ポケモンGOとCIA

　　　　

CIAがなぜ、ポケモンGOに興味を持つのか？

ポケモンGOは、スマートフォンの位置情報をリアルタイムで取得できるからだ。

　　　

米オンラインジャーナル「Disclose.tv」の記事によると、ポケモンGOの最大のポイントは、プライバシーポリシーの寛大さだ。

寛大というよりもその「緩さ」だというべきだろう。

　　

なぜなら個人情報の保護に関して、他のアプリにはない「緩い」方策が採用されているからだ。

それを証明するように先日、『ポケモンGO』のログインでグーグルのアカウントを使用した場合、アカウントの個人情報に全てアクセスできてしまうというセキュリティ面での不具合が見つかり、急遽対策が講じられている。

　　

しかし、熱心なポケモンファンたちはこの状況にも動じないという。

あくまでも、ゲームだと考えているからだ。

もともと自分のプライベートな時間を大きく割くことを前提にゲームをプレイするつもりでいるだけに、個人情報が多少開示されてしまうことになっても気にしないのだ。

　　　　

これが「ある1％側」の思惑を期待以上に叶えているのだ。

　　　

ポケモンGOを開発・販売したNiantic社は、「Ingress」という大ヒットゲームを出したことでも知られている。

IngressもポケモンGOとよく似たシステムで、現実の世界にある「ポータル」という目印を制圧し、陣地を作成してゆくゲームだ。

こちらも、ユーザーの位置情報をリアルタイムに取得している。

　　

この位置情報は他のユーザーも閲覧できるため、いわば自分の居場所を公開しているわけだ。

また、Google＋との連携機能もあるため、うっかりリンクを有効にしておくと、本名や顔写真、現住所などを登録していると、個人情報がダダ漏れになってしまう可能性があるのだ。

このようにアメリカでは以前から、個人情報の点から危険性を指摘する声は少なくなかった。

　　　

では具体的にどういう点が危険なのか？

　　　

記事によれば、Niantic社のジョン・ハンケによって開発されたポケモンGOで収集された情報は、ダイレクトにCIA（米中央情報局）に送られているという。

どうやらこの件のカギを握る人物がこのジョン・ハンケ氏で、彼は現在のGoogleマップ＆アースの実現に大きく寄与したkeyhole社という会社の創業メンバーの1人でもある。

　　　

このkeyhole社は、2004年にGoogleに買収され、創業時にはIn-Q-Tel社から資本金の提供を受けている。

そしてさらにこのIn-Q-Tel社の出自を探ると、NGA（アメリカ国家地球空間情報局、National Geospatial-Intelligence Agency）から資金提供を受けて立ち上げられたITベンチャーでもだるのだ。

　　

1996年に創設されたNGAは情報機関としてあらゆる情報を収集分析しているが、当然のことなからCIAと深い結びつきがある。

つまり、『ポケモンGO』を手がけたNiantic社のルーツにさかのぼっていくと、国家の情報機関に辿り着くのである。

　　

　

単なる監視では飽き足らず"大衆操作"へ

　

そもそもNWOの管理者であるビッグブラザーは、なぜ人々の行動記録を収集するのだろうか？

もちろんその第一の目的は、人々の言動を監視・把握することだ。

　　

場合によってはまるで水槽の観賞魚を眺めるように、興味本位で他人の生活を覗き見るケースも往々にしてあるという。

そして、興味が高じれば、ただ情報を取っているだけでは済まなくなることもある。

つまり"観賞"するだけでは飽き足らず、介入、操作しようとするのである。

　

すでにSNSなどを通じても人々の行動・通信記録は収集されており、それはビッグデータとして一部で活用されている。

観賞のレベルを超えて操作するためには、ポケモンGOは実に理想的なツールだといえるだろう。

なぜなら、常にGPSで位置情報を発信しているうえ、適時カメラ機能を使っているためだ。

ポケモンGOでスマホなどのカメラ機能を使った場合、データベースとなるクラウド側にも映像や画像が送信されているはずだ。

この機能によってビッグブラザー側は単純に位置情報を確認するだけでなく、その場所がどんな光景であるのか、ユーザーがどんな外見の人物なのか、周囲にどんな人々がいるのかについても把握できるのだ。

　

そして個々のユーザーのプレイ状況を少し検分してみれば、特定のエリアにどんな属性の人物が集っているのかが把握でき、ある人物が何を求めてどこへ行こうとしているのかも予測できることになる。

