そろそろ底だ、割安になった株を買え！そういう非現実的なことを言ってもらっては困る。マーケットは、下げが始まったばかりだ！とにぎやかな週末だ。こういう予想があった。
June 2008 のトップ・ストーリー一覧
３％を超える木曜の下げは、さすがに投資家たちにこたえた。この大幅下落から、私たちは何を学ぶことができるだろうか？ジム・クレーマー氏（マッド・マネー）が、いくつかの点をあげているので、先ずそれから見てみよう。
単なる売り推奨ではなく、シティバンクでお馴染みのシティ・グループ（C）が、ゴールドマン・サックスのConviction Sell Listに載せられた。Convictionには、信念、確信、説得、有罪判決、という意味があるから、シティ・グループは超お勧めの売り候補銘柄リストに仲間入りしたわけだ。
ここはサポートレベルだから、少しグーグルを買ってみよう、と動き出した人もいることだろう。下の日足チャート（大引けまで約２時間）で分かるように、たしかに今回も、５４０ドル付近に走るサポートラインのテストに成功したようだ。
古い論争が、フィリックス・サーモン氏のコラムで、にわかに活気を取り戻した。どちら側にも、熱狂的な支持者がいるから、冷静さを失って感情的になってしまう人たちも多い。先ず、問題になったコラムを引用してみよう。
原油価格は、１バレル６５ドルに下落する可能性がある、というニュース速報が目にとまった。現在の原油価格は１３６ドル４０セント。高騰が続いていただけに、１０％、２０％の下げがあっても不思議ではないが、６５ドルというのは、あまりにも大袈裟な予想ではないだろうか？
原油チャートに走る２００日移動平均線は、１００ドルを超えて、１００ドル６７セントになった、とジョセフ・ラザロ氏（WallStreetItalia.com）が、金曜のコラムで書いていた。ご存知のように、２００日移動平均線は、長期トレンドを見る一方法として、多くの投資家やトレーダーに利用されている。
全米退職者協会（AARP）の調べによると、６５歳以上の人たちによる自己破産申告が、どの世代よりも著しく増加している。下記は、年齢別に見た、１９９１年から２００７年までの、自己破産申告状況だ。
万引きの増加が、USA TODAYの経済欄トップ記事だ。物価高が顕著になった今日のアメリカ、しかし、給料の方はサッパリ上がらない。困り果てた消費者は、スーパーマーケットで、今夜の食べ物を万引きしている、というどうにもやりきれない報道だ。
２００７年、米国消費者は２００６年を１２％上回る、１６８億ドルに相当するボトル入りの水を買った。しかし、業界誌Beverage Digestによれば、この上昇率は最近１８年間で最も低い伸びだ。テキサスに在住する、へザー・ケネディーさんは、こう語っている。
maoxian.comに、こんなことが書かれていた。
「１５分足、週足、日足、どれもダウントレンドだ。しかし、中国には株指数の先物が無いから、このドラマチックな下げ相場で空売ることができない。」そして、このチャートが載せられていた。
９時少し前、原油は１バレル１３９ドルを突破して、高値を更新した。昨夜、サウジアラビアが原油を増産する、というニュースが報道されていただけに、弱めの寄付きを期待する人たちが多かった。フィル・フリン氏（アラロン・トレーディング）は、こう語っている。
ビジネス・コンサルタント、ハワード・ダビドウィッツ氏は、米国消費者の金の使い方に、顕著な変化が見られるようになったと言う。景気が低迷する今日、衝動的な買い物が大幅に減り、消費者たちは本当に必要な物だけを買うようになった。それでは、実際に金の使い方は、どう変わったのだろうか？
「今朝のニュースが示しているのは、状況は悪化していない、ということです」、とフェデレーテッド・インベスターズのリンダ・ジュッセル氏は言う。何故、そんな結論を出したのだろうか？
インフレ問題が手に負えなくなる前に、連銀は金利を引き上げるべきだ、というのがチャールズ・プロッサー氏（フィラデルフィア連銀総裁）の発言だ。氏は、連邦公開市場委員会の一員でもあり、最近２回の金利引下げには反対していた。
最近４週間で、石油の供給量が２４００万バレル近く減ったというニュースで、先物市場では原油が４．８％も上がっている。これで、またガソリンが高くなりそうだが、ジョン・パーソン氏（ナショナル・フューチャーズ・アドバイザリー・サービス）はこう述べている。
ボブ・ファーレル氏は１９７３年、１９７４年の厳しい下げ相場、１９８７年の暴落、そして１９９０年代後半のインターネット株バブルを、最前線で目撃したマーケットのベテランだ。早速、氏が語る、マーケットに存在する１０の法則からいくつか見てみよう。
（asahi.comから ）
「経済産業省の北畑隆生事務次官は９日の記者会見で、原油高騰で途上国や国内の運輸や農漁業者が苦境に陥るなか、『投機筋など金融関係者は巨額の利益を得ている』と批判。『３週間前の会見では割り切れないと言ったが、今や怒りに近いものを感じる』と述べ、怒りの矛先を米系証券大手の投資行動に向けた。
先ず、証券株の動きを示す、証券セクター指数（XBD)の週足チャートを見てほしい。最も嫌われているセクターとあって、下降する２０週指数平滑移動平均線が壁になり、明確なダウントレンドだ。（注：MACDのヒストグラムには、ダイバージェンスが起きている。）
変だ、どう考えてもおかしい、と今朝発表された雇用統計を疑問視する声が多い。報道したジャーナリストたちも、首をかしげていると思うが、記事を要約すると、５月、米国の失業率は大幅に上昇したが、雇用者数は思ったほど悪化しなかった、ということになる。
５月、ウォルマート（WMT)の売上は、アナリストが予想していた＋１．６％を大きく上回る、＋３．９％という好結果だった。ウォルマートは世界最大の小売業者として知られ、大幅安売りを武器にする、大手デパートの強敵だ。（注：＋３．９％には、ガソリンの販売は含まれていない。）
高いガソリン代を払って遠出をするよりも、週末は家で本を読もうという方々のために、人気ブロガー、クリス・ぺルナ氏は、トレーダーたちに次の本を奨めている。
なかなか回復しない米国住宅市場、とうとうこんな広告が登場した。場所はカリフォルニア州のエスコンディード。馴染みの無い地名かもしれないが、サンディエゴ・ワイルド・アニマル・パークの近くだから、観光バスがよく通る小さな町だ。
月曜の寄付き前、メリル・リンチ（MER）、モルガン・スタンレー（MS)、そしてリーマン・ブラザーズ（LEH)の大手証券会社が、スタンダード・アンド・プアーズ社（S&P)によって格下げされた。既に膨大な評価損が計上されているが、不良債権問題は完全に片付いておらず、金融業界の先行きは暗い、というのが格下げ理由だ。
６月の相場は荒れそうだ、とシティ・インベストメント・リサーチの、ローリー・カルバシナ氏は言う。理由は、ラッセル指数を構成する銘柄が入れ替えになり、当然の結果として、ミューチュアルファンドによる持ち株の調整が予想されるためだ。