４月以来、毎日３０万の新規口座が、証券会社に開設されている。アメリカではなく、中国の話だ。１日３０万、１週間で１５０万、たしかに人口の多い国だが、まるで猫も杓子も、といった様相だ。とにかく、なにかと話題になる国だが、アメリカでは中国に対する反感が高まっている。
June 2007 のトップ・ストーリー一覧
内部関係者が買っている、と聞くと、私も買ってみようか、という気持ちになる。何と言っても、会社内の事情に詳しいインサイダー、彼らの動きは注目されるものだ。そこで今日は、内部関係者に関する、少し変わったサイトを見てみよう。
７月４日は独立記念日。いよいよ、本格的な夏休みだ。とうぜん出来高が減り、株式市場は、やや閑散とする季節だが、狙える銘柄が無くなってしまうわけではない。そこで今日は、いったいどこからこんな株を見つけてきたのだろう、といつも評判の、ヒラリー・クレーマー氏が注目している銘柄を見てみよう。
９勝５敗、防御率は４．０１、と聞いただけで松坂大輔を思い浮かべた人は、かなりの野球ファンだ。Ｄｉｃｅ Ｋのニックネームで大リーグにデビューした松坂、この勢いだと、２０勝もあるかもしれない。いきなり野球の話で始めたが、経済誌フォーチュンは、シカゴ・カブスを取り上げている。少し内容を見てみよう。
ほぼ予想どおりだった、というのは良いニュースだろうか、それとも悪いニュースだろうか？先ず、実例を挙げよう。月曜のマーケット開始３０分後、５月分の中古住宅販売件数が発表された。アナリストの予想は、年間通算で６００万件、結果は５９９万件だった。さて、これは住宅関連銘柄の買い材料だろうか？
今週の焦点は、２７-２８日に予定されている連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）だ。多くのアナリストは、今回も金利据え置きを予想しているが、ブリーフィング・ドット・コムのディック・グリーン氏は、こう説明している。
株の比重を減らせ、とトップクラスの成績を誇るニュースレター、バリュー・ラインが警報を発した。といっても、ポートフォリオの８０％を占めていた株を、７５％に落とせということだから、いぜんとして株に対して強気な姿勢だ。しかし、こんな反論もある。「本当に強気なら、株の比率を下げる必要はない。ひょっとしたら、ここは天井かもしれない。」それでは、今こそ真剣に国債投資を考えるべきだろうか？
サブプライム融資問題を読み間違え、大手証券ベアスターンズの運用するヘッジファンドが、大きな損を出している。これで、ベアスターンズの四半期決算に悪影響を及ぼすことは間違いないが、結果的には一般消費者も被害を受ける可能性があるという。
巨大な資金に物を言わせて、競争相手を叩いてきたマイクロソフトだが、グーグルだけはそう簡単にいかない。４月、マイクロソフトの新オペレーティングシステムＶｉｓｔａは、独禁法に違反するとして、グーグルは司法省に提訴した。そして今朝、多くの投資者は、マイクロソフト側が折れたことを知った。
夏休み、本格的な旅行シーズンだ。旅行といえば飛行機だが、アメリカでは、航空会社に対して苦情を訴える人が増えている。３月の統計を見ると、１０００人中８人の旅客が、手荷物の紛失や破損に関する苦情を訴え、この数は去年、１０００人中６人弱だった。
一つのタイムフレームだけを見ていたのでは、全体の動きを、うまくつかむことができない。たとえ１５分足チャートが強い上昇を展開していても、６０分足チャートが下向きなら、それは単なる一時的なプルバックに終わることが多い。そこで今日は、４つのタイムフレームの併用について復習してみよう。
国債利回りは、更に上昇するだろうか、それとも、この辺がピークになって一旦下げるだろうか？これが、週末一番の話題だ。２００２年以来の高水準に達した利回りは、米国経済に悪影響を及ぼし、結果的に株安を生み出す、という意見を支持する人たちもいるが、こんな統計がある。
