ネットで掴め！

　　 　

2016年5月下旬に予定されている伊勢志摩サミット。

米オバマ大統領はこのサミットに出席するが5月27日に広島訪問することが決まっている。

　　

だがこの出来事と呼応するかのように、小泉元首相は米サンディエゴを訪問。

米空母ロナルド・レーガンの元乗組員400人による3.11事件救援活動時の集団被曝訴訟の団体とコンタクト。

集団訴訟者被曝の悲惨な実態を知って、小泉氏が泣いている画像が日本で流されている。

　　

このことは、朝日新聞が2016年5月18日に報道している。

　　

レーガン乗組員の被曝は東電福島事故原発（爆発した3号機など）から放出された放射性ガス由来ではない。

3.11地震津波の震源域の海上に立ち上った高濃度放射性ガス由来なのだ。

このことは、米ハフィントンポストの取材に応じたレーガン乗組員の証言から明らかだ。

　

TBSの報道特集は2015年3月7日夕方、トモダチ作戦に出動した米空母ロナルド・レーガンの乗組員の対東電・巨額集団訴訟（10億ドル＝1200億円）問題を取り上げている。

だが日本のマスコミは、日本を乗っ取っている米戦争屋ネオコンが常時監視している。

　

米国関係者がもっとも恐れているのは、3.11事件当時、米空母がどこに居たかを日本国民が知りたがることだ。

なぜなら日本国民がレーガン乗務員被曝が、本当に東電福島事故原発由来なのかと疑問を持ち始めると、3.11事件の真相へと繋がるからだ。

　

3.11事件発生当時、レーガンは事故原発から185km離れた太平洋上を北上していたという。

この位置なら多少被曝しても、人体に異常が出るほどの被曝とはならない。

もしレーガン乗務員の被曝が東電福島事故原発由来なら、もっと危険なところにいた東電福島事故原発職員は全員被曝死しているか、重大な被害を被っているはずだ。

　

米国マスコミによると、3.11事件後、3月12日に1号機の建屋が水素爆発している。

そのとき、レーガンは事故現場から3kmの至近距離にいたという。

そして、1号機爆発で驚いて、レーガンは即、事故現場を離れた。

　

翌13日の３号機の水素爆発（核爆発？）のときなどは、100マイル（160km）も離れていたのだ。

レーガン乗務員被曝訴訟では、1号機の水素爆発で被曝したことになっている。

1号機の水素爆発では大量の放射能漏れは起きていないのにだ。

　　

　　　

　

ただ、米戦争屋ネオコンにとっては、レーガン乗務員被曝集団訴訟が脚光を浴びると、3.11地震津波がハックアタック・テロであったことがバレてしまうリスクが高まるのだ。　　　　

　　　
前述したようにこの集団訴訟は、2015年3月にすでにTBSが報道番組で取り上げている。

だがＴＢＳの上記報道は日本を乗っ取っている米国戦争屋ネオコンにとっては極めて不都合な報道だ。

報道から1年後、2011年の3.11事件から5周年を迎える直前の2016年3月10日、この報道に踏み切ったTBSの金平キャスターは、TBS執行役員を退任させられている。

　　　　

レーガン乗組員の大量重篤被曝は東電福島原発事故由来ではなく、3.11海底核爆発による被曝の可能性が高いのだ。

この訴訟では、2013年時点で100人だった訴訟者が2016年現在では400人にも増加している。

だが今後、さらに被曝発症者が増えるはずだ。

　　　

この対日集団訴訟を米国政府は問題にせず、無視しようとしている。

また、訴えられている東電も、この集団訴訟者の被曝は東電福島事故原発由来であるとは認めていないのだ。

東電幹部は3.11事件時の東電福島原発爆発（3号機などの爆発）は核テロの可能性があることを知っているのではないだろうか。

　　

レーガン乗組員の救援活動は東電福島事故原発から遠く離れた三陸海岸の津波被災地で行われている。

彼らは東電福島事故のあった原発付近には行っていないのだ。

　　　

ハフィントンポスト報道によれば、レーガン自体は日本海溝の震源域の海上で深刻な被曝をしたのは明らかで、この被曝は東電事故原発由来の被曝ではないという。

もし東電由来の被曝なら、3.11事件当時、事故原発の現場に駐留していた東電社員は全員、ガンに罹っているはずなのだ。

　　　

