドバイザーズの、ローズ・グラント氏は、こう述べている。「低迷する住宅市場に加え、エネルギー価格の上昇ですから、以前の四半期のような個人消費を望むのは無理でしょう。」この見方を肯定するように、全国小売連盟（ＮＲＦ）は、今年の米国小売売上は、２００２年以来の低い伸びになりそうだ、と予想している。

下降する経済、そして上昇するインフレ率、スタグフレーションを心配する声も聞こえて来る。

（参考にしたサイト：　http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=20601087&sid=aa6f2BjVK5ko&refer=home

http://bigpicture.typepad.com/comments/2007/12/reccession-odds.html

http://www.marketwatch.com/news/story/consumer-inflation-runs-quickest-pace/story.aspx?guid=%7B1F346596%2DFCB3%2D4D7F%2DA3FB%2D0494A9B9C16D%7D）

先ず、必要なのはMSN Money Investment Toolbox（無料）だ。下記からダウンロードできる。

MSN Money Investment Toolbox

Ｔｒｙ Ｉｔ Ｎｏｗ！の下をクリックして、次の画面でI See the Chart をクリックする。

それでは、銘柄選択に必要な条件を説明しよう。

１、時価総額は１０億ドル以下　Market capitalization <= $1,000,000,000

２、１２カ月のレラティブ・ストレンクスは５０以上　１２-month relative strength >= 50

３、６カ月のレラティブ・ストレンクスは５０以上　６-month relative strength >= 50

４、３カ月のレラティブ・ストレンクスは７５以上　３-month relative strength >= 75

５、株価は５０日移動平均線より上にあること　Last price >＝ 50-day moving average

６、株価は５ドル以上であること　Last price >= $5

７、株価は２０ドル以下であること　Last price <= $20

８、株主資本利益率（ＲＯＥ）は５以上であること　Return on equity >= 5

９、負債資本比率は０．１５以下であること　Debt to equity ratio <= 0.15

１０、年間収益成長率は２０％以上であること　Rev growth ＹＴＤ vs. ＹＴＤ >=20

１１、来年予想される一株利益は１５％以上の伸びがあること　EPS growth next Ｙｒ >= 15

１２、向こう５年間で予想される一株利益は、年平均で１５％以上の成長があること　EPS growth next ５ Ｙｒ >= 15

上記を全て入れると、こうなる。

あとは、Ｒｕｎ Ｓｅａｒｃｈをクリックするだけ。下記が、全条件を満たす小型株だ。

（参考にしたサイト　http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/SimpleStrategies/10SmallStocksForAHappyNewYear.aspx?page=1）