なぜ、株や先物のトレードで損をするのだろうか？間違ったやり方をするからだ、と簡単に片付けないで、少し考えてほしい。手法そのものが悪いのだろうか、それとも、単に売買タイミングの問題だろうか？
September 2007 のトップ・ストーリー一覧
最近、ブライアン・シャノン氏（スイング・トレーダー）の、マーケット・コメントを読むようになった。（正確には、見るようになった。）一日を振り返って、チャートだけでマーケットを解説する内容だから、正にトレーダー向きだ。さて、このシャノン氏、こんなことを先ほど書いていた。
「この会社、買収されるらしいですよ」、などと聞くと、つい欲に負けて買ってしまうものだ。噂だけを集めた株サイトがあるくらいだから、よほど「買収」という言葉は魅力的なのだろう。ということで、噂の銘柄をいくつか紹介しよう。
The Psychology of Trading （トレードの心理）の著者、ブレット・スティーンバーガー氏のオフィスに、一人の男性が相談に訪れた。不機嫌な顔を見ただけで、かなりの損を出していることが、スティーンバーガー氏には直ぐ分かったようだが、男性はこう話し始めた。
イメージ・トレーニングでダイエットに成功した、ゴルフのスコアが向上した、などといった話を聞くことがある。単にスリムな身体になった自分を、明瞭に頭の中で描くだけでなく、生き生きと行動している自分を実感することも大切らしい。そこで今日は、デイトレーダーのためのイメージ・トレーニングを探ってみよう。
週末、経済番組を独占した話題は、大幅金利引き下げ、ドル安、そして急騰する金の三つだ。マイケル・シェルドック氏（シトカ・パシフィック・キャピタル・マネージメント）が、興味深いデータを挙げているので、先ずそれから見てみよう。
デイトレードの最も魅力的なことは何ですか、とtraderdaily.comは、２５００人のトレーダーに質問した。結果は、６３％が金（利益）、そして３７％がスリルと答えている。「トレードで勝つ。ゾクゾクする仕事です。このスリルに値段を付けることはできません」、とルイス・ルビオさんは言う。次の質問へ移ろう。
テレビでは、ドルが暴落する、と朝から騒いでいる。ニュースもビジネスである以上、センセーショナルな内容になってしまうのは仕方ないが、事の発端はサウジアラビアだ。
好きなことなら何時間でもすることができる。しかし、会社の仕事となると、全てが面白いわけではない。もちろん、公務員、主婦、自由業、誰でも時々嫌なことをしなくてはいけない。嫌いなことはしない、と恵まれた環境にいる人なら話は別だが、今日はやりたくないことを成し遂げる方法を考えてみよう。
さて、予想どおり利下げが実施され、短期金利は４．７５％になった。それでは、何を買ったら良いのだろうか？さっそく、エキスパートたちの意見を調べてみた。
皆、口を揃えたように、火曜のＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）では、２５から５０ベーシス・ポイントの金利引き下げがあると言う。こんなに同じ意見ばかり聞こえてくると、とうぜん気になるのが、利下げは必要ないと主張する少数派だ。
今週の焦点は、何と言っても、火曜の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）だ。どのアナリストに質問するかで回答はマチマチだが、０．２５から０．５０ポイントの金利引下げが予想されている。とうぜんの疑問は、もし本当に利下げが実施されたら、はたしてマーケットはどう反応するかだ。
いよいよ、プロ野球シーズンも大詰めになった。大リーグでプレイする選手には、言うまでもないが、一つの共通点がある。チームの中には、３割打者もいれば、全く冴えない２割ギリギリの打者もいる。しかし、打率に大きな差があったとしても、彼らは皆、大学や高校ではスーパー・スターだった。
ニューヨーク市長、マイケル・ブルームバーグ氏は、貧困問題解決に向けて少し変わったプログラムを開始した。まだ試験段階だが、２５００世帯が対象になり、年間最高で一世帯５０００ドル（約５７万７０００円）までの補助金が支払われる。企業からの寄付が補助金として使われるのだが、早くもこのプログラムはニューヨークだけでなく、全米に論争を引き起こしている。
自社株買い戻しは、本当に良いニュースだろうか？企業が、市場から自社株を買えば発行済み株数が減り、結果的に一株あたりの利益が向上する。と聞くと好材料のように思えるが、こんな報道があった。
ヤフー・ファイナンスが新しくなった。「なかなか興味深いコンセプトだ」、とバリー・リットホルツ氏（リットホルツ・リサーチ）は言うが、先ず、その「興味深いコンセプト」を見てみよう。
株価の割安、割高を判断する一方法として、株価収益率（ＰＥＲ）が多くの投資者に利用されている。低ＰＥＲ＝割安、と一般的に解釈されているが、もちろんＰＥＲだけに頼った投資は危険だ。そこで今日は、ビンセント・マオ氏（インベスターズ・ビジネス・デイリー）が選んだ、有望低ＰＥＲ銘柄を紹介しよう。
アメリカ人にとって、忘れることができない９月１１日がやって来る。信じられない光景だった。テロリストは、旅客ジェット機を使って、世界貿易センターを襲った。事の重要性を考慮して、一時的に株式市場は閉鎖されたが、世界的な株安を回避することはできなかった。おそらくビンラディンは、株を大量に空売って儲けたのだろうな、と憶測する人たちが多かったが、実は今日、株式市場に似た不審な動きが見られると言う。
「とにかく悪い結果でした」、とエコノミストのジョシュア・シャピロ氏は言う。アナリストたちは、非農業部門新規雇用者数（８月分）が１１万増えることを予想していたが、実際は４０００減だった。新規雇用者数が、マイナス成長になるのは約４年ぶりだ。
先日少し触れたが、米国大企業の最高経営責任者の年収は、一般社員の３６４倍に相当する。言い方を換えれば、最高経営責任者は一日で、一般社員の３６４日分の収入を手に入れるわけだ。さて、これは不公平だろうか？マイケル・ブラッシュ氏（経済コラムニスト）は、こんなことを指摘している。
肥満の国アメリカ。比喩ではなく、とにかく太った人が多い。それでは、さっそく質問しよう。アメリカで、もっとも肥満人口が多いのは、どの州だろうか？Ａ、ミシシッピ州 Ｂ、コロラド州 Ｃ、アリゾナ州
さて、９月のマーケットが始まった。何を買おうか、と投資者たちは情報収集に忙しいが、歴史的に見ると、９月は冷たい月だ。１９５０年から現在までを振り返ると、ダウ指数は平均で１．０％の下げ、そしてＳ＆Ｐ５００指数は０．７％の下げになり、９月は１年で最も成績が悪い月だ。
子どもが親を頼りにするように、大人は困った時、その道の専門家にアドバイスを求める。現在の難問は、何と言ってもサブプライムと信用収縮だが、エキスパートたちはどんなコメントをしているだろうか？いくつか見てみよう。
アップルはＡＡＰＬ、フォードはＦというように、株価を調べるにはシンボルが必要だ。General Motorsのように、単に頭文字をとってＧＭという単純なシンボルもあるが、中には訳の分からないものがある。
月曜は労働者の日、アメリカは連休だ。労働と聞くと、つるはしやシャベルを持って一生懸命に働く、というイメージがある。オフィス勤めの人も、たしかに労働者だが、何か表現が間違っているような気がする。ということで、今日は、アメリカ人の職業観を探ってみよう。