2019年11月18日 のCoolに過ごそう

安倍首相の光と影

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安倍首相の根深い学歴コンプレックスを父親の番記者と大学の恩師が暴露!

リテラ 2015年12月2日

 

安倍首相は祖父・岸信介に強固な憧憬、そしてコンプレックスを抱いていることはよく知られた話だが、しかしそれ以外にも安倍首相は、様々なコンプレックスを抱えてきたという。

安倍・岸家はいわば『東大法学部』を宿命づけられた家系だ。

 

祖父の岸は東大法学部時代に、後に東大名誉教授となる法学者の大家・我妻栄と首席を争った秀才で、大叔父の佐藤栄作、父方の祖父寛、父の晋太郎も東大法学部出身だ。

安倍首相と同じく成蹊小からエスカレートで大学までいた兄の寛信も、成蹊大学卒業後、東大大学院に進んでいる。

 

だが、幼少期から勉強が好きでも得意でもなかった安倍首相は、父・晋太郎に「東大へ行け」と尻を叩かれ、時には分厚い漢和辞典で頭を叩かれても、反発するだけで一向に勉強をするわけではなかったという。

それどころか、「政治家への思いと名門家系の誇りに胸をふくらませ、一方では思うようにならぬ勉学に羞恥心とルサンチマン(自分より強い者に仕返ししたいという鬱屈した心情)を募らせていた」のだ。

それは大学に入っても変わらなかった。大学時代の恩師の興味深い証言が本書には紹介されている。

「安倍君は保守主義を主張している。それはそれでいい。ただ、思想史でも勉強してから言うならまだいいが、大学時代、そんな勉強はしていなかった」

 

安倍首相に政治家としての思想などないことはわかっていたが、本書では、ただ幼い頃刷り込まれた祖父・岸の「教え」を盲信したまま、なんの成長さえしていないと批判されているのだ。

さらに、である。この恩師は「ましてや経済、財政、金融などは最初から受け付けなかった」とまで語っている。また、学友も安倍首相の大学時代を「政治家になる気はなかったのではないか」と証言している。

 

「本当に後を継ぐ気であれば、もっといろいろな知識を吸収して、"将来、日本はこうあるべきだ"といったモチベーションがあってもよかった。でも当時の安倍君には、そういうビジョンは感じなかったし、その片鱗を語ることもなかった」

憲法改正やアベノミクスを高らかに謳う安倍首相のビジョンなき"底の浅さ"が証明された形だが、しかし問題は勉強が苦手で、努力もしなかった安倍首相が、現在でもそのコンプレックスを引きずり、その歪んだ思いを首相として現実に政治へ投影していることだ。

 

本書では安倍内閣に東大出身者が歴代内閣の中でも極端に少ないことを指摘した上で、安倍首相と付き合いの長い議員の証言を紹介している。

「晋ちゃんは東大出身者とエリート官僚が嫌い。議員でも東大出身者とは肌が合わないのか敬遠する傾向がある」

 

自らの学歴コンプレックスに加え、好き嫌い、敵か味方かで政治を執り行う安倍首相だが、最終学歴を経歴から"カットする"という驚くべきこともやってのけている。

それは2006年に上梓した『美しい国へ』(文藝春秋)には存在した「成蹊大学法学部卒業、神戸製鉄所勤務を経て、82年に父・晋太郎外務大臣の秘書官に」という略歴が、13年にリニューアル刊行された『新しい国へ』(美しい国へ 完全版)ではそっくり削られてしまっているという。

 

安倍首相のコンプレックスはそれだけではない。意外なことに岸家の養子となった5歳年下の実弟・岸信夫議員(元外務副大臣)に対しても複雑な感情、コンプレックスを抱いており、それが政治家となるひとつの動機として存在することだ。

安倍家の3男として生まれた信夫だったが、生後すぐ子どものいなかった岸信介の長男夫妻の養子に出されている。

 

「長男の寛ちゃんは安倍家の跡取りとして見られていたし、総理大臣の岸家は弟の信夫君が継ぐことになった。子供心にもやっかみがあったのではないでしょうか」(安倍・岸家を長く支えた関係者)

同書はこんな証言を掲載した上で、このような風景を描き出す。

 

