年をとるにつれて誰でも自分らしくなるのだ。年とともによくなるとか、悪くなるとかではない。
- ロバート・アンソニー
糖質・炭水化物を食べないのは危険！肥満で悩んだら「栄養バランスの黄金比率」を重視！
逆に糖質を制限しすぎると、脂肪やタンパク質でエネルギーを摂取しなければならなくなり、食事のバランスが脂肪やタンパク質に偏ってしまうため、また別の問題が浮上してくるように思います。
体質改善をしたい方や肥満を解消されたい方は、まずご自身が食べられている食事の内容を把握することから始めてみましょう。（文＝森真理／武庫川女子大学国際健康開発研究所講師、管理栄養士）
この期に及んで、まだこんなこと言ってる・・（笑）
テニス・錦織圭選手の「グランドスラム制覇」のカギはディーン・フジオカ流の食生活か!?
体内に入ったグルテンは腸全体で吸収されるが、その際に細胞間で密着結合(tight junction)が生じ、塞がれて腸内細菌から分泌される「毒素」が脳へと運ばれる。すると脳の炎症が発生し、細胞は十分な神経伝達物質を蓄積できずに結果、"初動の遅れ"となって現われる。
レディ・ガガやヴィクトリア・ベッカム、ジェシカ・シンプソンら各界のセレブ陣が「グルテン断ち」の減量成功例を明かしている。じつは男子サッカーのアルゼンチン代表、リオネル・メッシ選手(28)も昨年末、理学療法士と代表のチームドクターらの助言を受けて「ピザ断ち」を行い、キレを取り戻した一人だ。
もし、錦織選手の"小麦断ち"に難点があるとしたら、それは「日清食品」所属という皮肉な壁だろうか。
日清食品は麺類だからなあ・・
NTT、情けない惨状...巨額海外投資4連続失敗で1兆円損失、懲りずに3千億の買収
NTTデータは3月28日、米パソコン大手デルのIT（情報技術）サービス部門を買収すると発表した。買収額は30億5500万ドル（約3500億円）で、NTTグループでは過去3番目になる大型買収である。買収するのは、デルが北米を中心に展開するITサービス部門のデル・サービシーズと、ITサービス子会社3社。ITサービス部門の2016年1月期の売上高は28億2600万ドル（約3200億円）で、従業員を2万8000人抱えている。
主力のパソコンが落ち込んだデルは、15年10月、ストレージ（外部記憶装置）大手の米EMCを670億ドル（約8兆円）で買収すると発表した。16年10月の買収完了に向け、資金調達の一環としてITサービス部門を売却することにした。
NTTドコモは4度、海外M＆Aに失敗。
海外事業はいずれも失敗。05年にはすべて撤退し、損失額は1兆5000億円に上った。高い授業料を払ったが、懲りなかった。米国進出に失敗した後、次に目をつけたのはIT大国を目指しているインドだった。
ＮＴＴに限らず、日本企業の買収は失敗例が多すぎる。
世界最多を誇る東京の屋上ヘリポート、ほとんど利用されない理由とは
ペニンシュラは災害が起こるまでヘリポートの利用を待つつもりはない。同グループは香港やバンコク、マニラでヘリによる送迎サービスを提供している。同ホテルは２年前、東京都に20年の夏季東京五輪の開催までにヘリ送迎サービスを開始する計画を提出し、環境事前調査を進める許可を得た。しかし、これに反発しているのが銀座の商店主だ。騒音や安全上の懸念を理由に反対する約１万人の署名が集まっている。
考えるのは「うるさい」という自分の感情だけ。
｢10兆円効果｣再開発支える低金利、大手不動産の借入金バブル超え
森ビルの辻慎吾社長は４月の記者会見で、虎ノ門エリア一帯での再開発計画について「東京オリンピックまでチャンスだと思う。この４－５年が勝負だ」と意気込みを語り、「今の金融の情勢は投資がしやすい、借り入れがしやすい」との見方を示した。
これに対し、みずほ証の石沢氏は、足元の不動産需要は堅調としたものの、「景気全般の足取りが悪くなり、消費増税の見通しなどで先行きに関して不透明要因が出てきた」と指摘。不動産市況の先行きは「不安要因が大きくなってきた」と話している。
放射能でダメになるかもしれない東京、という視点が抜け落ちている・・
今月2日、プーチン大統領は土地分与法に署名した。これにより、ロシア人であれば希望する国民は、ロシア極東において一人当たり1ヘクタールの土地が無償で受け取ることができるようになったのだ。申請受付は来月1日からだ。そこに家を建ててもいいし、農業をしてもいい。土地の使い方は自由だ。ただし5年間何もしないで放置しておくと、土地は返却しなくてはいけなくなる。
ロシアは寒いぞ。
米国専門家「米軍基地は日本政府にとって有益だが沖縄には何の利益もない」
「巨額の賄賂だ、おまけに、日本は、駐留維持費として日本に米軍部隊を配備するコストの74%を支払っている。お金は、米国企業に流れ、当然のことながら、日本のビジネスマンは、彼らが支持を義務付けられた会社に資金を投入する方を良しとする。日本はコストの100％でなく74％を払っているわけだが、政府により示される数字は、しばしば、架空のものであり、そして全ての価格は意図的に過大に見積もられている。
この問題においては、あまりに多くの人達がもうけており、稼ぎはあまりに大きく、儲けは、まさに東京へと向かっている。東京では、誰もネガティブな結果にぶつかることはない。なぜなら基地は沖縄にあるからだ。それ故日本政府は、こうした取引と交換に米国が日本に与える利益を、安心して享受できるのである。一方沖縄は、こうした事から、何の利益を得ることもない。」
当たり前の話だ。
なぜ帰りたくないのか
（1）残業すれば出世するから
（2）帰ってもろくなことがないから
こういう人たちが日本の景気を支えているのか・・
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