いよいよ、大リーグの公式戦が始まる。今年も、日本人選手たちの活躍が楽しみだ。週末のコラムで、投資家はチームスポーツから学べることが１０ある、とジェフリー・ストレイン氏（SavingAdvice.com）が書いていた。いくつか見てみよう。
March 2008 のトップ・ストーリー一覧
現在、米国のダウ指数は１２２１５付近で推移している。信用収縮、インフレ、不景気、と心配材料が多いだけに、マーケットは本格的な下げ相場に入る、と言う人たちも多い。しかし、信じられない記事があった。リチャード・バンド氏は、早ければ年末までに、ダウ指数は１６０００に達すると言うのだ。
プラス０．６％。これは、木曜に発表された、米国ＧＤＰ第４四半期の最終結果だ。第３四半期は、年率換算で４．９％の成長があったから、いよいよ米国経済の失速が明瞭になった。
マーケットは底を打ったのだろうか、という質問を頻繁に聞くようになった。サブプライム問題、信用収縮、インフレ、不景気、と心配事は多いのだが、経営難に陥っていたベアー・スターンズの救済買収ニュースで、一先ず悪材料は出尽くした、と結論する投資家が現れ始めている。
原油の値上がりで頭が痛いのは航空会社だ。１０月、１バレルあたり８０ドル以下だった原油は、先週瞬時１１０ドルを記録し、現在１００ドル７０セントで取引されている。下が日足チャートだ。
ベアー・スターンズのニュースと並んで、もう一つ話題になったのは、２．９％増となった２月の米国中古住宅販売件数だ。さっそくジョエル・ナロフ氏（ナロフ・エコノミック・アドバイザーズ）は、「住宅価格の下げは続いているが、販売件数に底打ちの兆しが見える」、と慎重な楽観論を発表した。
月曜のマーケットで注目されるのは、大手証券ゴールドマン・サックス（ＧＳ）、そしてリーマン・ブラザーズ（ＬＥＨ）だ。理由を説明する前に、まず両方の日足チャートを見てみよう。
聖金曜日、ということで株式市場は休み。株中毒の人には、辛い週末かもしれない。そこで、そんな人たちのために、一つ面白いブログを紹介しよう。少しは、中毒症状を和らげることができるはずだ。
ＵＳＡ ＴＯＤＡＹに、上位１０人のエコノミストによる、米国経済の予想が載っていた。と言っても、単に二つの質問に回答しているだけだから、ごく簡単なものだ。質問１は、２００８年、連銀はＦＦ金利をどこまで下げるだろうか？（現在２．２５％）質問２は、２００８年、米国は不景気に陥るか、というものだ。
待望された大型新規公開株、クレジットカードでお馴染みの、ビザの取引が始まった。公募価格は４４ドル、５９ドルの初値をつけて、好調なスタートを切った。上場先はニューヨーク証券取引所、Ｖという勝利を想像させる、縁起の良い一文字がビザのティッカー・シンボルだ。
１８日の連邦公開市場委員会で、ＦＦ金利と公定歩合が、それぞれ０．７５ポイント引き下げられた。
３月１０日、北京オリンピックのマラソン金メダル候補だったハイレ・ゲブレセラシュ選手は、北京の大気汚染が健康に悪影響を及ぼす恐れがあることを理由に、競技不参加を表明した。中国の大気汚染は、何度かニュースで聞いたことがあるが、トップランナーが気にするほど汚れているとは知らなかった。
先日、「不審なオプション取引」と題して、ベアー・スターンズの、あまりにもタイミングの良すぎるプット・オプション買いについて書いた。しかし、私の説明不足で誤って解釈された部分があったので、さっそく書き足したいと思う。
１８日は連邦公開市場委員会だ。更なる金利引下げが予想されているが、どんなに利下げをしても、米国経済は、そう簡単に回復できる状態ではない、という見方が目立つようになった。