〈岸の愛情が"内孫"である信夫により多く注がれるようになったという身辺の変化を感じ取っていたのかも知れない。

実際、信夫が生まれたあと、南平台の岸邸には、安倍が"おじいちゃんを弟に奪われた"と感じる光景があった〉

 

安倍首相が政治家になると言い出したのは、その頃からだったという。

大好きなおじいちゃんを取られた。

 

自分は安倍家と岸家の跡取りではない。

ならば自分が父や祖父の後を継いで政治家になる。幼少期の思いとはいえ、その動機はコンプレックスに満ちあふれている。

 

また本書では、安倍首相が大学を卒業した後アメリカに留学したのは「単なる遊学」であり、極度のホームシックから月10万円ものコレクトコールがあったこと、神戸製鉄での工場勤務や相部屋の寮生活に耐えられず、こつ然と姿を消したことなど、数々の興味深いエピソードが綴られる。

 

さらに自分の意見と違うことを言われると"キレる"ことや、"反対意見に耳を塞ぐ"ルーツ、またかつては「弱い人たちに光を当てるような政治家になりたい」「(岸時代の安保への反発に対して)政治家がうまく国民に説明していないからじゃないか。

自分ならもっとうまく説明できるのに、とも思っていた」という現実とは正反対な発言など、突っ込みどころ満載の評伝でもある。

 

努力もしないのにネガティブな学歴コンプレックスやルサンチマンを持ち、辛いことがあるとすぐ逃げ出すお坊っちゃま。これが現在の日本の総理大臣・安倍晋三の本質だ。

そんな幼稚なメンタリティを持ち続けた挙げ句、祖父の「悲願」「教え」をただただ追随し、平和憲法を改正しようと躍起になっているのだ。この事実には改めて、恐怖を感じずにはいられない。

  

  

安倍首相 2人の家庭教師「明と暗」

 (日刊ゲンダイ2013/5/21)

 

そうそうたる人物2人が家庭教師だったとは、さすがお坊ちゃま、安倍晋三首相(58)。

衆院議員の平沢勝栄氏(67)が東大生の頃、安倍の家庭教師をしていたことは知られているが、NHKの経営委員に就任する日本たばこ産業顧問の本田勝彦氏(71)もそうだった。

 

平沢氏が家庭教師をしていたのは64年から2年間、安倍首相が小4から小5の頃で、その前任者が本田氏。

セレブが子女に乳母をつけようが家庭教師をつけようが勝手だが、その頃、安倍は、まだ小学校低学年だ。平沢氏と同じ東大生だった本田氏が、わざわざ勉強を見るまでもないだろう。

 

「ドキュメント安倍晋三」などの著書がある政治ジャーナリストの野上忠興氏がこう言う。

「当時、安倍首相の父・晋太郎さんは落選中の身で、夫婦そろって不在のことが多かった。寂しがり屋だった安倍首相のために家庭教師をつけたようです。

勉強を見るというより、一緒にキャッチボールや釣りをするなどの遊び相手。

2人にとっては楽なアルバイトだったみたいですね」

  

それもあって、06年までJTの社長だった本田氏と安倍は、「親しい間柄」(財界関係者)らしいが、平沢氏は入閣できていない。

「平沢氏は家庭教師時代について〈あの頃、定規で叩かないで頭を撫でておけばよかった〉とか、〈私が教えなかったら成蹊も受からなかった〉などと話したせいで、安倍首相に疎まれている。

 

そんなウワサもあります。もちろん軽い冗談でしょうが、あながち外れてもいないようです。

安倍首相は小学校から大学まで成蹊ですが、進級が危うくなるたびに晋太郎さんの秘書が学校に出向き、頭を下げて頼み込んだ。そんな話を聞いていますよ」(事情通)

  

今更だが、中高時代に家庭教師をつけた方がよかったんじゃないか。

  

   

バカなのに自信満々の恐怖 戦前復帰と米隷従の悪政着々

(日刊ゲンダイ2013/4/24)

 

無能で一度クビになったのに野田民主党が余りにヒドかったのでそれよりマシだと政権を獲った途端に舞い上がって今やっていることのデタラメ亡国政治のふてぶてしさ図々しさ

アイドルに囲まれてポーズを決めたり、テレビに出演してニタニタしたり。

 

