職を失ったと言っても、プリンス氏を、米国の一般サリーマンと比較することはできない。過去４年間で得た報酬は５３１０万ドル（約６０億円）、それに９４００万ドル相当（約１０７億円）のシティグループ株も保有しているから、貧困生活に陥る可能性は皆無だ。
usatodayに寄せられた読者のコメントに、こんなものがあった。
「覚えてますか？高金利クレジットカードを始めたのはシティグループです。こんな会社は倒産してしまえば良いのです。」 jtwtさん
フォーチュン誌の報道によれば、現在米国消費者が抱えるクレジットカードの借金は、史上最高の９１５０億ドルに達している。金額的には、問題になっているサブプライムと、ほぼ同額だ。ドイツ銀行のアナリスト、マイケル・メーヨー氏は「クレジットカードは、先天的時限爆弾のようなものですから、状況を慎重に監視しなくてはいけません」、と述べている。
最悪のシナリオを、ピーター・ガンベル氏（フォーチュン誌）は、こう説明している。
不動産担保証券や債務担保証券のように、消費者によるクレジットカードの借金も証券化されている。既に、月々の支払いが不可能になった人たちの数が増え始めているが、これが急ピッチに増え続けると、単に銀行が損をするだけでなく、債務担保化された証券価格が下がる。担保化された証券の下げが進めば、投資していたヘッジファンド、ミューチュアルファンド、それに年金ファンドが損を出すことになり、場合によってはサブプライムと同等の混乱になるだろう。
このシナリオは現実性を欠く、と非難するアナリストは多い。しかし、ガンベル氏はこんな例も挙げている。
アメリカとイギリスの状況がよく似ている。違いは、住宅市場のピークが早かったイギリスは、金融周期的には、アメリカより約１８カ月先を進んでいることだ。２００５年の終わり頃から、イギリスでは、クレジットカードの支払いが不可能になった人たちの数が５０％以上増え、銀行の評価損も大幅に上昇した。
更に、先月のアンケートによれば、イギリスの住宅保有者の６％は、クレジットカードで月々の住宅ローンを払っている。言うまでもなく、自殺的な行為だと思う。こんなイギリスでの状況が、大西洋を越えて、アメリカに上陸しないことを願うばかりだ。
（参考にしたサイト：http://www.usatoday.com/money/companies/management/2007-11-04-citigroup-prince_N.htm