　

小泉氏の役割

　

小泉氏は今、日本において細川元首相とともに反原発派に属している。

400人の集団訴訟者たちは米政府が無視しているため、小泉氏から日本政府および東電に働きかけてもらい、1000億円超の巨額補償を日本政府および東電から引き出したいだろう。

そのためレーガン乗組員の集団訴訟者団体から招かれ訪米したわけだ。

　　

だが真相を知っている米政府も、そして日本政府も東電も、この訴訟を無視している。

3.11地震津波が海底核爆発による人工起振の大地震津波であったことが全世界に知れ渡ると、誰が一番困るのか。

それは日米政府だ。

　　　

筆者の見解では、3.11事件と9.11事件の黒幕は、米国戦争屋ネオコンだと疑っている。

9.11事件は世界規模にて、すでに多くの疑問点が指摘されている。

米国民の51％は、再調査が必要と答え、米政府の公式見解を全く信用していない。

　　

今もって、9.11事件の真相を米政府は公表していないうえ、黒幕が米戦争屋ネオコンだとも認めてはいない。

60年代に起きたケネディ兄弟暗殺事件も同じだ。

なぜなら、米政府自体が米戦争屋ネオコンに乗っ取られているからだ。

　　

そのため、アンチ米戦争屋のオバマ政権ですら、米戦争屋ネオコンの犯罪を告発できないでいるのだ。
　
　　

だが日本人は、3.11の地震津波は海底核爆発起因の地震津波だったのではないかという疑惑くらいは持つべきではないだろうか。

さもないと、また第二の3.11が起こされる危険があり、これは命の問題に直結するからだ。

　　

このような視点から、3.11事件を見ると、日本政府の対応もマスコミの報道もすべておかしいことに気付くはずだ。

特に今のNHKは、米戦争屋のペットである安倍首相の送り込んだ籾井会長に牛耳られ、反国民的放送局となっている。

　　

国民から受信料を取って成り立ち、おまけに税金をつぎ込んで維持されているにもかかわらずだ。

ネットで犬・エイチ・ケイと揶揄されるには立派な理由があるのだ。

　　　　

　　

捨てる神あれば拾う神あり

　　

　　

ここに来て、3.11地震津波の真相をばらしてくれそうな勢力が台頭してきたのだ。

それは何を隠そう安倍氏を嫌っている欧州闇勢力なのだ。

　
日本を乗っ取っている米戦争屋と呉越同舟の関係にある欧州闇勢力は、最近、日本に介入し始めている。

彼らは、日本の隠れ核武装派の安倍氏や石原氏を危険人物視して嫌っているにもかかわらずだ。
　

その安倍氏は、世界に向かって東電福島事故原発の放射能汚染はアンダーコントロールと大嘘をついている。

さらに、日本はIOC委員をワイロで買収し、2020年東京オリンピック開催権を取得している。

この事実に対し、欧州闇勢力はついにキレたのだ。

　　
レーガン乗組員の集団訴訟事件を無視している日本政府や安倍氏は、3.11地震津波が米戦争屋ネオコンによるハックアタック・テロであったことを暗に知っているのではないだろうか。

そして、欧州闇勢力も3.11事件は9.11事件と同様に核兵器を使ったハックアタック・テロであると知っているのではないだろうか。

　

日本を乗っ取っている米戦争屋ネオコンは今、米国で追い詰められている。

9.11事件のWTCビル崩壊にも核爆弾が使用されたことがもう、バレそうになっているからだ。

　
もし、9.11事件のWTCビル崩壊の真相がバレれば、芋づる式に、3.11事件の地震津波の真相もバレるからだ。

3.11事件と9.11事件の真相を明かそうとしているのは、意外にも、欧州闇勢力中の、アンチ米戦争屋ネオコン系の勢力なのではないだろうか。

　

3.11事件5周年の2016年3月11日のマスコミ報道はお涙頂戴一色でネット情報との乖離が著しいことには驚くばかりだ。

しかしネットでは、3.11事件は単なる自然災害ではないという疑惑で満ち溢れている。

　