そんな安倍首相の姿には、どうにも違和感を覚えてしまう。  

一度はクビになった男である。

 

国民の信頼を失って政権運営に行き詰まり、首相のポストを放り出した。

平気な顔して再登板など、許される身の上じゃないのだ。

  

それでも無二の能力や知識でもあるのなら別だが、残念ながら安倍は、お世辞にも頭が切れるタイプとはいえない。

よほど成績が悪かったのか、父の晋太郎は息子が小学生のときから家庭教師をつけていた。

   

大役を任されたのは、当時、東大生だった平沢勝栄衆院議員。

晋三少年のデキがあまりに悪くて、よく定規で叩いたりしていたという。

そもそも、岸信介の孫なのだ。大叔父は佐藤栄作である。カネもコネもあっただろう。

それでも小学校から成蹊どまり。慶応幼稚舎に入っていない。

そんなことを誰彼構わず吹聴していれば、けむたがられる。

平沢は選挙にめっぽう強い。

 

当選も6回を数えるが、今回も大臣にはなれなかった。

安倍が入閣を嫌がった、なんていわれている。

  

本当だとしたら、度量も狭い。

政治評論家の有馬晴海氏は言う。

   

「円安株高政策が的中した格好になっていますが、もともと安倍首相は経済に精通しているわけではありません。

6年前、ポスト小泉の1番手といわれていたときは、官僚同伴でテレビに出演していました。

  

官僚はインタビュアーの後ろに控え、困ったときに助け舟を出す。

本人も自信がなかったのでしょう。

 

経験も足りなかった。

勉強も明らかに足りない。

 

それでも、そのまま首相になったため、国会で攻められ、精神的に追い込まれた。

最後は、テロ特措法の延長問題で野党の協力を得られず、にっちもさっちもいかなくなって病院に"避難"しています。

  
それが今は、株高と高支持率で自信満々。

党首討論では、不敵な笑みまで浮かべていた。

あまりにも短絡的です」

   

安倍は、政治家になる前から政策や政治哲学を書き留めていた中曽根元首相をまねて、退陣後にノートを用意した。

しかし、その中身は、恨みつらみを記したり、だれに会ったと残したりする日記レベルの代物。

  

勉強のあとは見られなかったという。

   

  

◆日本国憲法を勉強していない改憲論者

  

今国会でもボロが出ている。

日本を代表する憲法学者の芦部信喜、高橋和之、佐藤幸治の3氏について聞かれ、まったく答えられなかったのだ。

 

「あれほど改憲を訴えているのだから、よほど勉強しているのかと思ったら、知っていて当然の著名学者の名前さえ知らなかった。

これにはもう驚きを通り越して呆れるしかない。

 

果たして日本国憲法をどこまで理解しているのか。

改憲を主張する前に、もっと勉強せえ、と言いたい」(名古屋大名誉教授・森英樹氏=憲法)

 

先週、参院山口補選の応援で地元入りしたとき、「参院選は親の敵みたいなもの。取り戻さなければ、死んでも死にきれない」と強調した。

選挙で勝つのは、いい政治をやるためではない。

 

ノートにつづった恨みを晴らしたいだけではないか。

改憲も「おじいちゃんができなかったからやる」と騒いでいるように思えてくる。

  

動機はすべて個人的な思いで、国民に奉仕するつもりなんてさらさらない。

しかも、思慮が浅く、世論調査の結果を受けて舞い上がっている。

 

バカなのに自信満々だから恐ろしい。

大した能力もない若造が祭り上げられて、調子に乗って世界を威嚇する。そんな北朝鮮の金正恩と、いったいどこが違うのかと思えてくるのだ。

  

 

◆暮らしの安定と安心を脅かすボンボンの軽さ

  

まともな神経の持ち主なら、首相の再登板など望まないだろう。

恥ずかしくて消え入りたくなり、引退を決断しても不思議ではない。

  

さすが、子どもの頃からお殿様のように育てられたボンボン。

真摯に自らを省みるなんてことはないようだ。

 

立正大教授の斎藤勇氏(心理学)が言う。

「生まれながらの性分に加え、周囲にチヤホヤされて育ったため、ひとつのことを深く考えたり、さまざまな立場の人から意見を聞いたりする必要性を感じないのでしょう。

 

