パン、牛乳、バター、アイスクリーム、どれもこれも高くなった。専門家の話によれば、食品価格に見られる５年周期を考慮すると、あともう２年ほど値上がりが続く可能性があるという。しかし、なぜこんなに食べ物が高くなったのだろうか？
１、中国、インド、マレーシアなどの途上国の消費者平均収入が上がり、以前よりも食べる回数が増えただけでなく、広範囲にわたる食品需要が上昇した。特に、肉、卵、ミルクの需要が大きく上がっていることを、パデュー大学のクリス・ハート氏は指摘している。
２、過去４年間の不順な天候で、オーストラリア、南ヨーロッパ、ウクライナ、そしてアメリカの農産物の生産量が減った。米国農業会連合の、ジム・スタートウェル氏は、こう語っている。
「麦と酪農製品の主要生産国であるオーストラリアが、長期間にわたる干ばつで、麦やミルクの輸出が大幅に減ってしまった。」
３、ドル安の影響で、海外への米国農産物の輸出が増大した。そのため、米国内の余剰農産物が減り、米国内の食品価格を上昇させる結果となった。
４、ヨーロッパとアメリカで、エタノールやバイオ燃料の需要が高まり、代替エネルギーの原料になる、トウモロコシ、大豆、サトウキビなどの値段を押し上げた。
食品に限らず、物価高が顕著になった今日、この状況で恩恵を受けているのは誰だろうか？グレース・チェン氏（GraceCheng.com）は、こう述べている。
「最近の好決算発表で分かるように、クレジットカード２社、ビザ（Ｖ）とマスターカード（ＭＡ）は、間違いなく物価高の恩恵を受けている。そして、原油やガソリンの値上がりが収益に好影響になったのは石油会社だ。たとえば、エクソン（ＸＯＭ）の利益は１７％増、シェルは２５％増、そしてＢＰは６３％増だ。
食品の値上がりで、農業経営者が利益を上げている、と思われるかもしれない。しかし、大幅なガソリンや灯油などの値上がりで、苦しくなっているのが現状だ。」
こんなことを、ハート氏（パデュー大学）は付け加えている。
「食品価格の上昇は、あと２年ほど続くと思われるが、米国が食糧不足に陥る心配は無い。」
と言われても、やはり物価高は頭が痛い。少しでも安い品物を求めて、ウォルマート（ＷＭＴ）のような、ディスカウント店もインフレの恩恵を受けることだろう。
http://kabukeizainani.blogspot.com/
（参考にしたサイト：http://money.cnn.com/2008/04/30/news/economy/food_prices/index.htm?postversion=2008043016
http://www.gracecheng.com/stocks/2008/05/01/who-is-benefiting-from-high-commodity-prices/）
予想されたとおり、連銀は０．２５ポイントの利下げを実施し、これでＦＦ金利は２％ちょうどになった。ＦＯＭＣ終了直後の声明には、これが最後の金利引き下げになる可能性を示す一文があり、少なくともしばらくこの金利が据え置かれることになりそうだ。
火曜、水曜の二日間にわたる連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）とあって、さすがに投資家たちは、模様眺めを決め込んだようだ。アナリストは、０．２５ポイントの追加金利引下げ予測し、おそらくこれが最後の利下げになるだろう、という見方も多い。
４月も終わりだ。この時期になると、米国投資家たちは「Sell in May and go away」という、５月に株を売って、相場からしばらく離れることを奨める諺を思い出していることだろう。しかし、最近回復の兆しが見え始めたマーケットを考えると、本当に５月に売ることは正解だろうか？
今回の不景気は、いつもと様子が違う。ひょっとすると、予想以上に傷は深いかもしれない。ピーター・バート氏（コラムニスト）は、アナリストは失業率、新規雇用、とさまざまなデータを分析しているが、肝心なものを見落としている、と言う。少し氏の話を聞いてみよう。
不況に左右されないはずのアダルト産業に異変が起きている。特に目立つのはアダルトＤＶＤの売上だ。地域によってバラつきはあるが、平均で１０％から３０％ほど売上が落ちている。
オンラインのアダルト・サイトは、たしかに膨大なヒット数がある。しかし、売上の方は下降基調になり、サイト経営者は頭が痛い状態だ。こんな状況だから、とうぜんコスト削減が実施され、ただでさえ少ないアダルト映画の制作費も削られている。
アダルト業界が不振とは知らなかった。では、お馴染みのアダルト銘柄を見てみよう。
プレイボーイ（ＰＬＡ）週足
萎えた感じだが、底固めをしているようだ。月足に移ろう。
長期サポートレベルのテスト中だ。もちろん、これだけでは下げ止まったかもしれない、といった程度の結論しか出せない。
一つ面白い材料がある。
（資料：moneycentral.msn.com）
上は、２００７年１２月３１日にレポートされた、プレイボーイ株を保有する主な機関投資家リストだ。青で囲ったところに注目してほしい。０．０は持ち株数に変化は無く、８．０なら、その機関投資家は持ち株を８％増やしたことを示す。逆に赤の数字なら、その機関投資家は、持ち株を減らしたことになる。
見ての通り、機関投資家による買い足しが目立つ。株が、サポートライン（月足参照）を割らない、という保証は無い。しかし、機関投資家の動きを見る限り、長期投資として行けるかもしれない。繰り返しになるが、行けるかもしれない。これだけ無料動画サイトが氾濫すると、プレイボーイには、かなり画期的な案が必要だと思う。
（参考にしたサイト： http://www.variety.com/VR1117984246.html）
先ず、ここ１年間の原油の動きを見てほしい。現在１バレル１２０ドルに迫り、特に２月に入ってからの上げ方が急激だ。とうぜん疑問になるのは、いったいいくらになったら、経済に決定的なダメージを与えるのだろうか？
それでは、マーケット・インサイダー（ＣＮＢＣ）を要約してみよう。
「米国経済が、まだ持ちこたえている原因は、ガソリンの値上がりが原油ほどひどくないためだ。しかし、この状態は長く続かないだろう」、とマーク・ザンディ氏（Moody's Economy.com）は言う。
ジョー・ラボーグナ氏（ドイツ銀行）の計算によれば、ガソリン価格が１セント上がると、消費者はエネルギー費として年間で更に１０億ドルを使うことになる。だから、たとえ政府が経済刺激策を実施しても、ほとんどがエネルギー代に取られてしまう、とラボーグナ氏は強調する。
エネルギー情報局（ＥＩＡ）は、米国のガソリン小売平均価格は、５月には１ガロン３ドル４８セント、そして一部の地域では夏までに４ドルを超えると予想している。
ここで、もう一度ラボーグナ氏の話に戻ろう。「経済刺激策で、第３四半期のＧＤＰは上向きになるだろう。しかし、私は、原油価格１００ドル突破が、経済の破壊点になったと思う。」
ダン・ヤーギン氏（ケンブリッジ・エネルギー・リサーチ）は、こんなことを指摘している。「原油が１００ドルを超えた今日、これは既に問題のある米国経済に多大な被害を与えることは間違いない。しかし不思議なことに、オイル高の悪影響が頻繁に討論されたのは、原油がまだ１バレル７０ドル台の頃だ。」
（参考にしたサイト：http://www.cnbc.com/id/23598210/）