そしてもし、ビッグブラザー側がゲームのシステムに干渉できるのなら、ゲーム上の施設やポケモンの出現ポイントを任意の場所に設定し、そこに対応する現場に人々を誘導することができるのだ。　

　　　

すでにGoogleマップとストリートビューは超大な情報量を保有しているが、例えばこの『ポケモンGO』のプレイヤーからは場合によっては私有地や建物の中の画像情報も自動的に集まってくることになる。

ビッグブラザー側は放っておいてもこれまでにない詳細な地図情報が刻々と集積されてゆくわけだ。

　

つい先日『ポケモンGO』プレイヤーがポケモンを探しているうちに偶然に死体を発見したというニュースがあったばかりだが、今後は単なる偶然では済まされない可能性も大いにありうるのだ。

たとえば捜査目的でビッグブラザーが気になっている場所へ、故意にプレイヤーを誘導することが可能なのだ。

　

　　

世界の裏側ニュースより引用

　

CIAとつながりのあるポケモンGOをロシア国内で禁止に

　

クチコミで広く人気になったスマートフォン向けゲーム・ポケモンGOが、CIAおよび幅広い諜報機関と直接的な関係があり、秘密裏に大規模なデータを集積するために使われていることがロシア政府内部の調査により明らかになり、ウラジミール・プーチン大統領はロシア国内で禁止することとなった。

ロシア当局の情報筋によれば、騙された若者らは自らの個人情報をこれらの諜報機関に手渡しており、ゲームで遊びながら知らない間にCIAのために情報収集者の役割を果たしているのだという。

　

ポケモンGOはわずらわしいほどの数のトラッキングに関する承諾を求めているが、ロシア政府はこの「細則条項」に対する疑惑を持ち、現在も進行中の捜査を行うこととなった。

同ゲームの販売元であるナイアンティック（Niantec）社はCIAと密接な関係にある。

ナイアンティック社の最高経営責任者ジョン・ハンケ氏は、2001年にKeyhole社を設立。

　

同社は後にGoogleに買収されている。

そしてKeyhole社の設立資金のほとんどは、アメリカ国家地球空間情報局およびCIAから出資されたものなのだ。

ポケモンGOはハンケ氏のこれまでのキャリアの中でも最高傑作となった。

　

ハンケ氏はニューワールドオーダー（NWO、新世界秩序）の諜報員の一人で、懐疑的でない市民から情報を収集し、集めた情報を諜報機関に吸い上げるための独創的な方法を作り上げてきた。

これまでは諜報活動や監視活動、情報収集は諜報機関にとっては時間も資金もかかる作業であったが、ポケモンGOという大人気のゲームの販売当時から、CIAは何も知らない何百万人もの人間が諜報・監視の工作員として「リクルート」したことになる。

　

諜報機関が自宅や建物内部の映像を必要とする場合、そこに人気のあるポケモンを置いておくだけで騙されやすい市民が諜報機関のために映像を撮影してくれるのだ。

2016年にNWOを破壊すると公言したプーチン大統領は、このスマホのゲームは「羊の皮をまとった狼」だと考えている。

　

ポケモンGOはロシア国内ではまだ入手ができないが、ロシアの一部のポケモンファンはなんとか入手してモスクワ市内でゲームをし始めていたため、プーチンは治安上の恐れから大統領官邸および政府建物内には近づかないように警告を発していた。

ロシア国内ではごく短期間の利用となりそうだが、他国も安全保障上の問題からCIAが資金を提供したポケモンGOを禁止する動きに追従するような動きを見せている。

　

世界最大のゲーム・スマートフォン市場の中国は、このゲームはアメリカおよび日本による攻撃的な軍事活動目的のトロイの木馬の可能性があるとして、使用の制限を行うことを表明。

このゲームは人を誘惑する最新のツールの代表作であり、催眠術の一形態であり悪意のある帰結をもたらす可能性がある。

　　

NWOはこのような若者を利用し、プライベートな空間を含めた利用者の回りの様子に関する高解像度でデータの豊富なキャッシュメモリを作り出し、それをCIAが照合し保存しているのだ。

ロシア政府によれば、全世界のポケモンGOの利用者が署名した契約書の中でも、最も気がかりなのは次の条項であるという。

　　