6年前に退陣したのは環境が悪かったからで、自分のやり方が間違っていたのではない。

そんなふうに考えているのではないか。

 

軽くてめげない性格だから、慎重に考えればシリ込みしたくなるような大胆な金融緩和だって平気。

国民が受け入れたのは、経済が上向いているようなムードに加え、民主党政権が悪すぎたからです。

アタマの良さそうな連中では決められなかったことを、大した考えもなく勢いで決めてしまう。

それが良かった。

 

浮かれやすい性格がむしろ幸いしたのです」

  

むろん、こんな調子で政治を続けられたら、この国は大変なことになる。

権力を持つアホに勝手に振る舞 われては、明るい未来など描けるはずもない。

 

財界は、安倍を利用して雇用関連の法規制を緩めようと画策している。わずかな賃上げを受け入れて手柄を与え、残業手当がつかない裁量労働制の拡大や自由に首切りができる法案を通してもらおうとしている。

ただでさえ非正規社員があふれ、格差が拡大しているというのに、国民生活の安定や安心はますます失われてしまう。

 

教育改革もおかしな方向に向かっている。

教育再生会議は、首長に教育長の任命や罷免の権限を与えるように求めた。道徳教育を教科に加えることも提言している。


軍部が教育に介入した戦前の反省は置いてけぼりだ。

  

 

◆愛国右翼と対米隷属は両立しない

 

元外交官で評論家の天木直人氏が言う。

「安倍首相は本質的には愛国右翼の主義主張を貫きたいのでしょう。

 

靖国に供物を奉納したり、従軍慰安婦問題を謝罪した河野談話や侵略を認めた村山談話について、見直すとの答弁を繰り返したりしています。

一方で、米国の言いなりになり、普天間基地の辺野古移設を進め、TPP交渉参加を決めた。

 

でも、米国は、安倍首相の歴史認識を問題視しています。

政府高官も見直しを懸念するコメントを発表している。

 

つまり、安倍流の愛国姿勢と対米従属は両立しないのです。

それでもお構いなしで、取り巻きの右翼勢力に配慮しながら、米国の顔色もうかがっている。

 

ただ、いくら擦り寄っていても、米国は安倍首相を信頼しないでしょう。

いつかハシゴを外してくる。

 

それでも付いていこうとすれば、無理難題をのむことになる危険性は大。

国益が損なわれるのは間違いありません」

 

抜本的改革を先送りした0増5減、エネルギー改革に待ったをかける発送電分離の先送り。

原発再稼働だって止める気はゼロだ。

 

「それでも参院選までは安全運転のつもりでしょう。

これでも本来の安倍カラーを抑えている。

 

このまま高い支持率を維持しながら参院選を乗り切ったら一気です。

自民党の憲法改正草案を見ると、戦前回帰を思わせるような軍国化の姿勢が前面に出ている。

 

自衛隊を国防軍に変え、入隊希望者が減れば徴兵制に移行という段取りです。

国民も浮かれている場合ではありません。

 

政権の本質をしっかりと見極めるべきです」

(政治評論家・山口朝雄氏)

 

戦前復帰と米隷従の亡国政治という安倍政権の存続は、日本の未来を狂わせるのである。

  

 

5Gと健康被害

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5G、重大な健康被害示す研究相次ぐ...世界で導入禁止の動き、日本では議論すら封印

以下は内容の意訳です。

  

2020年春からの本格導入を目指し、総務省はNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波(周波数帯)を割り当て、今年4月以降、日本各地で基地局の設置が進んでいる

現行の4Gと比べ、「通信速度や容量が100倍以上になり」「スマートフォンに2時間の映画をたった3秒でダウンロードできるようになる」といった具合にメリットばかりが強調されることが多い。

  

だが、今のスマホでは5Gサービスは利用できないので新たに端末を購入する必要がある。

データ量が増えるので通信料金も上がるはず。

 

通信機器メーカーや通信業者にとってはおいしい話だ。

じゃあデメリットはないのか?