倒産は有りえない、と噂を否定していたが、けっきょく何のことはない。噂は事実に近かったのだ。ＡＰ通信によると、ニューヨーク連邦準備銀行とＪＰモルガン・チェースが共同で、不動産ローン債権担保証券で膨大な損を出しているベアスターンズ（投資銀行）の救済に乗り出すことになった。
グーグル（ＧＯＯＧ）の日足チャートを見てみよう。１１月７日、７４０ドルを超えていた株価は、現在４４０ドル台で取引されている。注目したいのは、アナリストの推奨状況だ。
「ベアマーケットのラリーは騒がしい」、と投資アドバイザーのギャリー・カルトバウム氏は言う。火曜、米国株式市場は約６年ぶりに見る大幅上昇を記録し、言うまでもなく投資家たちはホッと一息だ。早速、マーケットの底打ちを宣言する人も現れているが、カルトバウム氏は、こんなデータを提示している。
米国消費者は節約ムードだ、と昨日書いたが、それでは消費者たちは実際にどう家計をやりくりしているのだろうか？lifehack.orgが、読者からアンケートを取ったので、回答をいくつか見てみよう。（冗談のような回答もある。）
先週金曜の発表で分かるように、アメリカの雇用状況悪化が顕著になり、失業を心配する人たちが増えている。こんな世相を反映して、金融サイトには不景気対策の特集が目立つようになった。たとえば、スマート・マネー・ドット・コムを見てみよう。
低迷する株式市場とは裏腹に、原油が、連日のように高値を更新している。ドル安に対する防衛策として、海外の投資家が積極的に原油を買っている、と報道されているが、どちらにしても高い原油は消費者に迷惑だ。
２月の米国新規雇用者数は、アナリストが予想していた２万人増とはほど遠い、マイナス６万３０００人という結果だった。ＩＤＥＡグローバルのジョセフ・ブルスエラス氏は、早速こう書いている。「パーティーは終わった。アメリカは不景気だ。」
悪いニュースばかりが目につく。たとえば、第４四半期、米国世帯資産は５３３０億ドルの減少になり、２００２年以来初めてのマイナスになった。そして、これも第４四半期になるが、差し押さえとなった住宅が、ここ２２年間で最高のレベルに達した。まったく暗い話だが、こんな記事があった。
マーケットが不安定な今日、投資家はバリュー株に焦点を合わせた方が良い、とアドバイスする人たちが多い。ようするに、収益、成長などを考慮して割安な株を狙え、ということだ。しかし、ベアマーケットになってしまったら、バリュー株も叩かれるのではないだろうか？
スタンダード・アンド・プアーズ社のアナリスト、サム・ストーバル氏によると、１９４５年以来、３月のマーケットが高くなる確率は約７割ほどある。しかし、４カ月連続で下げているダウ指数を見ると、今月も下げるかもしれない、と心配している人も多い。
どのサイトへ行っても、ドル安を伝えるヘッドラインが目につく。例を挙げれば、「ドル下落で原油は新高値」（ＡＰ通信）、「円急騰、東京株式市場大幅安」（ダウジョーンズ）、などがある。とうぜん疑問になるのは、なぜここに来て、ドルの下げ方が急ピッチになったのだろうか？
アメリカの経済は、思っている以上に悪くなりそうだ、と考え直す人たちが増えている。１００ドルを突破した原油、それにガソリンの値上がりが悪影響になるのは言うまでもないが、今回指摘されているのは物価ではなく、変化が明確になった消費者の態度だ。説明しよう。
著名アナリストが、Ｂ社を格下げする可能性が高い、と証券業界に詳しい人から聞いたら、あなたはどうするだろうか？もちろん、仮の質問だから、内部情報といったことは気にしないで答えてほしい。言うまでもなく、人気アナリストには一時的に株価を動かす力があるから、ほとんどの人たちは、実際に格下げが発表される前に、その株を売ることだろう。