「弊社は自らが入手、あるいは管理する利用者（あるいは利用が認められた児童）に関するあらゆる情報を、政府あるいは法執行機関の当事者、民間の関係者に公開することができる」

つまり、利用者がポケモンを捕まえようとしている間にスマホのカメラがとらえた映像が、司法裁判所であなたに対抗する証拠として用いられることもありうる、ということだ。

　

　

トカナより引用

　

「ポケモンGO」は世界の上位1％が支配する新世界秩序・NWO（New World Order）の実現に向けた序章

　

そもそもNWOの管理者"ビッグブラザー"は、なぜ人々の行動記録を収集するのか？　

もちろんその第一の目的は、人々の言動を監視・把握することであり、場合によってはまるで水槽の観賞魚を眺めるように、興味本位で他人の生活を覗き見るケースも往々にしてあるという。

　　

そして、興味が高じれば、ただ情報を取っているだけでは済まなくなることもある。

つまり"観賞"するだけでは飽き足らず、介入、操作しようとするのである。

55歳

　　

そのわけは、常にGPSで位置情報を発信していることと、適時カメラ機能を使うことにあるという。

『ポケモンGO』でスマホなどのカメラ機能を使った場合、おそらくデータベースとなるクラウド側にも映像や画像が送信されるのではないかと推察されている。

　　

この機能によって"ビッグブラザー"側は単純に位置情報を確認するだけでなく、その場所がどんな光景であるのか、ユーザーがどんな外見の人物なのか、周囲にどんな人々がいるのかについても把握できるのだ。

そして個々のユーザーのプレイ状況を少し検分してみれば、特定のエリアにどんな属性の人物が集っているのかが把握でき、ある人物が何を求めてどこへ行こうとしているのかも予測できることになる。

　　

そしてもし、"ビッグブラザー"側がゲームのシステムに干渉できるのなら、ゲーム上の施設やポケモンの出現ポイントを任意の場所に設定し、そこに対応する現実の"現場"に人々を誘導することができるのだ。

またすでにGoogleマップとストリートビューは超大な情報量を誇っているが、例えばこの『ポケモンGO』のプレイヤーからは場合によっては私有地や建物の中の画像情報も自動的に集まってくることになる。

　　

"ビッグブラザー"側は放っておいてもこれまでにない詳細な地図情報が刻々と集積されていくことになるのだ。

つい先日にも『ポケモンGO』プレイヤーがポケモンを探しているうちに偶然に死体を発見したというニュースがあったが、今後は単なる偶然では済まされない可能性も大いにありうる。

　　

たとえば捜査目的で"ビッグブラザー"が気になっている場所に故意にプレイヤーを"誘導"することも技術的には可能になってくるからだ。

　　

wanton のブログ　より引用

　　　
"ポケモンGO"は単なる監視装置ではない ～壮大な洗脳実験プロジェクトの可能性！

　　　

2013年に死去した任天堂創業者、山内溥氏の保有株式は4人の遺族に相続されて、彼ら親族は、莫大な相続税を支払うため保有株式を売却せざるを得なくなり、任天堂がいったん受け皿となり、引き取った。

つまり筆頭株主は山内家ではなくなっているのだ。

　　　

そして、2015年7月11日、任天堂の岩田聡社長が55歳の若さで、胆管腫瘍のため亡くなっている。

　　

今や、任天堂を実質支配するのは、ＣＩＡ系列の金融機関。

山内溥氏と岩田聡社長の一連の死には、ある疑念が渦巻いているのだ。

　　　　　　

そして、今年のポケモンGOの世界的普及へとつながってゆく。

ポケモンGOの世界的普及が、何故、問題なのか？

　

ポケモンGOで遊ぶ人の個人情報、位置情報、周辺映像、会話記録、これらが、全て丸裸になってしまうからだ。

　　　　　

スマホをスイッチオフにしていても、盗聴され放題。

位置情報もまる分かりなのだ。

スマホ所有者が知らない間にスパイと化してしまうというわけだ。

　　

しかし、話はそれで終わらない。

　　

ポケモンGOで遊び始めると、結構長時間に渡って、そのチャンネルにアクセスすることになる。

対象者の脳に影響を与えることの出来る洗脳周波数を送る特殊な装置の存在がある。

　　

長時間に渡って、そのチャンネルにアクセスさせる事が可能になると、その対象者に様々な影響を与える事が可能になるのだ。

　

　

くわばらくわばら。