 

肝心のデメリットに関して、日本では5Gによる健康被害の危険性が無視されている。

 

今年4月2日、ベルギーの首都ブリュッセルでは5Gの実験、導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めている。

イタリア政府はすでに5Gの使用を制限する裁判所の決定を告知しているのだ。

 

欧米諸国では5Gに対する規制を強化する動きが加速しているのだが何故か、日本では全くといっていいほど報道されていない。

ベルギーやイタリアだけではなく、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市でも同じように決定されているのにだ。

 

日本だけが能天気にしているが、本当に大丈夫なのか?

そもそも欧米諸国が5Gを警戒しているのは、なぜか

 

答えは簡単で、強力な電磁波が出るからだ。

5Gの基地局からスマホに送信される電磁波は、人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきている。

  

2019年から2020年にかけて、5G用の衛星がアメリカと中国を中心に2万基以上も打ち上げられる予定だ。

現在軌道上を周回する通信衛星の数は10倍以上に増えるのだ。

 

さらに地上では200メートルおきに基地局が設置される。

このように膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのだ。

 

欧州各国では遺伝子組み換え作物(GMO)の人体への悪影響から、使用を厳しく制限しているが、新たに5Gに関しても人体への悪影響を防ぐため、使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。

 

2005年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で行われているマウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果によると、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されている。

実際に、すでに5Gの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されているのだ。

 

ベルギーのブリュッセルでは5Gの実験、導入が全面的に禁止され、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな5Gの設置は延期する方針が決定されているのだ。

アメリカでも同様の動きが見られる。ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表。

 

5Gの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから5Gを排除するしかない。

被害を軽減する方法は他にはないからだ。

 

つまり5Gの導入を中止するのがベストの選択だと主張しているわけだ。

米「フォーブス」誌の報道によると、ニューハンプシャー州では州議会において5Gの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。

 

カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな5G基地局の設置が禁止されたという。

ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、5Gアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。

  

だが5Gを推進する側のAT&Tやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会(FCC)に働きかけ、5Gの安全性を盛んにアッピールしている

通信事業者団体のCTIAの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「5Gには健康上のリスクはない」と断言している。

 

だがその根拠に挙げられているデータは1996年の実験結果に基づく古いものでしかないのだ。

しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人サイズのプラスティック製のマネキンだったという。(笑)

 

さらにいえば、1996年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波は、現在導入が進む5Gとは比較にならないほどの低周波だ。

4Gの場合、周波数は6GHzだが、5Gとなれば30から100GHzになる。

   

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誘導性の電磁波兵器

 
イスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、5Gが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験では5Gネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与えるという。

人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられず、汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、5Gの発する75から100GHzの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。

 

より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「5Gのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものだ。

無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」というのだ。

 

同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明。

253頭の子牛のうち、32%に当たる79頭が白内障に罹患。

基地局からの距離にも影響はあるのだが、100メートルから199メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。

 

もともと5Gは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発されたもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのだ。

自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものだった。

 

こうした特性から非殺傷兵器として、警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する仕組みになっている、

照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間に火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。

 

こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まるのだ。

加えて、発がん性の恐れも指摘されている。

 

世界保健機関(WHO)では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「2b」としている。

しかし、研究者のなかには5Gの電磁波は発がん性のレベルは「1」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。

 

従来の4Gと比較すれば、5Gの電波の浸透力は格段に強化されることになるのだ。

外部から発せられる5Gの電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜ける

 

そのため頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に1日24時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになるわけだ。

レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないのだ。

   

  

ロイズ社の驚くべき報告書

 

国際機関でも5Gの危険性については対策を求める声が出始めている。

国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去20年間で地球上から昆虫の80%が死滅した。

 

もし5Gが本格稼働すれば100%が死に絶えるだろう。

昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。

 

彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。

しかし、巨大な組織は簡単には動かない。

 

そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で5Gのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。

前述の通り、アメリカも中国も5Gの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。

 

500万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるのだ。

そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがないのだ。

  

ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害だ。

今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた

 

2010年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。

それは無線通信技術とアスベストを比較したものだった。

 

すでに今から9年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社だ。

同社のリスク分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。

 

その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのだ。

5Gのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのだ。

 

だが、日本でも世界各地でも5Gの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。

また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。

 

しかし、5Gの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていないのだ。

今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本。

 

だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要なのか?

 

電磁波問題はたびたび、ブログでも言及しているが、様々な考え方や対策があり、下記の関連記事にまとめている。

参考になれば幸いだ。

     

    

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