どうしたらよいでしょうか、とアドバイスを求めるメールが、ミューチュアルファンドの専門家、ジョン・ワゴナー氏のもとに殺到している。国債１０年物利回りは５％を突破し、利回りと逆関係にある、国債価格が大きく下がってしまった。さっそく、氏の意見を聞いてみよう。
上昇が続く国債利回りの影響を受け、住宅ローンの金利が、２００６年７月以来の高水準、６．７４％に達した。米抵当銀行協会のエコノミスト、ダグ・ダンカン氏は、年末までには７％を記録する可能性がある、と述べている。言うまでもなく、住宅市場には悪材料だが、金利の上昇は、株にどのような影響を与えるだろうか？
早ければ今月中に、連銀は金利を引き上げる可能性がある、とエコノミストのアーウィン・ケルナー氏は言う。さっそく、話を聞いてみよう。
世界的な金利上昇を反映して、国債の売りが、なかなか止まらない。お陰で、５月１日、４．６４２％だった国債１０年物利回りは、現在５．２％を超えている。株の投資家には、一つ悪材料が増えてしまったわけだが、だからと言って、心配ばかりしているとストレスがたまってしまう。そこで今日は、トレーダーたちも利用している、ストレス解消方法を紹介しよう。
国債利回り５％突破で、インフレ懸念が深刻化した今日、投資者たちは高配当銘柄を見直している。安定した、高い配当金を支払い続けている企業は、一般的にビジネス歴が長く、きびしい競争を生き抜いてきた実績がある。単に配当利回りだけでなく、他の要素も含めて選出された、高配当銘柄トップ１０を見てみよう。
先日発表されたレポートによれば、ブッシュ大統領は、ほとんど株に投資していない。現に、大統領の個人資産の中で、株の占める割合は４％ほどだ。残りの９６％は、定期預金、マネーマーケット・ファンド、それに国債などだから、正に超保守的と言うしかない。
新月の日と、満月の日を比べると、前者の方が株が上昇しやすいことを先日話した。それでは、株を買うなら何曜日が良いだろうか？さっそく、ストック・トレーダーズ・アルマナックから発表された統計を見てみよう。
とうとう、国債１０年物利回りが５％を超え、株の売り材料になった。いよいよ、下げ相場が始まるのだろうか？ファンドマネージャーの、マイケル・チャーチ氏は、こう述べている。「歴史的に見れば、５％は低レベルです。５％突破は投資心理に影響を与えますが、これだけでは、株式市場から完全撤退する理由になりません。」
欧州中央銀行は、金利を４％に引き上げ、これで米連銀による金利引下げの可能性がほぼ無くなった。現に、フェデラル・ファンドの先物オプションを見ると、５．２５％から５．５％に金利が引き上げられる確率は４１％を示している。３カ月前、来年１月の金利は４．５％が予測されていたわけだから、投資心理は１８０度の方向転換だ。
投資家は、チャートパターンだけでなく、一株利益や株価収益率などのファンダメンタルズも分析する。しかし、それにもかかわらず、なぜ損を出してしまうのだろうか？遅すぎる損切りが、多くのデイトレーダーの致命傷になるが、今日は投資家が失敗する主な原因を探ってみよう。
株を買うなら、満月の日が良いだろうか、それとも新月の日が良いだろうか？馬鹿らしい質問のように聞こえるが、２００１年９月、ミシガン大学のキャシー・ユアン氏は、株と月に関するレポートを発表している。４８カ国の株式市場が対象になり、株の上昇率が勝っているのは新月の日だ。
オクラホマ州にタルサという街がある。観光客で賑わうようなところではないから、タルサと聞いても、ほとんどの人は何の景色も頭に浮かんでこないことだろう。しかし、この街が先月３０日、世界のオイル市場を一時的に混乱させた。
トレーダーと投資家の違いは何だろうか？デイトレーダーが損切りできず、株が塩漬けになると投資家が誕生する、というのはジョークだが、自分にも心当たりがあるだけに苦笑いしてしまう。「トレーダーと投資家は、手法が異なるだけでなく、心理的にも顕著な違いがある」、とブレット・スティーンバーガー氏（The Psychology of Trading の著者）は言う。少し氏の話を聞いてみよう。