5年前に比べ、ネット情報にアクセスする日本国民は格段に増えている。

「3.11」と「人工地震」のキーワードを入力すると大量の情報が出てくるだろう。

　

このように日本国民の3.11事件に対する疑惑や疑念は増幅される一方なのだ。

だがそれに応えるマスコミの情報はまったくないのが現状だ。

　

この状態は、米国でのケネディ暗殺や9.11事件に関する米政府の公式発表に疑念をもつ米国民が急増している事実とよく似ている。

米国で今トランプ氏の人気が急増しているのは、同氏がケネディ暗殺と9.11事件にブッシュ家が関与していることを公言していることに米国民が強く引かれているからだ。

これまで米国では、トランプ氏のような本音発言は、公にはタブーだったのだ。

　　

　　

だがネットの発達で米国民は覚醒し始めている。

日本では、3.11事件で起きた規模の大地震を核爆発で起こすのは無理と考える人が多いのはなぜだろう？

　　

3.11地震津波は人工的海底核爆発誘起の巨大自然地震なのだ。

地震の震源である日本海溝の海底には巨大な地殻歪エネルギーが蓄積されていた。

そのため海底核爆発で、巨大な自然地震が誘発できると考えるからです。
　　

さて、三陸沖を震源とする3.11大地震は海底核爆発による人工地震と考える代表的な人物は、リチャード・コシミズ氏。

だが米国にも、アレックス・ジョーンズという人物が、9.11事件の首謀者は米戦争屋ボス・デビッドRFであり、デビッドRFのシンクタンクCFRで計画されたと主張している。

そして、9.11事件は米戦争屋傀儡のブッシュ・ジュニア政権の自作自演偽旗テロと主張し続けている。

　　　

だが両名とも米戦争屋CIAから消されていない。

なぜ、CIAに狙われないのか？

　　　　

両者はネットでは陰謀論者とみなされている。

CIAは陰謀論者の活躍をある程度、故意に許容して泳がすのを得意の戦法としている。

　　　

つまり米戦争屋CIAネオコンの仕組んだ謀略事件の真相を追究する人間を陰謀論者に仕立てるわけだ。

そうすることで逆に真相が隠蔽されることに繋がるからだ。

　　

これはかなり高度なプロパガンダ手法だ。

この技術を有効に機能させるためには、ある条件がある。

　　　

ネットの陰謀論は許容する。

だが、日米国民から信用されるマスコミは徹底的に監視。　

真相報道を絶対にさせない。

　　　

こうすることで、国民は米戦争屋に不利な内容が暴露されても、国民は陰謀論とみなしてくれるわけだ。　　　

このように、米戦争屋CIAネオコンの最新の手法では、あらゆる謀略を、ステルス化して実行するのだ。

　

9.11事件が起きたのは2001年だが、2005年くらいまで、日本のマスコミは、9.11事件の陰謀論を都市伝説的な娯楽番組で取り上げてきた。

だがここ10年くらいは、日本のマスコミへのCIAの監視が厳しくなり、最近はそのような番組は皆無となっている。

　

そして、3.11事件以降、CIAは日本のマスコミ監視を強化している。

とりわけNHKへの監視は厳しくなっている。

NHK内に、CIAの監視員が常駐しているというウワサすらあるほど。

　

　

　

希望は捨てるな

　

　　　　

CIAの信賞必罰は徹底している。

　

前述のTBS金平氏は、CIAの監視をかいくぐり、レーガン乗員被曝者の対・東電集団訴訟事件を取り上げたのだ。

そこでCIAはTBSに強い圧力を掛け、金平退任となったわけだ。

たぶん金平氏は執行役員を解任される程度の仕打ちは織り込み済みだったはず。

　　

安倍氏の戦争法案(米戦争屋の命令)に反対したTBSの岸井氏も、金平氏と同様の仕打ちを受けている。

だが岸井氏も金平氏同様、覚悟の上だろう。

なぜなら、そうでなければ、ここまでのアクションは起こせないからだ。　

　　　　

長い人生、自分を信じ、悔いのない行動を取ることで、結局は報われると信じている人間は少ない。

だが必ず存在する。

　

同士よ、希望は捨てるな。