Tuesday November 7, 2006

来年の株式市場で好成績を上げるためには、「適者生存の法則」を頭に入れておく必要がある、とメリルリンチの投資戦略家、リチャード・バーンスタイン氏は言う。まだ予告編の段階だが、氏の指摘する、２００７年のテーマを見てみよう。

１、大型株

経済成長が減速する状況では、優良国際大型企業が有利になる。例を挙げれば、コカコーラ（ＫＯ）、ペプシコーラ（ＰＥＰ）、マクドナルド（ＭＣＤ）、３Ｍ（ＭＭＭ）、デュポン（ＤＤ）、ゼネラル・ミルズ（ＧＩＳ）、ケロッグ（Ｋ）、プロクター・アンド・ギャンブル（ＰＧ）、そしてウォルグリーン（ＷＡＧ）などだ。

２、テクノロジー

全体的には、いぜんとしてハイテク銘柄は割高だが、大型ハイテク銘柄の中には比較的まだ割安なものがある。具体的には、グーグル（ＧＯＯＧ）、マイクロソフト（ＭＳＦＴ）、ヒューレット・パッカード（ＨＰＱ）、そしてＩＡＣインターアクティブ（ＩＡＣＩ）だ。更に、マイクロソフトから新オペレーティング・システム、ビスタが発表されるから、ソフトウェアセクターに期待が持てる。

３、マスメディア

今年好転しているマスメディア銘柄は、来年も好調が続くことだろう。ニュース・コープ（ＮＷＳ）、タイム・ワーナー（ＴＷＸ）、そしてマグローヒル（ＭＨＰ）が引き続き狙える。

４、軍事防衛

テロ、北朝鮮、中東問題などの地政学的要素は、来年もマーケットの心配材料になる。過去５年間で軍事費は＋２５％を記録し、来年も軍事費の増大が予想される。ボーイング（ＢＡ）、そしてハニーウェル（ＨＯＮ）が有望銘柄だ。

５、優良社債

ＡＡＡの最高格付けがある社債人気が続くことだろう。供給量も不足しているから、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）、ジョンソン・アンド・ジョンソン（ＪＮＪ）、エクソン（ＸＯＭ）、ファイザー（ＰＦＥ）、ユナイテッド・パーセル・サービス（ＵＰＳ）などの社債に、買い手が集まりそうだ。

６、配当金

アメリカ株ではなく、海外の優良株で比較的配当金の良い銘柄も狙ってみたい。上場投信の、PowerShares International Dividend Achievers（ＰＩＤ）を利用するのが便利だ。

７、日本株

経済成長の初期段階にある日本株は買いだ。良品計画（７４５３）、積水ハウス（１９２８）などが狙える。

８、ディスカウント小売店

全体的に見ると、小売セクターは避けた方が無難だ。買うならディスカウント小売店だけに焦点を合わせよう。（日本の小売セクターは大きく伸びそう。）

９、金融関連株の比重を減らせ

歴史を振り返ると、金利引き上げサイクル終了後は金融関連銘柄が低迷する。ただ、保険会社は逆に買われる傾向があるから、アフラック（ＡＦＬ）は行けそうだ。

１０、エネルギー銘柄を減らせ

オイルや商品関連銘柄は約６０％ほど割高だ。特に、オイル価格は更に下落することになるだろう。

下は、スウィフト・トランスポテーション（ＳＷＦＴ）の金曜終了時点での日足チャートだ。



ほぼ同時線だから、空売っていた人たちは大引け前に、買い戻したことだろう。しかし、手仕舞いをしなかった人たちは大変だ。月曜、筆頭株主が、一株あたり２９ドルで買収計画を発表した。もちろん、株は大きくギャップアップだ。同時線には注意しよう。

For example, it turns out that oil giants BP and ExxonMobil as well as tobacco/food company Altria are overwhelmingly favored by Republicans, while Democrats are heavily into tech stocks such as Sun Microsystems, Texas Instruments, and Vodafone, the British-based mobile-phone giant.

共和党議員は、エクソン、ＢＰなどの巨大オイル会社、そして食品タバコの大手、アルトリアなどの銘柄を好む。一方、民主党議員は、サン・マイクロシステムズ、テキサス・インスツルメンツ、そしてボーダフォンのようなハイテク銘柄を好む傾向がある。

（ブッシュ大統領は共和党）