東京マーケット30日(水)の日経平均指数は薄いギャップアップで開始、日経平均株価の日足は陽線で終了。
株価は9700円台へ上昇し、大震災が発生した11日以来、約半月ぶりの高水準。売買高は概算で31億382万株。
前日の米国マーケットの堅調さに加え、円安が好感され、後場には円がドルやユーロなど対主要通貨で一段安となり、強いアップトレンドが継続する展開となった。
東京マーケット30日(水)の日経平均指数は薄いギャップアップで開始、日経平均株価の日足は陽線で終了。
株価は9700円台へ上昇し、大震災が発生した11日以来、約半月ぶりの高水準。売買高は概算で31億382万株。
前日の米国マーケットの堅調さに加え、円安が好感され、後場には円がドルやユーロなど対主要通貨で一段安となり、強いアップトレンドが継続する展開となった。
東京マーケット29日(火)の日経平均指数は非常に薄いギャップアップで開始、日経平均株価の日足はDOJIに近い陰線で終了。
株価は9400円台で推移、売買高は概算で29億2170万株。
原発事故で敷地内から毒性の高い放射性物質プルトニウムが検出され、依然深刻な状況にあるため、軟調で始まったが、午後のアジアマーケットが堅調に推移したため、強いアップトレンドで推移する展開となった。
東京マーケット28日(月)の日経平均指数は非常に薄いギャップアップで開始、日経平均株価の日足はDOJIに近い陰線で終了。
株価は9400円台へ下落し、売買高は概算で28億6880万株と震災後最低の水準となった。
福島の原発事故で高濃度の放射性物質を含む水の排水作業が難航、問題の長期化が予想されることから、終日軟調に推移する展開となった。
東京マーケットト25日(金)の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足はDOJIに近い陰線で終了。
株価は9500円台で、売買高は概算で31億5464万株と9営業日連続で30億超えの高水準。
原発の状況や電力供給を巡る報道に神経質に反応しながら、値幅の少ない値動きで終始する展開となった。
東京マーケットト24日(木)の日経平均指数は薄いギャップアップで開始、日経平均株価の日足はDOJIに近い陰線で終了。
株価は9400円台を維持、売買高は概算で32億9060万株と8営業日連続で30億超えの高水準。
震災による企業業績や消費動向への影響懸念に加え、原発の状況待ちと、海外の株高傾向を見ての買いが交錯し、前ギャップを挟んでの値幅の狭い揉み合いで終始する展開となった。
東京マーケットト23日(水)の日経平均指数は薄いギャップダウンで開始、日経平均株価の日足は短い陰線で終了。
株価は9400円台へ下落、売買高は概算で39億8576万株と7営業日連続で30超えの高水準。
前日の米国株式マーケットが軟調だった影響に加え、午後に東京都の水道水から国の暫定基準を上回る放射性ヨウ素が検出されたと発表され、東京23区などで乳児の飲用を控えるよう呼びかけたことで、放射性物質の汚染拡大を警戒した売りを浴び、軟調のまま終了。
東京マーケットト22日(火)の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足は陽線で終了。
株価は大幅続伸して9600円台へ上昇、売買高は概算で36億5828万株と7営業日連続で30億株超えの高水準。
連休中の欧米株式マーケットの堅調さとこの日のアジア株高などを手掛かりに、ドル円は80円台の後半で推移しているが、先週のG7で極端な円高に対する協調介入で合意している安心感と相まって、終日堅調なアップトレンドが継続する展開となった。
東京マーケット18日(金)の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足は上上ヒゲをつけた短い陽線で終了。
株価は9200円台へ上昇、売買高は概算で33億1839万株と高水準。
日銀が2010年9月15日以来、半年ぶりの円売り・ドル買い介入を実施したため、81円台後半まで下落、円高懸念が後退し、幅広い銘柄が買われる展開となった。
東京マーケット17日(木)の日経平均指数はギャップダウンで開始、日経平均株価の日足は上下に上ヒゲをつけたDOJIに近い短い陽線で終了。
株価は8900円台で、売買高は概算で41億690万株と昨日に引き続き高水準。
ドル円が16年ぶりの最高値を記録したため、開始早々大きく下げたが、 自衛隊による原発冷却活動が始まると買い戻され、地震復興の原油や資源購買力の向上に円高は必ずしも悪材料ではないとの見方もあり、後場は大きく買い戻される展開となった。
東京マーケット16日(水)の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足は陽線で終了。
株価は9000円台、週頭からの下落幅の3割ほど戻した位置まで回復。売買高は概算で49億0537万株と昨日に引き続き高い水準。
前日までの大幅な下落による反動で、幅広い銘柄が買い戻され、全面高の展開。原発問題の不透明感と不安心理が払拭されるまでは、短期の売買が中心になりそうだ。