カテゴリ： はっち３ギャッププレイ日本株

東京マーケット28日（火）の日経平均指数は大きなギャップアップで開始、日経平均株価の日足は短い陰線で終了。

株価は9400円台へ下落、だが日足チャートでは依然アップトレンド領域に位置している。取引高は概算で17億199万株。

前日夜の米国マーケットが堅調のうえ、ギリシャ財政支援策の進展期待から強く始まったが、後場に入るとアジアマーケットの軟調さで株価指数先物が売られ、弱含みで推移する展開となった。

東京マーケット27日（月）の日経平均指数はギャップダウンで開始、日経平均株価の日足は陰線で終了。

株価は9500円台へ下落したが、依然アップトレンド領域に位置している。取引高は概算で16億3253万株と3日連続の低調さ。

前週末の米国マーケットが軟調で、さらにはギリシャ経済問題が予断を許さず、買い手は様子見状態で、一定レンジでの上げ下げが交錯する展開となった。

東京マーケット24日（金）の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足は陽線で終了。

株価は9600円台で、アップトレンド領域に位置している。取引高は概算で17億6117万株と昨日に引き続き低調。

債務危機のギリシャがＥＵやＩＭＦと５年間の緊縮財政計画で合意したニュースをきっかけとして、底堅い展開となった。

東京マーケット23日（木）の日経平均指数は大きなギャップダウンで開始、日経平均株価の日足は上ヒゲをつけた短い陽線で終了。

株価は9500円台へ下落しｔが、株価はアップトレンド領域に位置している。取引高は概算で17億2603万株と低調。

前日夜の米国株マーケットが米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）絡みで軟調だった影響から、大きく下げて始まった東京マーケット。意外に底値は堅く前場は強含みだったが、後場は材料不足のため揉み合う展開のままで終了。

東京マーケット22日（水）の日経平均指数はしっかりとした幅のギャップアップで開始、日経平均株価の日足は短い上ヒゲをつけた長い陽線で終了。

株価は9600円台へ大きく上昇し、3週間ぶりの高値となり、一気にアップトレンド領域へ。取引高は概算で19億1193万株。

前日夜の米国株マーケットが強く、さらにはギリシャがＥＵ（欧州連合）と国際通貨基金（ＩＭＦ）による支援を受けるための財政再建策の可決へ前進したことを受け、終始アップトレンドが継続する展開となった。

東京マーケット21日（火）の日経平均指数は大きなギャップアップで開始、日経平均株価の日足は長い下ヒゲをつけた陽線で終了。

株価は9400円台へ上昇したが、まだダウントレンド領域に位置している。取引高は概算で16億194万株と昨日に引き続き低調。

前日夜の米国株マーケットが堅調だったことに加え対ユーロでの円安を背景に強く始まったが、前場の終わりにかけて円がやや強くなったため少し戻したが、その後アジア株の堅調さから再び買いが優勢となり、高値引けで終了。

東京マーケット20日（月）の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足は上ヒゲをつけた陰線で終了。

株価は9300円台と先週末とほとんど変わらず、3ヶ月ぶりの安値付近に位置している。取引高は概算で16億2503万株。

前週末のダウ平均の上昇を受け強く始まりが軟調さに加え、ギリシャへの金融支援策への期待感から前場は堅調に推移したが、アジアの主要マーケットが軟調のため後場は、ジリ安で推移する展開となった。

東京マーケット17日（金）の日経平均指数はギャップアップで開始、日経平均株価の日足は下ヒゲをつけた長い陰線で終了。

株価は9300円台へ下落、3ヶ月ぶりの安値となった。取引高は概算で19億4417万株。

前日夜の米国マーケットの軟調さに加え、中国の景気減速懸念、さらにはギリシャの債務問題の不透明感から、後場に入ると明確なダウントレンドで推移する展開となった。

東京マーケット16日（木）の日経平均指数は大きなギャップダウンで開始、日経平均株価の日足は上ヒゲをつけた長い陰線で終了。

株価は9400円台へ下落、トレンドの目安となる20日移動平均線の下へ、再び割り込んでしまった。取引高は概算で17億9285万株。

前日夜の米国マーケットの軟調さを受け、大きく下げて始まったが、ギリシャの財政問題に対する懸念に加え、ユーロが急落したため、、前場は持ちこたえたものの、後場に入ると明確なダウントレンドが継続、結局安値引けの展開となった。

東京マーケット15日（水）の日経平均指数は大きなギャップアップで開始、日経平均株価の日足は長い下ヒゲをつけた短い陰線で終了。

株価は9500円台を推移、2週間ぶりの高値水準となり、取引高は概算で19億7790万株。

前日夜の米国株式マーケットが好調な経済指標の影響で強かった影響で、大きく上げて始まったが、景気先行きの不透明感から積極的な買い手不在の展開となった。