しかし、この頑固なベアが、とうとう強気論を発表した。
私たちは、極めて希な現象を４月２０日と４月２５日に目撃した。この両日、ダウ工業株３０種平均、ダウ公共株１５種平均、そしてダウ運輸株２０種平均の３指数が揃って高値を記録した。これが意味することは、世界的な株高がやって来るということだ。
どうも素直に喜べない。スーパー・ベアと呼ばれる人たちは、滅多なことで強気になることはない。筋金入りの弱気論者が降参するのは、ほとんどの場合、マーケットの天井で起きるものだ。
ここで思い出すのが、先日、ポートフォリオ・マネージャー、ダグ・カシュ氏が指摘した「株が下がる１５の理由」だ。さっそく見てみよう。
１、史上最高に達するガソリン価格： これは消費者にとって増税に匹敵する。
２、米国テクノロジー銘柄の指標、シスコ（ＣＳＣＯ）のがっかりな収益見通し。
３、他のテクノロジー銘柄、ノキア（ＮＯＫ）、サンディスク（ＳＮＤＫ）、ノベラス（ＮＶＬＳ）、サンミナ（ＳＡＮＭ）などの冴えない決算発表。
４、ドル安が好影響となった、多国籍企業の活躍がなければ、現在マーケットは既に悪くなっている。
５、住宅市場の低迷は他セクターに広がる。
６、更にドル安が進む。
７、ウォルマート（ＷＭＴ）やターゲット（ＴＧＴ）の売上で分かるように、個人消費が下降している。
８、住宅ローンの借り換えが難しくなり、消費者は、まとまった現金を手に入れる手段がなくなった。
９、サブプライム融資問題は、住宅市場だけでなく、他業界へも広がっている。
１０、不動産投資信託が割高になり、配当利回りは史上最低に落ち込んでいる。
１１、航空業界、そして運送運輸セクターの予想以上に悪い収益。
１２、不利な利回り曲線で、銀行が効果的に金利利鞘稼ぎができない。
１３、経済先行指数が３カ月連続で下落。
１４、共和党の人気が落ち、次は民主党の大統領が当選する確率が高い。そうなると、企業に課される税金が引き上げられそう。
１５、投機熱が冷めない新興市場。
http://www.thestreet.com/markets/activetraderupdate/10356178.html）
